2022/03/21
諸外国における新聞の信頼度、そして今後も役割を維持できるか否か(最新)
新聞通信調査会は2022年2月28日に、アメリカ合衆国やイギリス、フランス、中国、韓国、タイに対して実施したメディアに関する世論調査「諸外国における対日メディア世論調査(2021年度)」の結果を公表した。その内容によれば回答国における新聞の信頼度は100点満点でおおよそ50点台から60点台にとどまっており、中国が一番高いことが明らかになった(【発表リリース:諸外国における対日メディア世論調査】)。続きを読む "諸外国における新聞の信頼度、そして今後も役割を維持できるか否か(最新)"
2時59分 │メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事
2022/01/03
インターネットニュースの有料サービスを利用している人は1割足らず
インターネットの普及で誰もが気軽にニュースを取得できるようになったが、そのニュースを配信する側はただ働きをするわけにもいかないので、何らかの形で売上を確保する必要がある(あるいは集客効果を期待したプロモーションと割り切る場合もあるが)。しかし無料での情報のやり取りが文化的に浸透しているインターネット上では、有料サービスの提供は難しい。それでも最近は紙媒体の新聞同様に、月ぎめで課金するタイプの電子新聞、さらには一定数までの記事を購入できる新聞記事の購読様式など、複数の手段が提供されている。それらインターネットニュースの有料サービスは、どこまで利用されているのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2021年11月23日に発表したメディアに関する全国世論調査の結果をもとに、その実情を確認していくことにする(【発表リリース:第14回メディアに関する世論調査結果】)。続きを読む "インターネットニュースの有料サービスを利用している人は1割足らず"
2021/12/31
腰を据えてじっくりと目を通すだけでなく、ちょっとした時間の合間にもニュースを取得したくなる思いは多々生じる。だからこそかつて電車やバスの中では多くの人が新聞を手にして目を通し、職場や待合場でも新聞は大いに人気を博していた。しかし今ではスマートフォンやパソコンを用い、ニュースをもっと手軽に、リアルタイムで取得する人が多分におよんでいる。人々が求めるものはニュースそのものであり、新聞紙ではなかった次第である。ではインターネットでニュースを読んでいる人は、どのような機器を利用しているのだろうか。今回は財団法人新聞通信調査会が2021年11月23日に発表したメディアに関する全国世論調査の結果をもとに、その実情を確認していくことにする(【発表リリース:第14回メディアに関する世論調査結果】)。続きを読む "インターネットのニュースを見る時に使う機器は何だろうか"
先行記事【インターネットでニュースはどの程度閲覧されているのだろうか】で、財団法人新聞通信調査会が2021年11月23日に発表したメディアに関する全国世論調査の結果として、7割強の人がインターネット経由でニュースを閲覧していること、5割近くの人は毎日閲覧していることが明らかになった。それではその人たちは具体的にどのようなサイトで、インターネットからニュースを取得しているのだろうか。また年齢階層や男女別などで場所の傾向に違いはあるのだろうか。その実態を確認していくことにする(【発表リリース:第14回メディアに関する世論調査結果】)。続きを読む "インターネットでニュースを見る、ではどこで見るのだろうか"
2021/12/30
新聞を購読する手段は多様におよぶが、もっとも定番で多くの人が利用しているのが月ぎめでの定期購読。原則毎日家庭に新聞を届ける契約を月単位で締結し、購読側はわざわざ店舗まで買いに行かなくとも確実に新聞を入手でき、新聞社側は安定した購読層を得ることができる(保険契約のようなもの)。それでは具体的にどのような思惑で、月ぎめで新聞を取っているのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2021年11月23日に発表したメディアに関する全国世論調査から、新聞を月ぎめで取っている人における、その理由について確認していく(【発表リリース:第14回メディアに関する世論調査結果】)。紙媒体による新聞の需要が減少する大きな原因として、代替媒体となるインターネットが普及し、多くのニュースが配信される状況が挙げられる。ネット上で多様なニュースを含む情報が取得できるので、わざわざ新聞を買わなくともよい、とするものだ。新聞社自身も一部分ではあるが、自紙に掲載のニュースをネット上に配信していることもあり、複雑な思いを抱いていることだろう。今回は財団法人新聞通信調査会が2021年1月24日に発表したメディアに関する全国世論調査から、インターネットによるニュースの閲覧状況を確認していくことにする(【発表リリース:第13回メディアに関する世論調査結果】)。
続きを読む "インターネットでニュースはどの程度閲覧されているのだろうか"
2021/12/29
情報取得が可能なメディアの多様化による相対的な優先順位の低下、配信する情報の信頼性における問題、購入機会の減少など複数の環境的および内部的要因により、紙媒体の新聞は少しずつその購読率・閲読率を低下させつつある。それでは具体的に、新聞を月ぎめで購読していない人はいかなる理由によるものだろうか。財団法人新聞通信調査会が2021年11月23日に発表したメディアに関する全国世論調査から、新聞を月ぎめで取っていない人における、その理由について確認していく(【発表リリース:第14回メディアに関する世論調査結果】)。月ぎめ新聞購読者61.4％、全国紙の購読者急減中…月ぎめで新聞を取ってる人はどれぐらいいるのだろうか
新聞を閲読している人の取得スタイルは多様におよぶ。学校や職場、図書館などで借り読みしたり、通学や通勤の途中で購入、あるいは気が向いた時にのみコンビニなどで買う場合もある。しかし多くは世帯単位で月ごとに契約し、定期購読する「月ぎめ」での購読スタイルによるものとなる。一方、紙媒体の新聞そのものの敬遠傾向や、世帯人数の減少に伴い、この「月ぎめ」による購読率が減少しているとの話もある。今回は財団法人新聞通信調査会が2021年11月23日に発表したメディアに関する全国世論調査から、この「月ぎめによる新聞購読者」に関して現状を確認していくことにする(【発表リリース:第14回メディアに関する世論調査結果】)。続きを読む "月ぎめ新聞購読者61.4％、全国紙の購読者急減中…月ぎめで新聞を取ってる人はどれぐらいいるのだろうか"
2021/12/28
紙媒体としての新聞の閲読率は減少中で、財団法人新聞通信調査会が2021年11月23日に発表したメディアに関する全国世論調査によれば、直近の2021年度においては頻度を問わずに新聞を読んでいる人は60.6％、毎日読む人に限ると42.4％にとどまっている。さらにいえばこれら「新聞を読んでいる人」に関しては、どれだけの時間を費やしているかは一切考慮されていない。今回はこの「新聞閲読者における閲読時間」を詳しく見ていくことにする(【発表リリース:第14回メディアに関する世論調査結果】)。続きを読む "新聞を読んでいる人は1日何分ぐらい目を通してるのだろうか"
地元面、社会面、政治面、経済面…それより満足されている新聞の記事とは
特定の趣向、あるいは業界向けの専門紙でない限り、新聞には多様な分野の記事が掲載される。テレビやラジオの番組欄(ラテ欄)、地元面、社会面、経済面、政治面など、さまざまな切り口で社会を知ることができるのが、新聞の長所でもある。今回は財団法人新聞通信調査会が2021年11月23日に発表したメディアに関する全国世論調査から、それらの新聞の記事に関して、それぞれの分野の記事がどれほどまでに満足されているのかを確認していくことにする(【発表リリース:第14回メディアに関する世論調査結果】)。続きを読む "地元面、社会面、政治面、経済面…それより満足されている新聞の記事とは"
紙媒体としての新聞の発行部数が漸減しているのは周知の事実で、購読者数もそれに連れて減少していることは容易に想像がつく。特に若年層から中年層で新聞離れが進んでいるとのイメージが強い。それでは実際、新聞はどれほど読まれているのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2021年11月23日に発表したメディアに関する全国世論調査から、その実情を確認していくことにする(【発表リリース:第14回メディアに関する世論調査結果】)。続きを読む "実のところ、新聞はどれほど読まれてるのだろうか"
2021/12/25
「情報源として欠かせない」「情報が信頼できる」新聞やテレビ、インターネットに対する思いは
メディアは主に情報を取得するために存在し、利用される。情報はメディアの立場からは、商店における商品そのものとも表現できる。その情報を日々得る人にとってメディアは欠かせない存在であり、同時に情報の内容に関し、メディアは利用者からさまざまな要求がなされる。今回は財団法人新聞通信調査会が2021年11月23日に最新版を発表したメディアに関する全国世論調査から、主要メディアとなる新聞、テレビ、インターネットに関し、人々が情報源としてどの程度の必要性を覚えているのか、そして提供される情報に信頼を寄せているのかを確認していくことにする(【発表リリース:第14回メディアに関する世論調査結果】)。続きを読む "「情報源として欠かせない」「情報が信頼できる」新聞やテレビ、インターネットに対する思いは"
2021/12/24
情報を伝える媒体としてのメディアに対する信頼度は、欧米諸国だけでなく日本においても漸減する傾向にあることは、既に多数の調査結果から明らかにされている。先に【じわりと下がるメディアへの信頼度、トップはNHKテレビ(最新)】で伝えた通り、財団法人新聞通信調査会が発表したメディアに関する全国世論調査の2021年度版でも、その実態は明確な数字の形として確認できた。それでは直近1年間で各メディアへの信頼感は、どのような変化を見せているのだろうか。その内情、特に新聞に関する動向を見ていくことにする(【発表リリース:第14回メディアに関する世論調査結果】)。財団法人新聞通信調査会は2021年11月23日、メディアに関する全国世論調査の2021年度版を発表した。その内容によれば調査対象母集団においては、直近2021年度でもっとも信頼度の高い主要メディアはNHKテレビとなり、100点満点で69.0点の信頼度を得ていることが分かった。次いで新聞、民放テレビ、ラジオ、インターネット、雑誌の順となっている。2008年度の調査開始以来、どのメディアもおおよそ信頼度は減少する傾向にあり、特に震災の影響を受けた2011年度以降、いくつかのメディアでは大きな減少が生じていたが、ここ数年度では民放テレビで下げ止まり、回復する動きを示していたものの、直近年度では前年度比で落ちる形となった(【発表リリース:第14回メディアに関する世論調査結果】)。
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2021/04/17
日本が見せる独自性…メディアと「報道の自由」に関する人々の見方(最新)
一般市民がより健全で正しい判断ができる材料を提供するとの観点から、公明正大なスタンスを前提として、報道の自由は民主主義国家において保証されてしかるべきものとの認識がある。他方、報道の質の劣化や偏向化(の露呈)、不特定多数が情報発信・受信を可能とするメディア環境の激変に伴い、「報道の自由」が意味するものの再定義と現状認識への問いかけが世界各国で行われるようになっている。今回は新聞通信調査会が2021年3月21日に発表した、アメリカ合衆国やイギリス、フランス、中国、韓国、タイへのメディアに関する世論調査「諸外国における対日メディア世論調査」の内容から、各国の一般市民が考える、報道の自由に関する現状について確認をしていくことにする(【発表リリース:諸外国における対日メディア世論調査】)。続きを読む "日本が見せる独自性…メディアと「報道の自由」に関する人々の見方(最新)"
5時33分 │メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事
2021/01/02
紙媒体の新聞は多くの人が月ぎめで契約をして購読することになる。昨今の新聞離れと呼ばれる現象の一因は、新聞の相対的な価値の低迷で、コストパフォーマンスが悪化し、支払った対価に値する価値を見出せなくなったからだとの指摘がある。それでは現状の新聞の購読料はどのように思われているのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2021年11月23日に発表したメディアに関する全国世論調査の結果をもとに、その実情を確認していくことにする(【発表リリース:第14回メディアに関する世論調査結果】)。続きを読む "新聞の購読料、高いか安いか、世間一般の判断は"
2020/03/22
アニメや漫画やゲームなど日本のサブカルチャーへの海外の関心度(最新)
多様な方面で注目を集める、例えばアニメや漫画、ゲーム、コスプレのような、日本のサブカルチャー。実際にはどれほどの注目を集めているのだろうか。その実情を新聞通信調査会が2020年3月6日までに発表した、アメリカ合衆国やイギリス、フランス、中国、韓国、タイへのメディアに関する世論調査「諸外国における対日メディア世論調査(2017年調査)」の内容から確認していく(【発表リリース:諸外国における対日メディア世論調査】)。続きを読む "アニメや漫画やゲームなど日本のサブカルチャーへの海外の関心度(最新)"
5時19分 │メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事
2018/01/25
インターネット上のニュースにおける人気ジャンルは何だろうか(最新)
各ニュースサイトなどで展開されるインターネット上のニュースは、紙媒体の新聞上の記事同様に、多種多様なジャンルのものが存在する。少なからずは新聞からの転用・流用であることも一因だが、そもそも多くのニュースは実社会で起きている事案、取得可能な情報を一次情報源としており、情報源が同じならば似たような仕切り分けができるのも当然の話となる。今回は財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査の結果をもとに、インターネットのニュースを読む人において、どのような記事をよく読んでいるか、その閲読傾向を確認していくことにする(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。続きを読む "インターネット上のニュースにおける人気ジャンルは何だろうか(最新)"
5時7分 │メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事
2018/01/24
新たな情報発信・受信可能なメディア、インターネット。その急速な普及に伴い、一方向的に情報を提供することでビジネスを展開してきた複数のメディアが需要の減退に直面し、その様態の変更を余儀なくされつつある。特に一方向性が強い紙媒体は、インターネットのあおりを強く受けている。そこでそのネットメディアに乗る形で、従来紙媒体上に展開していた各種情報を言葉通り「のせて」、電子新聞として販売する動きが積極化しつつある。ビジネスモデルは大きく「無料で閲覧・広告収入など第三者ルートで経費回収」「購読希望者のみに閲覧させ、課金で直接回収」の2通りに分けられるが、新聞各社としては紙媒体の新聞販売に近い後者の方を望む意志が強い。今回は財団法人新聞通信調査会が2018年1月8日に発表したメディアに関する全国世論調査の結果をもとに、現状における有料の電子新聞の認知度、そして利用意向を確認していくことにする(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。続きを読む "有料の電子新聞、新規購読希望者は1割足らず(最新)"
5時11分 │メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事
2018/01/23
情報取得が可能なメディアの多様化による相対的な優先順位の低下、配信する情報の信頼性における問題、購入機会の減少など複数の環境的・内部的要因により、紙媒体の新聞は少しずつその購読率・閲読率を低下させつつある。それでは具体的に、新聞を読んでいない人はいかなる理由で読まないのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査から、新聞を閲読していない人における、その理由について確認していく(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。5時15分 │メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事
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