2022/04/25

2022年3月度外食産業売上プラス5.9%…4か月連続の前年比プラス

日本フードサービス協会は2022年4月25日付で、同協会の会員会社で構成される外食産業の市場動向調査における最新値となる、2022年3月度の調査結果を公開した。それによると同月の総合売上は前年同月比でプラス5.9%を示した。まん延防止等重点措置が下旬には全面的に解除されて規制のない営業状態に戻り、気温の上昇などもあり、客足は戻りつつある。一方で人手不足や円安、さらに国際的な流通の停滞による原材料費の高騰などが回復に水を差す形となっている(【日本フードサービス協会:発表リリースページ】)。

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15時0分外食産業売上, noindex

全体ではプラス1.1%で不足感、鉄筋工(建築)に大きな不足感あり…建設業界の人手不足状況(2022年3月分まで)

以前掲載した記事【建設業界の人手不足状況(2014年3月時点)】において、国土交通省の定点観測的調査「建設労働需給調査」の値を基に、建設業界の人材不足状況を当時の最新データ分について精査した。今回は2022年4月25日に発表された最新版となる2022年3月分までを含め、今データを用い、中長期的な同業界の人材不足感の推移を確認する。ここ数年の不足感の実情を、過去との比較で見ていくことになる(【発表リリース:建設労働需給調査結果】)。

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14時0分建設労働需給, noindex

2022/04/21

内食需要継続で食料品が堅調、衣料品は苦戦するも住関品は良好…2022年3月度チェーンストア売上高、前年同月比プラス1.9%

チェーンストア(スーパーマーケットやデパートなど)の業界団体である【日本チェーンストア協会】は2022年4月21日付で同協会公式サイトにおいて、チェーンストアの2022年3月度分販売統計速報(月報)を発表した。その内容によると2022年3月はまん延防止等重点措置が下旬までに解除されたものの、新型コロナウイルス感染症の感染者下げ止まり傾向が続いていることから、食料品は内食需要拡大の恩恵を受けてプラス、衣料品は不調だが、住関品はよい動きを見せた。結果として、売上総額の前年同月比はプラス1.9%(店舗調整後)を示す形となった(【同協会内発表リリース一覧ページ】)。

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14時0分チェーンストア売上, noindex

2022/04/20

天候不良で来店客数が影響を受けるも客単価が堅調で売上を底上げ…2022年3月度のコンビニ売上高は既存店が1.2%のプラス、2か月ぶり

日本フランチャイズチェーン協会は2022年4月20日に、コンビニエンスストアの2022年3月度分統計調査月報を、同協会公式サイト上で公開した。その内容によると協会加盟コンビニの同月度の売上高は既存店前年同月比でプラス1.2%となり、2か月ぶりのプラスを示すこととなった。まん延防止等重点措置が月後半にかけて継続発出されており、また月後半には天候の不良状態が生じたことから、来店客数が減少を示した。一方、カウンター商材や弁当、総菜、それにたばこなどが売れ行きを示し、客単価を底上げした(【日本フランチャイズチェーン協会公式ページ】)。

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14時0分コンビニ売上, noindex

2022/04/19

直近2022年3月は108.50ドル、高騰…原油先物(WTI)価格の推移

昨今ガソリン価格、そしてその大本となる原油価格の動向に大きな注目が集まっている。為替にも影響されるため日本国内のガソリン・灯油価格の変動は海外と比べればゆるやかなものだが、それでも小さからぬ値の動きが生じている。そして国際情勢は原油価格の変動を受け、大きな変化が生じ、また逆に国際情勢も原油価格の変動を起因として変化が起きている。そこで今回は原油先物(WTI、アメリカ南部などで産出される原油ウェスト・テキサス・インターミディエイト(West Texas Intermediate)の先物価格。原油価格の指標的な立ち位置にある)の動向を確認し、石油(原油)価格の変遷を眺めることにした。

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4時0分ガソリン動向, noindex

2022/04/18

全体では前年同月比プラス19円の1102円、フード系は1059円…アルバイトの時給動向

雇用市場における需給関係の変化は建設業やパート・アルバイト界隈で特に活発化しており、単なる人手不足の動向にとどまらず、その状況を起因としたさまざまな方面への影響が話題に上り、ニュースとして配信される。その一面は【建設業界の人手不足状況】でお伝えしている通りだが、今回は非正規雇用の中でもメインとなるパート・アルバイトの時給の推移を通し、市場動向をかいま見ることにする。

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8時0分RC-アルバイト時給, noindex

2022/04/11

セブンが2万1179店でトップ、次いでファミマの1万6571店…コンビニ店舗数の現状

多様な商品だけでなくサービスも提供する、多彩で便利な総合商店ことコンビニエンスストア(コンビニ)。先の震災以降は特に生活拠点的存在として地域社会に貢献し、人々の日常生活には欠かせない存在となりつつある。そのコンビニは現時点で日本国内では何店ほどあるのだろうか。コンビニ経営各社や業界団体の公開資料を基に、現状を確認していく。

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15時0分コンビニ店舗数, noindex

2022/04/09

総合指数は過去最高値、特に穀物や油脂が跳ねる(2022年3月分世界食料価格指数動向)

原材料の価格高騰に加え、為替の変動、エネルギーコストや人件費の上昇、需要の拡大などを受け、食料品販売大手や外食チェーン店が続々と価格引き上げを実施する中、食料品の国際価格に対する注目はこれまでにない高まりを示している。その価格変動に関し、概略的ではあるが現状を確認できるのが、国連食料農業機関(FAO、Food and Agriculture Organization)が公式サイト上で調査結果を毎月公開している【世界食料価格指数(FFPI:FAO Food Price Index)】。今回は2022年4月8日に発表された、現時点で最新版の値となる2022年3月分の値を中心に、当サイトで独自に複数の指標を算出。その値を基にグラフを作成し、食料価格の世界規模における推移を見ていくことにする。

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5時0分世界食料指数, noindex

2022/04/08

ウクライナ情勢への不安はあるが新型コロナウイルスの影響からの持ち直し期待…2022年3月景気ウォッチャー調査は現状上昇・先行き上昇

内閣府は2022年4月8日付で2022年3月時点となる景気動向の調査「景気ウォッチャー調査」の結果を発表した。その内容によれば現状判断DIは前回月比で上昇し47.8を示したが、基準値の50.0は下回る状態が継続する形となった。先行き判断DIは前回月比で上昇して50.1となり、基準値の50.0を上回ることに。結果として、現状上昇・先行き上昇の傾向となり、基調判断は「景気は、新型コロナウイルス感染症の影響は残るものの、持ち直しの動きがみられる。先行きについては、ワクチン接種の進展等もあり、感染症の動向への懸念が和らぐ中、持ち直しへの期待がある一方、ウクライナ情勢による影響も含め、コスト上昇等に対する懸念がみられる」と示された。ちなみに2016年10月分からは季節調整値による動向精査が発表内容のメインとなり、それに併せて過去の一定期間までさかのぼる形で季節調整値も併せ掲載されている。今回取り上げる各DIは原則として季節調整値である(【令和4年3月調査(令和4年4月8日公表):景気ウォッチャー調査】)。

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15時0分景気ウォッチャー, noindex

4マスはすべて軟調、ネットはプラス12.0%(経産省広告売上推移:2022年4月発表分)

経済産業省は2022年4月8日、「特定サービス産業動態統計調査」の2022年2月分における速報データ(暫定的に公開される値。後ほど確定報で修正される場合がある)を、同省公式サイトの該当ページで公開した。その内容によれば2022年2月の日本の広告業全体における売上高は前年同月比でプラス2.0%となり、増加傾向にあることが分かった。今件記事シリーズで精査対象の広告種類5部門(新聞・雑誌・ラジオ・テレビ・インターネット広告)では新聞、雑誌、ラジオ、テレビがマイナス、インターネット広告がプラスを示した。下げた部門では雑誌が一番下げ幅は大きく、マイナス16.6%を示している((【発表ページ:経済産業省・特定サービス産業動態統計調査】)。

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13時0分経産省広告業推移, noindex

2022/04/05

前月比プラス3円の173円…レギュラーガソリン価格と灯油価格動向

燃焼機関を動力源とする自動車は今や人間の社会生活には欠かせないツールの一つである。個人、世帯単位での移動手段としてだけでなく、流通を支える各種トラックやタンクローリーなど、工事現場などで働く建機、さらにはバスをはじめとした旅客用に至るまで、皆が皆、ガソリンを燃料として動いている(一部は軽油も使っているが)。最近では電気自動車、燃料電池自動車も少しずつ普及し始めているものの、今なお自動車がガソリンを主燃料としていることに違いはない。当然、その燃料たるガソリン価格の動向は多くのドライバーはもちろん、自動車を間接的に利用する人にも気になるもの。今回は基準となる指標として総務省統計局による東京都区部の自動車用ガソリン価格を用い、直近までの動きを確認していくことにしよう。さらに同じ石油を原材料として精製され、冬場に多く使われる灯油の動向も併せて見ていく。

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9時0分ガソリン動向, noindex

食料品3078円で最多、前年同月比で出前がプラス25.8%…ネットショッピング動向の詳細(2022年2月分)

総務省統計局が定点観測的に実施している調査の一つ【「家計消費状況調査」】は、元々「家計調査」の補完として、消費性向をより詳細に確認するのが目的。昨今のインターネットを用いた商品やサービスの購入(ネットショッピング)機会の増加状況に併せ、同調査でもその動きを詳しく追いかけるため、2015年1月実施分からネットショッピング支出に関し、大幅に調査項目を増やしている。今回はその調査項目の結果を基に、ネットショッピング支出の詳しい現状を確認していくことにする。同調査の以前からのデータを用いた、大まかな動向を眺められる【利用世帯率51.9%・平均支出額1万7199円、利用世帯に限れば3万3166円…ネットショッピング動向(最新)】と併せて読み進めることをお勧めする。

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9時0分家計消費状況調査, noindex

利用世帯率51.9%・平均支出額1万7199円、利用世帯に限れば3万3166円…ネットショッピング動向

スマートフォンやパソコンなどを使い、気軽に、そして瞬時に、距離を感じさせずに情報のやりとりを可能とする技術とインフラ、インターネット。その普及は多様な方面に革新的な変化をもたらしている。その一つが通信販売(通販)部門。インターネットを用いて実商品やサービスの注文をしたり、さらにはデジタルデータ・権利を購入する仕組みは、通販のハードルを大いに下げ、それこそ近所のコンビニで買い物をするかのような手軽さを提供するようになった。今回はインターネットが利用できる端末の普及率向上、サービスの充実や取り扱い業者の増加でますます生活に密着したものとなりつつあるインターネットショッピング(ネットショッピング)に関し、総務省の定点観測的調査の一つ、家計消費状況調査の結果を基に、その動向を確認していくことにする(【家計消費状況調査】)。

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8時0分家計消費状況調査, noindex

2022/04/01

運営レポート(2022年3月度)

今年度は色々と大変だなあとカレンダーをめくりながら思う今日この頃。毎月頭の恒例報告である、当サイト「ガベージニュース」(旧名:Garbagenews.com)をはじめとする、ガベージグループの主要各サイトの2022年3月度における運営動向を報告します。前提条件やサイトそのものの背景・概況など各種前提の詳細に関しては、一連の記事のまとめページ【運用レポートまとめ】やカテゴリ別記事一覧となる【運営レポートカテゴリ記事一覧】(外部サイト)でご確認下さい。

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3時0分運営レポート, noindex

2022/03/31

着工戸数はプラス継続、床面積もプラス継続…2022年2月新設住宅戸数6.3%増

国土交通省は2022年3月31日付で同省公式サイトにおいて、2022年2月の新設住宅戸数の動向(建築着工統計調査報告)を各種データとともに発表した。それによれば2022年2月の新設住宅着工戸数は前年同月比では6.3%増の6万4614戸で、前回月から継続する形でプラスとなり、12か月連続の増加を示したことが分かった。着工床面積は11か月連続のプラスで4.7%の増加となっている(【国土交通省:発表リリース一覧ページ】)。

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14時0分新設住宅戸数, noindex

2022/03/25

全体ではプラス1.1%で不足感、鉄筋工(建築)に大きな不足感…建設業界の人手不足状況(2022年2月分まで)

以前掲載した記事【建設業界の人手不足状況(2014年3月時点)】において、国土交通省の定点観測的調査「建設労働需給調査」の値を基に、建設業界の人材不足状況を当時の最新データ分について精査した。今回は2022年3月25日に発表された最新版となる2022年2月分までを含め、今データを用い、中長期的な同業界の人材不足感の推移を確認する。ここ数年の不足感の実情を、過去との比較で見ていくことになる(【発表リリース:建設労働需給調査結果】)。

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15時0分建設労働需給, noindex

2022年2月度外食産業売上プラス4.8%…3か月連続の前年比プラス

日本フードサービス協会は2022年3月25日付で、同協会の会員会社で構成される外食産業の市場動向調査における最新値となる、2022年2月度の調査結果を公開した。それによると同月の総合売上は前年同月比でプラス4.8%を示した。新型コロナウイルスのオミクロン変異株の影響で感染者数が増加傾向にあり、まん延防止等重点措置の適用地域が拡大されたことで、ファミレス系などが失速している(【日本フードサービス協会:発表リリースページ】)。

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14時0分外食産業売上, noindex

2022/03/14

前期比では2誌がプラス…ビジネス・金融・マネー系雑誌部数動向(2021年10-12月)

インターネットに代表される電子情報技術の加速的進歩、機動力に長けたスマートフォンの普及で、ますます時間との戦いが熱いものとなりつつあるビジネス、金融業界。その分野の情報をつかさどる専門誌では、正しさはもちろんだがスピーディな情報展開への需要が天井知らずのものとなる。デジタルとの比較で生じる時間的遅れは紙媒体の致命的な弱点となり、その弱みをくつがえすほどの長所が今の専門誌では求められている。このような状況下の「ビジネス・金融・マネー系専門誌」について、社団法人日本雑誌協会が2022年2月23日までに最新データへの更新発表を行った、第三者による公正な部数動向を記した指標「印刷証明付き部数」から、実情を確認していくことにする。

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3時0分雑誌印刷証明付部数, noindex

じわりと落ちていく部数…ゲーム・エンタメ系雑誌部数動向(2021年10-12月)

ゲームそのものの楽しさの提供だけでなく、周辺の人達とのコミュニケーションのための媒介・ツールとしての役割も大きい家庭用ゲーム機とその対応ソフトは、スマートフォンの普及とそれ用のゲームアプリの大々的な展開で、大きな転換期の中にある。ただでさえインターネットのインフラ化に伴い速報性が重要視されるゲーム関連をはじめとしたエンタメ情報の提供媒体として、紙媒体の専門誌の立ち位置が危ぶまれる中で、二重の危機誘発要因の到来に違いない。「アプリ系ゲームの紙媒体専門誌を出せばよい」との意見もあるが、あまり上手くいった事例を聞かないのは、情報の更新伝達スピードがマッチしないことや誘導性のメディア間ハードルが高いのが主な要因だろう。まさに四方の行く手をさえぎられた状態のゲームやエンタメ系の専門誌の実情に関して、社団法人日本雑誌協会が2022年2月23日までに発表した、主要定期発刊誌の販売数を「各社の許諾のもと」に「印刷証明付き部数」として示した印刷部数の最新版となる、2021年10-12月分の値を取得精査し、現状などを把握していくことにする。

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2時0分雑誌印刷証明付部数, noindex

2022/03/13

前期比・前年同期比合わせてプラスは1誌のみ…少年・男性向けコミック誌部数動向(2021年10-12月)

専用の電子書籍・雑誌リーダーだけでなくパソコンやスマートフォン、タブレット型端末を用いたインターネット経由で漫画や文章を読む機会が多数設けられるようになったことで、人々の読書欲はむしろ上昇の一途にあるとの解釈もある。一方で紙媒体の本は相対的な立ち位置の揺らぎを覚え、多分野でビジネスモデルの再定義・再構築を迫られる事態に陥っている。主に子供向けとして提供されているコミック誌業界においては、さらに子供の娯楽や価値観の変化も加わり、ビジネス的に厳しい立場に追い込まれ、よりリスクが低く新天地のように見えるウェブベースでの展開に移行する雑誌が相次いでいる。社団法人日本雑誌協会では2022年2月23日までに、四半期毎に更新・公開している印刷部数に関して、公開データベース上の値に最新値の2021年10-12月分の値を反映させた。そこで今回は各雑誌が一般向けに、あるいは営業の中で提示する値よりもはるかに実態に近い、この公開された「印刷証明付き部数」を基に、「少年・男性向けコミック誌」の動向に関して複数の切り口からグラフ化を行い、現状を精査していくことにする。

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3時0分雑誌印刷証明付部数, noindex



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