2017/06/25

中学生から60代前半は携帯>>パソコンの時代…インターネット機器としての個人の携帯電話やパソコン利用率をグラフ化してみる(最新)

2017-0624パソコンや携帯電話(従来型、スマートフォン双方)は現状ではほぼイコール「インターネット利用機器」として存在している。家庭用ゲーム機ですら、パソコンなどと比べると融通は利かないものの、インターネットへのアクセスが当たり前となりつつある。それでは実状として、それらの機器のインターネット端末としての利用率はいかなる状況なのだろうか。総務省が2017年6月15日に詳細値を発表した「通信利用動向調査」を基に、その実情を確認していくことにする(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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5時19分通信利用動向調査, 逐次新値反映記事

従来型携帯電話とスマートフォンのネット利用状態をグラフ化してみる(年齢階層&男女別編)(最新)

先行記事【従来型携帯電話とスマートフォンのインターネット利用状態をグラフ化してみる】において、総務省が2017年6月15日に発表した「通信利用動向調査」の詳細値を基に、携帯電話(従来型・スマートフォン双方)を用いたインターネットの利用状況を確認したが、スマートフォンの浸透が大いに進んでいる実情を知ることができた。一方、スマートフォンの利用においては親和性の高いソーシャルメディアとの相性が良い女性の方が、男性よりも積極的であるとの調査結果も複数見つけることができる。それでは今件「従来型・スマートフォンによるインターネットの利用状況」では男女差は生じているのか、出ているとすればどれほどのものなのか。その実態を確認していく(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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5時16分通信利用動向調査, 逐次新値反映記事

従来型携帯電話とスマートフォンのインターネット利用状態をグラフ化してみる(最新)

従来型携帯電話の高性能ぶりが仇となり欧米から数年遅れる形となったが、日本でもようやく携帯電話の主流が従来型からスマートフォンへとシフトしつつある。スマートフォンに利用機種が移行されるもっとも大きな理由は、インターネットへのアクセス機能のケタ違いの向上ぶりにあるわけだが、それでは現時点において、携帯電話を用いたインターネット利用状況はどのようなパワーバランスにあるのだろうか。総務省が2017年6月15日に詳細を発表した「通信利用動向調査」を基に、その実情を確認していくことにする(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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5時14分通信利用動向調査, 逐次新値反映記事

2017/06/24

就業してるか失業中か…学歴別の就業状態をグラフ化してみる(2017年)(最新)

総務省統計局が2017年4月26日に発表した、5年に一度実施する国勢調査の最新版となる2015年国勢調査における就業状態等基本集計結果部分の確定報では、日本の現状を推し量れるデータが多数公開されている。今回はその最新値を基に過去の国勢調査の公開値も合わせ、学歴別に見た就業の現状を確認していくことにする(【平成27年国勢調査】)。

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5時14分国勢調査, 逐次新値反映記事

携帯電話などでのインターネット利用率をグラフ化してみる(最新)

2017-0623従来型携帯電話では一部においてインターネットへのアクセスが不可能、あるいは意図的に止められる機種もあるが、昨今の携帯電話(従来型、スマートフォン双方を含む)では機種の保有・利用がほぼそのままイコールでインターネットの利用となっているのが実情。それでは実態として、現在における携帯電話などを利用したインターネットへのアクセスは、どの程度行われているのだろうか。総務省が2017年6月15日に詳細値を発表した「通信利用動向調査」を基に、「携帯電話(従来型携帯電話だけでなくPHSやスマートフォンなどを含む)における、インターネットの利用率」を確認していくことにする(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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5時13分通信利用動向調査, 逐次新値反映記事

2017/06/23

2万円超えで週終える…株式市場雑感(17/06/19-17/06/23週)(週終値:2万0132円67銭)(最新)

株式市場雑感■17/06/19:日経平均終値2万0067円75銭/106.2
本日の東京株式市場は高値圏での値動き。円安への為替値の動きが買い材料となり、好材料を出した銘柄への買いも集まった。後場に入ると天井感からか値動きは乏しくなったが、終値ベースでも日経平均株価は2万円台を維持した。出来高は14億8469万株(東証一部上場のみ)。前営業日比で日経平均株価は+0.62%、TOPIXは+0.63%、マザーズ指数は+2.19%。

自己保有銘柄関連。銘柄種類数的には高値銘柄多し。前営業日比は+0.68%となる。

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19時0分株式市場雑感, 逐次新値反映記事

年齢階層別の最終学歴をグラフ化してみる(2017年)(最新)

総務省統計局が2017年4月26日に発表した、5年に一度実施する国勢調査の最新版となる2015年国勢調査における就業状態等基本集計結果部分の確定報においては、多種多様な日本の現状を推し量れるデータが公開されている。今回はその最新値を基に過去の国勢調査の公開値も合わせ、年齢階層別に見た最終学歴の実情を確認していくことにする(【平成27年国勢調査】)。

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5時25分国勢調査, 逐次新値反映記事

総計32.9万台・前年同月比マイナス5.9%、中型のみ堅調(薄型テレビ出荷動向:2017年5月分)(最新)

2017年6月21日付で電子情報技術産業協会(JEITA)は同協会公式サイト上において、【民生用電子機器国内出荷統計】の最新値となる、2017年5月分のデータを公開した。その公開値によれば2017年5月の薄型テレビの出荷台数は32.9万台となり、前年同月比ではマイナス5.9%となった。サイズ別では小型・大型が減少、中型のみが増加している。付加価値型に限定して集計すると、4K対応は減少し、HC(ハイブリッドキャスト)は増加を示した。

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5時22分薄型テレビ出荷, 逐次新値反映記事

2017/06/22

チャイルドシート装着率64.1%、正しい締め方・固定方法は啓蒙不足気味(最新)

日本自動車連盟(JAF)は2017年6月21日、警察庁と共同で行ったチャイルドシートの使用状況や取り付け方状況などの調査結果の結果要旨を発表した。それによると2017年の「使用義務がある6歳未満の子供がいる状況(運転中)」におけるチャイルドシートの装着率は64.1%となり、前年の同様調査から0.1%ポイント低下したことが分かった。子供の年齢が上がるに連れて装着率は低下しており、5歳児では約4割の結果となっている。またチャイルドシートそのものの車両シートへの取り付け方、ベルトの締め方においても、問題となる事例が多数見受けられたことが報告されている(【チャイルドシートの使用率は64.1% 「5歳」の使用率は「1歳未満」の約半分で、年齢が高くなるにつれて使用率は低下また、正しい取付け率(40.7%)も依然として課題】)。

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10時43分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

相場安で食料品が軟調、天候不順で衣料品も弱い…2017年5月度チェーンストア売上高、前年同月比マイナス1.8%

チェーンストア(スーパーマーケットやデパートなど)の業界団体である【日本チェーンストア協会】は2017年6月21日付で同協会公式サイトにおいて、チェーンストアの2017年5月度分販売統計速報(月報)を発表した。その内容によると2017年5月は食料品が相場安で苦戦、衣料品も月前半の気温低下に足を引っ張られて軟調、住関品は相変わらず弱く、売上総額の前年同月比はマイナス1.8%(店舗調整後)を示す形となった(【同協会内発表リリース一覧ページ】)。

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9時50分チェーンストア売上, 逐次新値反映記事

アルバイトの時給動向をグラフ化してみる(2017年)(最新)

2017-0621雇用市場における需給関係の変化は建設業やパート・アルバイト界隈で特に活発化しており、単なる人手不足の動向に留まらず、その状況を起因としたさまざまな方面への影響が話題に登り、ニュースとして配信される。その一面は【建設業界の人手不足状況を長期的にグラフ化してみる】でお伝えしている通りだが、今回は非正規雇用の中でもメインとなるパート・アルバイトの時給の推移を通し、市場動向をかいま見ることにする。

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5時6分RC-アルバイト時給, 逐次新値反映記事

携帯・スマホで1/4近くに、PC減るもタブレット型端末が補完…メディア接触時間推移(経年変化)(2017年)(最新)

先日博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所が発表した、同所が定点観測的に行っている「メディア定点調査」の最新版「メディア定点調査2017」では、さまざまなメディアの男女・年齢階層別の利用時間の実情が明らかにされた。今回はその経年変化を確認し、人々のメディア接触時間の変化とライフスタイルの変容を推し量ることにする(【発表リリース:メディア環境研究所「メディア定点調査2017」時系列分析】)。

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5時1分博報堂・メディア定点調査, 逐次新値反映記事

2017/06/21

テレビは4割を切り、タブレット型端末と従来型携帯・スマホで初めて3割超え……メディア接触時間推移(2017年)(最新)

博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所は2017年6月20日付で、毎年初頭に調査を実施している「メディア定点調査」の最新版となる「メディア定点調査2017」の抜粋編を発表した。その内容によれば調査対象母集団においては、主要メディアを累計したメディア全体の接触時間は、若年層と高齢者(シニア層)が長く、中堅層は短めの傾向を示していることが分かった。また各メディアそれぞれに対する接触時間(視聴、購読など)は年齢階層毎に大きな違いがあり、「男性は40代まで、女性は30代までの若年層はパソコンやモバイル端末によるインターネット接続の時間の方が長い」「20代男性は全属性中最長のメディア接触時間を有しているが、その過半はパソコンやモバイル端末などによるインターネット接続」「男性は60代以上、女性は50代以上はテレビを3時間以上観ている」など、昨今のメディア事情を顕著に表す傾向が多数見受けられる結果が確認できる(【発表リリース:メディア環境研究所「メディア定点調査2017」時系列分析】)。

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11時56分博報堂・メディア定点調査, 逐次新値反映記事

行楽需要で中食大いに盛り上がる…2017年5月度のコンビニ売上高は既存店が1.0%のプラス、3か月連続

日本フランチャイズチェーン協会は2017年6月20日に、コンビニエンスストアの同年5月度分統計調査月報を、同協会公式サイト上で公開した。その内容によると協会加盟コンビニの同月度の売上高は既存店前年同月比でプラス1.0%となり、3か月連続のプラスを示すこととなった。該当月は好天に恵まれた日が多く、ゴールデンウィークなどの行楽需要が喚起され、中食が大いに売れる形となった(【日本フランチャイズチェーン協会公式ページ】)。

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9時58分コンビニ売上, 逐次新値反映記事

2017/06/20

原油先物(WTI)価格の推移をグラフ化してみる(2017年)(最新)

2017-0620昨今ガソリン価格、そしてその大本となる原油価格の動向に大きな注目が集まっている。為替にも影響されるため日本国内のガソリン・灯油価格の変動は海外と比べればゆるやかなものだが、それでも小さからぬ値動きが生じている。そして国際情勢は原油価格の変動を受け、大きな変化が生じ、また逆に国際情勢も原油価格の変動を起因として変化が起きている。そこで今回は原油先物(WTI、アメリカ南部などで産出される原油ウェスト・テキサス・インターミディエイト(West Texas Intermediate)の先物価格。原油価格の指標的な立ち位置にある)の動向を確認し、石油(原油)価格の変遷を眺めることにした。

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11時42分ガソリン動向, 逐次新値反映記事

土曜にかけて気温が上昇、搬送者数も漸増…熱中症による搬送者数は1週間で697人(2017年6月12日-6月18日)(最新)

総務省消防庁は2017年6月20日、同年6月12日から6月18日の一週間における熱中症搬送人数が697人(速報値)であることを発表した。今年分は5月1日から熱中症による搬送人数の調査を始めており、消防庁が掌握している累計人数はの5133人(速報値)となっている。初診時に熱中症を起因とする死亡者は2人が、3週間以上の入院加療が必要な重症判定を受けた人は12人が確認されている(【消防庁:熱中症情報ページ】)。

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10時58分熱中症搬送状況, 逐次新値反映記事

レギュラーガソリン価格と灯油価格をグラフ化してみる(2017年)(最新)

2017-0620燃焼機関を動力源とする自動車は今や人間の社会生活には欠かせないツールの一つである。個人、世帯単位での移動手段としてだけでなく、流通を支える各種トラックやタンクローリーなど、工事現場などで働く建機、さらにはバスをはじめとした旅客用に至るまで、皆が皆、ガソリンを燃料として動いている(一部は軽油も使っているが)。最近では電気自動車、燃料電池自動車も少しずつ普及し始めているものの、今なお自動車がガソリンを主燃料としていることに違いは無い。当然、その燃料たるガソリン価格の動向は多くのドライバーはもちろん、自動車を間接的に利用する人にも気になるもの。今回は基準となる指標として総務省統計局による東京都区部の自動車用ガソリン価格を用い、直近までの動きを確認していくことにしよう。さらに同じ石油を原材料として精製され、冬場に多く使われる灯油の動向も合わせて見ていく。

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10時9分ガソリン動向, 逐次新値反映記事

2017/06/19

奨学金事業の推移をグラフ化してみる(2017年)(最新)

内閣府は2017年6月13日に、2017年版となる「少子化社会対策白書(旧「子ども・子育て白書」「少子化社会白書」)」の先行配信版となるPDF版を発表した。今回はその中の記述を元に、教育機会を確保する支援策の一環として展開されている、奨学金事業の推移について見ていくことにする(【少子化社会対策白書】)。

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5時17分教育・育児, 逐次新値反映記事

正社員より非正規社員の方が恋愛や結婚をするのは厳しい現実(2017年)(最新)

内閣府が2017年6月13日に発表した、2017年版の「少子化社会対策白書(旧「子ども・子育て白書」「少子化社会白書」)」では、結婚関係や子供周りの観点から各種統計資料を収録、さらに対応する政策などをまとめている。昨今の子育て問題などを網羅し、検証できる指標が数多く盛り込まれ、注目に値する。そこで今回は白書をトリガーとし、正規社員と非正規社員における、結婚観や異性との関係の現状を各種数値から確認していくことにする(【発表リリース:平成29年版少子化社会対策白書を公表しました】)。

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5時14分少子化社会対策白書, 逐次新値反映記事

2017/06/18

子育て世代=若年層の生活保護世帯動向をグラフ化してみる(2017年)(最新)

内閣府が2017年6月13日に発表した、2017年版の「少子化社会対策白書(旧「子ども・子育て白書」「少子化社会白書」)」は、結婚関係や子供周りの観点から各種統計資料を収録、さらに対応する政策などをまとめた白書である。これは昨今の子育て問題などを網羅しており、検証できる指標が数多く盛り込まれ、注目に値する。そこで今回はその中の記述をもとに、子育て世代=若年層における子育ての困難さの現況を表す一つのデータとして、生活保護を受けている若年層世帯の動向について、原本データをたどり、状況を確認していくことにする(【発表リリース:平成29年版少子化社会対策白書を公表しました】)。

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5時26分少子化社会対策白書, 逐次新値反映記事



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