2019/03/22

認知度は韓国が断トツ、関心度はタイがトップ…日本のメディアあれこれ(最新)

2019-0311閉鎖的な業界スタイルの経年劣化的現象や、新メディアの勢力拡大に伴う相対的な存在価値の低下により、大きな揺れ動きの中にある日本の従来型大手メディア。それらは海外からはどの程度認識されているのだろうか。今回は新聞通信調査会が2019年3月11日までに発表した、アメリカ合衆国やイギリス、フランス、中国、韓国、タイへのメディアに関する世論調査「諸外国における対日メディア世論調査」の内容から、その実情を確認していくことにする(【発表リリース:諸外国における対日メディア世論調査】)。

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5時20分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

2019/03/21

諸外国における新聞の信頼度、そして今後も役割を維持できるか否か(最新)

2019-0311新聞通信調査会は2019年3月11日までに、アメリカ合衆国やイギリス、フランス、中国、韓国、タイに対して実施したメディアに関する世論調査「諸外国における対日メディア世論調査(2018年実施)」の結果を公表した。その内容によれば回答国における新聞の信頼度は100点満点で50点台から60点台にとどまっており、参考値ではあるが日本が一番高いことが明らかになった(【発表リリース:諸外国における対日メディア世論調査】)。

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5時18分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

2018/12/10

新聞の購読料、高いか安いか、世間一般の判断は?

紙媒体の新聞は多くの人が月ぎめで契約をして購読することになる。昨今の新聞離れと呼ばれる現象の一因は、新聞の相対的な価値の低迷で、コストパフォーマンスが悪化し、支払った対価に値する価値を見出せなくなったからだとの指摘がある。それでは現状の新聞の購読料はどのように思われているのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2018年11月21日に発表したメディアに関する全国世論調査の結果をもとに、その実情を確認していくことにする(【発表リリース:第11回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時0分メディア世論調査(新聞通信), noindex

インターネットニュースの有料サービスを利用している人は1割足らず

インターネットの普及で誰もが気軽にニュースを取得できるようになったが、そのニュースを配信する側はただ働きをするわけにもいかないので、何らかの形で売上を確保する必要がある(あるいは集客効果を期待したプロモーションと割り切る場合もあるが)。しかし無料での情報のやり取りが文化的に浸透しているインターネット上では、有料サービスの提供は難しい。それでも最近は紙媒体の新聞同様に、月ぎめで課金するタイプの電子新聞、さらには一定数までの記事を購入できる新聞記事の購読様式など、複数の手段が提供されている。それらインターネットニュースの有料サービスは、どこまで利用されているのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2018年11月21日に発表したメディアに関する全国世論調査の結果をもとに、その実情を確認していくことにする(【発表リリース:第11回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時0分メディア世論調査(新聞通信), noindex

2018/12/09

インターネットのニュースを見る時に使う機器は何だろうか

腰を据えてじっくりと目を通すだけで無く、ちょっとした時間の合間にもニュースを取得したくなる思いは多々生じる。だからこそかつて電車やバスの中では多くの人が新聞を手にして目を通し、職場や待合場でも新聞は大いに人気を博していた。しかし今ではスマートフォンやパソコンを用い、ニュースをもっと手軽に、リアルタイムで取得する人が多分に及んでいる。人々が求めるものはニュースそのものであり、新聞紙では無かった次第である。ではインターネットでニュースを読んでいる人は、どのような機器を利用しているのだろうか。今回は財団法人新聞通信調査会が2018年11月21日に発表したメディアに関する全国世論調査の結果をもとに、その実情を確認していくことにする(【発表リリース:第11回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時0分メディア世論調査(新聞通信), noindex

2018/12/08

インターネットでニュースを見る、ではどこで見るのだろうか

先行記事【インターネットでニュースはどの程度閲覧されているのだろうか】で、財団法人新聞通信調査会が2018年11月21日に発表したメディアに関する全国世論調査の結果として、2/3近くの人がインターネット経由でニュースを閲覧していること、4割近くは毎日閲覧していることが明らかになった。それではその人たちは具体的にどのようなサイトで、インターネットからニュースを取得しているのだろうか。また年齢階層や男女別などで場所の傾向に違いはあるのだろうか。その実態を確認していくことにする(【発表リリース:第11回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時0分メディア世論調査(新聞通信), noindex

2018/12/07

インターネットでニュースはどの程度閲覧されているのだろうか

紙媒体による新聞の需要が減少する大きな原因として、代替媒体となるインターネットが普及し、多くのニュースが配信される状況が挙げられる。ネット上で多様なニュースを含む情報が取得できるので、わざわざ新聞を買わなくともよい、とするものだ。新聞社自身も一部分ではあるが、自紙に掲載のニュースをネット上に配信していることもあり、複雑な想いを抱いていることだろう。今回は財団法人新聞通信調査会が2018年11月21日に発表したメディアに関する全国世論調査から、インターネットによるニュースの閲覧状況を確認していくことにする(【発表リリース:第11回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時0分メディア世論調査(新聞通信), noindex

2018/12/06

月ぎめで新聞を取る理由は何だろう

新聞を購読する手段は多様におよぶが、もっとも定番で多くの人が利用しているのが月ぎめでの定期購読。原則毎日家庭に新聞を届ける契約を月単位で締結し、購読側はわざわざ店舗まで買いに行かなくとも確実に新聞を入手でき、新聞社側は安定した購読層を得ることができる(保険契約のようなもの)。それでは具体的にどのような思惑で、月ぎめで新聞を取っているのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2018年11月21日に発表したメディアに関する全国世論調査から、新聞を月ぎめで取っている人における、その理由について確認していく(【発表リリース:第11回メディアに関する世論調査結果】)。

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4時0分メディア世論調査(新聞通信), noindex

2018/12/04

月ぎめで新聞を取らない理由は何だろう

情報取得が可能なメディアの多様化による相対的な優先順位の低下、配信する情報の信頼性における問題、購入機会の減少など複数の環境的・内部的要因により、紙媒体の新聞は少しずつその購読率・閲読率を低下させつつある。それでは具体的に、新聞を月ぎめで購読していない人はいかなる理由によるものだろうか。財団法人新聞通信調査会が2018年11月21日に発表したメディアに関する全国世論調査から、新聞を月ぎめで取っていない人における、その理由について確認していく(【発表リリース:第11回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時0分メディア世論調査(新聞通信), noindex

月ぎめで新聞を取ってる人はどれぐらいいるのだろうか

新聞を閲読している人の取得スタイルは多様におよぶ。学校や職場、図書館などで借り読みしたり、通学や通勤の途中で購入、あるいは気が向いた時にのみコンビニなどで買う場合もある。しかし多くは世帯単位で月ごとに契約し、定期購読する「月ぎめ」での購読スタイルによるものとなる。一方、紙媒体の新聞そのものの敬遠傾向や、世帯人数の減少に伴い、この「月ぎめ」による購読率が減少しているとの話もある。今回は財団法人新聞通信調査会が2018年11月21日に発表したメディアに関する全国世論調査から、この「月極による新聞購読者」に関して現状を確認していくことにする(【発表リリース:第11回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時0分メディア世論調査(新聞通信), noindex

新聞を読んでいる人って、1日何分ぐらい目を通してるの?

紙媒体としての新聞の閲読率は減少中で、財団法人新聞通信調査会が2018年11月21日に発表したメディアに関する全国世論調査によれば、直近の2018年度においては頻度を問わずに新聞を読んでいる人は70.1%、毎日読む人に限ると47.0%に留まっている。さらにいえばこれら「新聞を読んでいる人」に関しては、どれだけの時間を費やしているかは一切考慮されていない。今回はこの「新聞閲読者における閲読時間」を詳しく見ていくことにする(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時0分メディア世論調査(新聞通信), noindex

2018/12/03

実のところ、新聞はどれほど読まれてるのだろうか

紙媒体としての新聞の発行部数が漸減しているのは周知の事実で、購読者数もそれに連れて減少していることは容易に想像がつく。特に若年層から中年層で新聞離れが進んでいるとのイメージが強い。それでは実際、新聞はどれほど読まれているのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2018年11月21日に発表したメディアに関する全国世論調査から、その実情を確認していくことにする(【発表リリース:第11回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時0分メディア世論調査(新聞通信), noindex

地元面、社会面、政治面、経済面…それより満足されている新聞の記事とは

特定の趣向、あるいは業界向けの専門紙で無い限り、新聞には多種多様な分野の記事が掲載される。テレビやラジオの番組欄(ラテ欄)、地元面、社会面、経済面、政治面など、多様な切り口で社会を知ることができるのが、新聞の長所でもある。今回は財団法人新聞通信調査会が2018年11月21日に発表したメディアに関する全国世論調査から、それらの新聞の記事に関して、それぞれの分野の記事がどれほどまでに満足されているのかを確認していくことにする(【発表リリース:第11回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時0分メディア世論調査(新聞通信), noindex

2018/12/02

「情報源として欠かせない」「情報が信頼できる」新聞やテレビ、インターネットに対する想いは?

メディアは主に情報を取得するために存在し、利用される。情報はメディアの立場からは、商店における商品そのものとも表現できる。その情報を日々得る人にとってメディアは欠かせない存在であり、同時に情報の内容に関し、メディアは利用者からさまざまな要求がなされる。今回は財団法人新聞通信調査会が2018年11月21日に最新版を発表したメディアに関する全国世論調査から、主要メディアとなる新聞、テレビ、インターネットに関し、人々が情報源としてどの程度の必要性を覚えているのか、そして提供される情報に信頼を寄せているのかを確認していくことにする(【発表リリース:第11回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時0分メディア世論調査(新聞通信), noindex

2018/01/25

インターネット上のニュースにおける人気ジャンルは何だろうか(最新)

2018-0124各ニュースサイトなどで展開されるインターネット上のニュースは、紙媒体の新聞上の記事同様に、多種多様なジャンルのものが存在する。少なからずは新聞からの転用・流用であることも一因だが、そもそも多くのニュースは実社会で起きている事案、取得可能な情報を一次情報源としており、情報源が同じならば似たような仕切り分けができるのも当然の話となる。今回は財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査の結果をもとに、インターネットのニュースを読む人において、どのような記事をよく読んでいるか、その閲読傾向を確認していくことにする(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時7分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

2018/01/24

有料の電子新聞、新規購読希望者は1割足らず(最新)

2018-0123新たな情報発信・受信可能なメディア、インターネット。その急速な普及に伴い、一方向的に情報を提供することでビジネスを展開してきた複数のメディアが需要の減退に直面し、その様態の変更を余儀なくされつつある。特に一方向性が強い紙媒体は、インターネットのあおりを強く受けている。そこでそのネットメディアに乗る形で、従来紙媒体上に展開していた各種情報を言葉通り「のせて」、電子新聞として販売する動きが積極化しつつある。ビジネスモデルは大きく「無料で閲覧・広告収入など第三者ルートで経費回収」「購読希望者のみに閲覧させ、課金で直接回収」の2通りに分けられるが、新聞各社としては紙媒体の新聞販売に近い後者の方を望む意志が強い。今回は財団法人新聞通信調査会が2018年1月8日に発表したメディアに関する全国世論調査の結果をもとに、現状における有料の電子新聞の認知度、そして利用意向を確認していくことにする(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時11分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

2018/01/23

新聞を読まない理由は何だろう(最新)

2018-0122情報取得が可能なメディアの多様化による相対的な優先順位の低下、配信する情報の信頼性における問題、購入機会の減少など複数の環境的・内部的要因により、紙媒体の新聞は少しずつその購読率・閲読率を低下させつつある。それでは具体的に、新聞を読んでいない人はいかなる理由で読まないのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査から、新聞を閲読していない人における、その理由について確認していく(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時15分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

新聞読者、実際どの面読んでいる!?(最新)

2018-0122ウェブサイトやブログ、Facebookやツイッターのようなソーシャルメディアに代表されるインターネットメディアは、概して「つまみ食いメディア」とも呼ばれている。読者が好む部分を、あるいは好まれそうと推奨された部分のみに目を通し、該当する内容すべてに目を通す人は少ない傾向にあるからだ。例えば新聞社のウェブサイト上に掲載されている新着記事すべてに目を通したり、ソーシャルメディア上で自分が追いかけている対象者すべての新規書込みをくまなく読んでいる人はさほどいない。検索機能の便利さがそれに拍車をかけている。他方紙メディア、例えば雑誌や新聞は時間があれば隅々まで読み通す人も少なくない。それでは実際に、新聞記事はどの面が読まれているのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査から、新聞読者における「目を通している記事」について確認していくことにする(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時13分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

夕刊を今なお読む人2割強、毎日読む人7人に1人(最新)

2018-0122新聞の発行スタイルは大きく朝刊と夕刊に分けられる。その名前の通り朝刊は朝に刊行・配布され、夕刊は夕方に展開される。元々夕刊は朝刊と比べて需要は小さいが、昨今のメディア環境の変化に伴い、朝刊以上に閲読者が減っているとの話がある。今回は財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査から、夕刊の閲読状況を確認していくことにする(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時10分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

2018/01/22

政治や社会の不正追及、政府の監視、国民の声の反映…新聞が自認する責務はどれだけ果たされているか(最新)

2018-0121テレビやラジオと比べ、報道機関・媒体としての歴史が古い新聞には、その設立・構築過程などから、さまざまな責務・社会的存在意義を背負っていると言われている、あるいは自負している。その内容は新聞読者を含む世間一般には、どのように認識されているのだろうか。しっかりとその責務を果たしていると思われているのか、それともその志を失っていると見られているのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査から、その実態を確認していくことにする(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時13分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事



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