2016/05/13

各電力会社間の電力の融通具合を図にしてみる(2016年)(最新)

2016-0513電力需給のひっ迫感の継続、供給量の不安定さが特徴の一つである風力・太陽光などの自然エネルギー発電所の増加に伴い、電力会社管轄間の電力融通(電力のやり取り)に対する注目が高まりつつある。そこで今回は政府の【電力需給に関する検討会合公式ページ】【総合資源エネルギー調査会 基本政策分科会】内「電力需給検証小委員会」で公開された資料を基に、直近における電力融通の見込み(全国系統の概念図と運用容量)をまとめておくことにする。

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15時1分電力政策, 逐次新値反映記事

震災後初の節電要請そのものの見送り……2016年夏の電力需給対策内容正式発表

政府や経済産業省など関係省庁は2016年5月13日、同日開催された「電力需給に関する検討会合」の結果として、2016年度夏季における電力需給対策「2016年度夏季の電力需給対策について」を正式に決定すると共に、その内容を発表した。それによれば沖縄電力をのぞく、電力需給の点で懸念のあった9電力会社すべてで、電力会社管轄間の融通無しでも、電力の安定供給に最低限必要とされる予備率3.0%以上を確保できる見通しとなった。予断を許さない状況には違いないが、今夏は震災以降はじめて、具体的な数字目標付きの電力使用制限令の発令は無く、数値目標を設けない節電協力要請(定着節電分の確実な実施)も無い、消費者や企業への節電要請がなされない夏を迎えることとなった(【電力需給に関する検討会合公式ページ】【節電ポータルサイト(経産省)】)。

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14時34分電力政策, インフラ・資源・エネルギー

2015/10/30

各電力会社間の電力の融通具合を図にしてみる(2015年)

2015-1030電力需給のひっ迫感の継続、供給量の不安定さが特徴の一つである風力・太陽光などの自然エネルギー発電所の増加に伴い、電力会社管轄間の電力融通(電力のやり取り)に対する注目が高まりつつある。そこで今回は政府の【電力需給に関する検討会合公式ページ】【総合資源エネルギー調査会 基本政策分科会】内「電力需給検証小委員会」で公開された資料を基に、直近における電力融通の見込み(全国系統の概念図と運用容量)をまとめておくことにする。

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16時0分電力政策, noindex

「今年も北海道も含めて数値目標なし、無理のない節電協力要請」…2015年冬の節電要請内容正式発表

政府や経済産業省など関係省庁は2015年10月30日、同日開催された「電力需給に関する検討会合」の結果として、2015年度冬季における電力需給対策「2015年度冬季の電力需給対策について」を正式に決定すると共に、その内容を公開した。それによれば沖縄電力をのぞく、電力需給の点で懸念のあった9電力会社すべてで、電力の安定供給に最低限必要とされる予備率3.0%以上を確保できる見通しとなった。予断を許さない状況には違いないものの、今冬では具体的な数字目標付きの電力使用制限令の発令は無く、「数値目標を伴わない節電要請(定着節電分の確実な実施)」(高齢者や乳幼児などの弱者への配慮を行う)がなされることとなった。北海道電力管轄では2年前の冬は数字目標付きの節電要請がなされたが、今年は去年に続き設定されていない。節電要請の期間は2015年12月1日-2016年3月31日(年末の12月29日-31日を除く)の平日9時-21時となる。ただし北海道電力管轄・九州電力管轄は時間帯を8時-21時とする。

一方、北海道電力管轄は他電力管轄との電力融通の点で制限が多分にあることに加え、1発電所のトラブル発生時における影響が大きい特殊性を踏まえ「大規模な電源脱落時の電力需要の削減のため、緊急時ネガワット入札などの仕組みを整備」などが追加対策として行われる。また昨年同様状況に応じ、計画停電回避緊急調整プログラムの準備や、数値目標付きの節電協力要請を検討することが明記された(【電力需給に関する検討会合公式ページ】【節電ポータルサイト(経産省)】)。

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15時32分電力政策, インフラ・資源・エネルギー

2015/05/22

「今年も数値目標なし」…2015年夏の節電要請内容正式発表

政府や経済産業省など関係省庁は2015年5月22日、同日開催された「電力需給に関する検討会合」の結果として、2015年度夏季における電力需給対策「2015年度夏季の電力需給対策について」を正式に決定すると共に、その内容を発表した。それによれば沖縄電力をのぞく、電力需給の点で懸念のあった9電力会社すべてで、電力管轄間の電力融通まで考慮すれば、電力の安定供給に最低限必要とされる予備率3.0%以上をギリギリながらも確保できる見通しとなった。予断を許さない状況には違いないが、今夏では昨年夏同様に3年連続の形で、具体的な数字目標付きの電力使用制限令の発令は無く、「数値目標を設けない節電協力要請(定着節電分の確実な実施)」(高齢者や乳幼児などの弱者、熱中症などへの健康被害に配慮を行う)がなされることとなった。節電要請の期間は同年7月1日-9月30日(お盆休み期間中の8月13日-14日を除く)の平日9時-20時となる(【電力需給に関する検討会合公式ページ】【節電ポータルサイト(経産省)】)。

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14時0分電力政策, noindex

2015/04/16

各電力会社間の電力の融通具合を図にしてみる(2015年)

電力需給のひっ迫感の継続、供給量の不安定さが特徴の一つである風力・太陽光などの自然エネルギー発電所の増加に伴い、電力会社管轄間の電力融通(電力のやり取り)に対する注目が高まりつつある。そこで今回は政府の【電力需給に関する検討会合公式ページ】【総合資源エネルギー調査会 基本政策分科会】内「電力需給検証小委員会」で公開された資料を基に、直近における電力融通の見込み(全国系統の概念図と運用容量)をまとめておくことにする。

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16時0分電力政策, noindex

2015年夏の電力需給状況予測をグラフ化してみる(今夏電力需給対策向け先行記事)

昨冬における「数値目標を設けない節電要請」などを発した、政府による電力需給対策・施策と同様、今夏の電力需給に絡んだ施策「2015年度夏季の電力需給対策について」はゴールデンウィーク明けにも発表され、そこで具体的な今夏の節電要請なり電力使用制限令の有無に関する詳細が判明する。その施策決定の判断材料として、以前から各種委員会が開催され、関連業界をはじめ多方面から資料が集められ検証がなされ、データの精査が行われている。中でも重要なのが【総合資源エネルギー調査会 基本政策分科会内の電力需給検証小委員会】で、今夏に向けた内容討議としては、すでに4月に2回ほど開会がなされており、その中で施策決定のための各種資料が提示され、その公開も行われている。過去の電力需給対策を検証するに、この委員会で呈された資料がほぼそのままの形で「電力需給対策について」の公知資料としても用いられることから、今回はその資料を先行する形で取得し、状況の確認を済ませておくことにする。なお実際に「2015年度夏季の電力需給対策について」が公知された暁には、今記事に上書きする形で施策を盛り込んだ記事と成す予定である。

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15時0分電力政策, noindex

2014/10/31

「今年は北海道も含めて数値目標なし、無理のない節電協力要請」…2014年冬の節電要請内容正式発表

政府や経済産業省など関係省庁は2014年10月31日、同日開催された「電力需給に関する検討会合」の結果として、2014年度冬季における電力需給対策「2014年度冬季の電力需給対策について」を正式に決定すると共に、その内容を公開した。それによれば沖縄電力をのぞく、電力需給の点で懸念のあった9電力会社すべてで、電力の安定供給に最低限必要とされる予備率3.0%以上を確保できる見通しとなった。予断を許さない状況には違いないものの、今冬では具体的な数字目標付きの電力使用制限令の発令は無く、「数値目標を伴わない節電要請(定着節電分の確実な実施)」(高齢者や乳幼児などの弱者への配慮を行う)がなされることとなった。北海道電力管轄では昨冬は数字目標付きの節電要請がなされたが、今年は設定されていない。節電要請の期間は2014年12月1日-2015年3月31日(年末の12月29日-31日、及び1月2日を除く)の平日9時-21時となる。ただし北海道電力管轄・九州電力管轄は時間帯を8時-21時とする。

一方、北海道電力管轄は他電力管轄との電力融通の点で制限が多分にあることに加え、1発電所のトラブル発生時における影響が大きい特殊性を踏まえ「計画停電回避緊急調整プログラムの準備と需給ひっ迫時の発動」「政府による自家発電設備の導入支援」などが追加対策として行われる(【電力需給に関する検討会合公式ページ】【節電ポータルサイト(経産省)】)。

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12時0分電力政策, noindex

2014/10/24

各電力会社間の電力の融通具合を図にしてみる(2014年)

電力需給のひっ迫感の継続、供給量の不安定さが特徴の一つである風力・太陽光などの自然エネルギー発電所の増加に伴い、電力会社管轄間の電力融通(電力のやり取り)に対する注目が高まりつつある。そこで今回は政府の【電力需給に関する検討会合公式ページ】【総合資源エネルギー調査会 基本政策分科会】内「電力需給検証小委員会」で公開された資料を基に、直近における電力融通の見込み(全国系統の概念図と運用容量)をまとめておくことにする。

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14時0分電力政策, noindex

2014/05/16

「今年も数値目標なし」…2014年夏の節電要請内容正式発表

政府や経済産業省など関係省庁は2014年5月16日、同日開催された「電力需給に関する検討会合」の結果として、2014年度夏季における電力需給対策「2014年度夏季の電力需給対策について」を正式に決定すると共に、その内容を発表した。それによれば沖縄電力をのぞく、電力需給の点で懸念のあった9電力会社すべてで、電力の安定供給に最低限必要とされる予備率3.0%以上をギリギリながらも確保できる見通しとなった。予断を許さない状況には違いないが、今夏では昨年夏同様に具体的な数字目標付きの電力使用制限令の発令は無く、「数値目標を伴わない節電要請(定着節電分の確実な実施)」(高齢者や乳幼児などの弱者、熱中症などへの健康被害に配慮を行う)がなされることとなった。今年は原発稼働の無い状態での夏季となる見通しであり、また関西電力管轄と九州電力管轄は周波数が異なる東日本(東京電力)からの電力融通(60万kWまでをも試算に含めることで、ようやく3.0%を維持できる状態であることから、昨年以上の厳しさ対象が予想される(これについて両電力会社に対し、6月末までに東日本から融通を受けなくとも同一周波数領域内全体で予備率3%を確保できるよう、供給力の上乗せや需要抑制対策による状況改善が求められている)。節電要請の期間は同年7月1日-9月30日(お盆休み期間中の8月13日-15日を除く)の平日9時-20時となる(【電力需給に関する検討会合公式ページ】【節電ポータルサイト(経産省)】)。

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16時0分電力政策, noindex

2013/11/05

北海道のみ6%・他は数字目標無しの節電要請…2013年度冬季の節電要請内容発表

国務大臣などで構成される「電力需給に関する検討会合」は2013年11月1日、2013年度冬季における電力需給対策を決定、その内容を発表した。それによると沖縄電力を除いた、電力需給面で懸念のあった9電力管轄すべてにおいて、今冬季でも電力の安定供給に最低限必要とされる予備率3%を確保できる見通しとなった。引き続き予断を許さない状況ではあるものの、今冬では原則「数値目標を設けない節電要請」(高齢者や乳幼児などの弱者に対する配慮を伴う)が成されることとなった。ただし北海道電力管轄では元々厳寒で電力利用量が大きいことに加え、他管轄からの電力融通に制約があり、さらに元々総利用量が小さいことから発電所一基のトラブルが与える影響の大きさを考慮し、2010年度比で6%以上の節電を大口・小口需要家、家庭それぞれに要請することとなる(【電力需給に関する検討会合公式ページ】)。

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11時30分電力政策, noindex

2013/04/28

「数値目標なし」…2013年夏の節電要請内容発表

節電政府や経済産業省など関係省庁は2013年4月26日、同日開催された「電力需給に関する検討会合」の結果として、2013年度夏季における電力需給対策を決定、発表した。それによると沖縄電力をのぞく、電力需給の点で懸念のあった9電力会社すべてで、電力の安定供給に最低限必要とされる予備率3%以上を確保できる見通しとなった。予断を許さない状況には違いないが、今夏では「数値目標を伴わない節電要請(定着節電分の確実な実施)」(被災地、高齢者や乳幼児などの弱者、熱中症などへの健康被害に配慮を行う)が要請されることとなった。対象期間は同年7月1日-9月30日(8月13日-15日を除く)の平日9時-20時となる(【電力需給に関する検討会合公式ページ】)。

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10時0分電力政策, noindex

2012/09/17

各電力会社間の電力の融通具合を図にしてみる(2012年9月版)

各電力会社間の電力の融通具合先に【関電管轄に15%節電「要請」…今夏電力需給対策発表】【関西電力需給動向】などにもある通り、今夏の電力需給はとりわけ関西電力管轄において厳しく、中部電力や四国電力などからの融通電力を受け、どうにか乗り切ることができた(融通電力や大飯原発の再稼働が無ければ、不測の事態が起きたリスクはケタ違いに跳ね上がったことは容易に推定できる)。この際に使われたのが、各電力管轄間で電力のやり取りをする連系線。今回は今後の記事展開の資料用として、以前したためた記事を修正する形で、各電力会社間の応援送受電の容量(連系線上で実際に使われた、安定運用できる範囲での、という意味)を図にしておくことにする。

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7時0分電力政策, noindex

2011/08/22

【更新】「浮島太陽光発電所」のデータを元に太陽光発電の現状をグラフ化してみる

浮島太陽光発電所先日【東電、7000kWクラスの太陽光発電所「浮島太陽光発電所」を起動】でもお伝えしたが、2011年8月10日、東京電力と神奈川県川崎市は、同市浮島においてメガソーラー発電所(※1MW=1000kW超の太陽光発電所の総称)の運転を開始した。最大出力7000kW、敷地面積11ヘクタール(11万平方メートル)・太陽光パネル3.8万枚(モジュール:単結晶シリコン型)の大型太陽光発電所で、日本国内の現状稼働のものとしては五本の指に入るほどの規模を誇る。今発電所では【社会・環境分野の取り組み:メガソーラー発電所】などでリアルタイムに生成電力のデータを開示しており、太陽光発電の現状と未来を推し量ることができる。今回は同発電所の先週一週間の稼働状況を記録し、今後の検証材料として保全しておくことにした。

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6時35分電力政策, 時節

2011/08/17

【更新】最大電力発生日での一日の電力使用推移をグラフ化してみる

グラフ化電力需給のひっ迫で【関西電力姫路第二発電所(火力)で故障発生、60万kW分の供給力低下】など、一般火力発電所のトラブルにスポットライトが当たりやすい昨今だが、この事象周りで色々と調べている際に「でんきの情報広場」経由で見つけたのが、電気事業連合会が発行している【原子力・エネルギー図面集】。他の電力関係資料でも流用されることの多い図版・データのベースとなっている図面集で、何かと役立つ内容となっている。今回はその中から、以前絵図は見つけたものの具体的数字の抽出がかなわなかった「最大電気発生時の、時間単位の電気の使われ方推移」をグラフ化することにした。過去の電力利用ピーク動向を元に、現状を推し量ることができるに違いない。

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12時0分電力政策, 時節

2011/05/10

【更新】各電力会社間の電力の融通具合を図にしてみる

各電力会社間の電力の融通具合先に【中部電力、浜岡原発の運転停止へ・公式発表】で伝えたように、中部電力は浜岡原子力発電所の運転を停止、各種災害対策の強化に取り組む事となり、電力供給に不足を生じるようになった。これまで行われていた東京電力への応援受電も不可能になるとの言及もされている。これにより今般の東日本大地震で東北・東京電力管轄における電力供給不足は、さらに混迷の度合いを深めることになった。今回は今後の記事展開の資料用として、各電力会社間の応援送受電(応援融通)の容量を図にしておくことにする。

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12時10分電力政策, noindex

2011/05/06

【更新】夏の電力消費ピーク時の動向を知るために…2008年の経産省「節電通達」を探る

折れ線グラフの一部【東電、今夏の電力需給予想を更新発表・ピーク時で5500万kWの需要に対し供給は5200万kW】でもお伝えしているように、東日本大地震に伴う震災で発電所が損害を受けた東京電力管轄内では、現時点で2011年夏期における電力供給力は5070万kW-5200万kWと試算されており、ピーク時で300万kW-430万kWもの電力不足が懸念されている。もっともこの電力とは【電力供給の仕組みを図にしてみる】にもある通り、全体的な電力「量」ではなく、瞬間最大風速的な供給力を意味している。そのため、食事の準備や冷房、工場の稼働などで電気が多く使われる昼間の電力消費にスポットライトを当てる必要がある。それでは夏期における一日の電力需要はどのような推移を見せるのか。色々と調べていたところ、2008年の初夏に経済産業省が各種業界団体に向けて発した節電関連の通達に、良い資料を見つけることができた。今回はそれにチェックを入れてみることにする(トリガー記事:【2008年時の「節電通達」と真夏の電力消費ピーク時間帯】)。

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7時31分電力政策, 時節



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