2018/07/16

レギュラーガソリン価格と灯油価格をグラフ化してみる(最新)

2018-0715燃焼機関を動力源とする自動車は今や人間の社会生活には欠かせないツールの一つである。個人、世帯単位での移動手段としてだけで無く、流通を支える各種トラックやタンクローリーなど、工事現場などで働く建機、さらにはバスをはじめとした旅客用に至るまで、皆が皆、ガソリンを燃料として動いている(一部は軽油も使っているが)。最近では電気自動車、燃料電池自動車も少しずつ普及し始めているものの、今なお自動車がガソリンを主燃料としていることに違いは無い。当然、その燃料たるガソリン価格の動向は多くのドライバーはもちろん、自動車を間接的に利用する人にも気になるもの。今回は基準となる指標として総務省統計局による東京都区部の自動車用ガソリン価格を用い、直近までの動きを確認していくことにしよう。さらに同じ石油を原材料として精製され、冬場に多く使われる灯油の動向も併せて見ていく。

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4時51分ガソリン動向, 逐次新値反映記事

コンビニ店舗数の現状をグラフ化してみる(最新)

2018-0711多様な商品だけで無くサービスも提供する、多彩で便利な総合商店ことコンビニエンスストア(コンビニ)。先の震災以降は特に生活拠点的存在として地域社会に貢献し、人々の日常生活には欠かせない存在となりつつある。そのコンビニは現時点で日本国内では何店ほどあるのだろうか。コンビニ経営各社や業界団体の公開資料を基に、現状を確認していく。

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4時49分コンビニ店舗数, 逐次新値反映記事

前月比では大きな変化無し、前年同月比では乳製品や穀物が1割超の上昇(2018年6月分世界食糧指数動向)

2018-0711原材料の価格高騰に加え、為替の変動、エネルギーコストや人件費の上昇、需要の拡大などを受け、食料品販売大手や外食チェーン店が続々と価格引き上げを実施する中、食料品の国際価格に対する注目はこれまでに無い高まりを示している。その価格変動に関し、概略的ではあるが現状を確認できるのが、国連食糧農業機関(FAO、Food and Agriculture Organization)が公式サイト上で調査結果を毎月公開している【世界食料価格指数(FFPI:FAO Food Price Index)】。今回は2018年7月5日に発表された、現時点で最新版の値となる2018年6月分の値を中心に、当サイトで独自に複数の指標を算出。その値を基にグラフを生成し、食糧価格の世界規模における推移を見ていくことにする。

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4時47分世界食糧指数, 逐次新値反映記事

2018/07/15

高齢者の犯罪被害状況をグラフ化してみる(高齢社会白書)(最新)

2018-07122018年6月19日に内閣府が発表した、日本の高齢化の現状などを公的データを中心にまとめた白書「高齢社会白書」の最新版(2018年版)を基に、高齢化社会の現状を推し量れるデータを逐次分析精査している。今回は高齢者が刑法犯の被害者となってしまった割合、その中でも社会一般的な認知度が高い「振り込め詐欺」に関する被害状況にスポットライトを当てることにする(【高齢社会白書一覧ページ】)。

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5時8分高齢社会白書, 逐次新値反映記事

高齢者の心の支えは配偶者と子供(高齢社会白書)(最新)

2018-0712内閣府は2018年6月19日、2018年版の高齢社会白書を発表した。日本の高齢化の現状や将来予想をまとめたもので、日本の社会情勢を推し量る重要な資料を多数盛り込んだ、注視すべき白書の一つである。今回はその記述内容をトリガーとして「高齢者にとって心の支えとなる人物」について見ていくことにする(【高齢社会白書一覧ページ】)。

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5時5分高齢社会白書, 逐次新値反映記事

2018/07/14

高齢者の事故、自宅内の居室や階段で多数発生(高齢社会白書)(最新)

2018-0712内閣府では2018年6月19日付で最新版(2018年版)の「高齢社会白書」を公開したが、これは高齢化を迎えた日本社会が抱える問題点に関して、主に公的機関の調査結果を基にまとめ上げ、さらに各種施策について解説を加えたものであり、大変重要な報告書として注目に値する内容の白書といえる。今回はその中の公開値をベースとして、「高齢者の事故と住宅の関係」に焦点を当てて各種状況を確認をしていく(【高齢社会白書一覧ページ】)。

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5時1分高齢社会白書, 逐次新値反映記事

国毎に異なる「自分の体が衰えた時に住みたい家」とは(高齢社会白書)(最新)

2018-0712内閣府が2018年6月19日付で公開した最新版(2018年版)の「高齢社会白書」では、高齢化を迎えた日本社会が抱える問題点を、主に公的機関の調査結果を基にまとめ上げ、それとともに各種施策について解説を加えている。今回はその中の掲載値や一次資料の値を基に、「高齢者が『自分の体が弱った時に』どのようなタイプの住宅に住みたいか」について、確認をしていく(【高齢社会白書一覧ページ】)。

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4時58分高齢社会白書, 逐次新値反映記事

2018/07/13

大雨は去るも大国間貿易摩擦は過激化…株式市場雑感(18/07/09-18/07/13週)(週終値:2万2597円35銭)(最新)

株式市場雑感■18/07/09:日経平均終値2万2052円18銭/81.4
本日の東京株式市場は大幅高の展開。米国の経済指標の堅調さを受けて前営業日の米国市場が堅調だったことに加え、賃金の伸び率が低かったことで利上げベースの加速化の動きに足かせが生じたとの判断から買い基調となった。出来高は12億2088万株(東証一部上場のみ)。前営業日比で日経平均株価は+1.21%、TOPIXは+1.20%、マザーズ指数は+2.28%。

自己保有銘柄関連。銘柄種類数的には高値銘柄多し。前営業日比は+6.08%となる。

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19時0分株式市場雑感, 逐次新値反映記事

会話や近所付き合いから見る高齢者の「ぼっち」状態(高齢社会白書)(最新)

2018-07082018年6月19日に内閣府は同府公式ウェブサイト上において、日本の高齢化の現状や今後の予想、それらに対応するための各種施策をまとめた白書「高齢社会白書」の最新版(2018年版)を公開した。今回はその白書に記載された公開値を中心に関連する調査の結果も用い、「一人暮らしの高齢者と周辺環境動向」に関して確認をしていくことにする(【高齢社会白書一覧ページ】)。

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5時4分高齢社会白書, 逐次新値反映記事

高齢者の「買い物弱者」問題をグラフ化してみる(最新)

2018-07082018年6月19日付で内閣府は公式ウェブサイト上において、日本の高齢化の現状や今後の予想、さらにはそれらに対応する各種施策をまとめた白書「高齢社会白書」の最新版(2018年版)を公開した。今回はその白書に記載されているデータなどから、いわゆる「買い物弱者」「買い物難民」関連の現状にスポットライトを当てることにする(【高齢社会白書一覧ページ】)。

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5時0分高齢社会白書, 逐次新値反映記事

世界の動画・音楽配信の市場規模実情をグラフ化してみる(最新)

2018-0707総務省は2018年7月3日付で2018年版となる最新の【情報通信白書】を公開した(【発表リリース:平成30年「情報通信に関する現状報告」(平成30年版情報通信白書)の公表】)。構成要素の一部は各種記事で精査した調査結果「通信利用動向調査」を基にしているが、他にも色々な調査結果や資料を収録している。今回はその中から、世界全体における動画配信や音楽配信の市場規模の現状と近未来予想に関するデータを再確認する。

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4時57分情報通信白書, 逐次新値反映記事

2018/07/12

聴いてる人でも1日平均2時間近く…ラジオ視聴者の平均視聴時間などをグラフ化してみる(2018年6月度版)(最新)

2018-0711主要なメディアの中でも広告費の落ち込みが著しい、震災で大きくクローズアップされたなど、周辺環境が大きく揺れ動いているのがラジオ。メディアとしての躍進著しいインターネットとの相性も決して悪くは無いはずなのだが、効果的な連動の仕組みが構築できず、状況の回復は思わしく無いとの話も見聞きする。それではラジオの聴取動向はどのような推移を見せ、また聴取している人の聴取時間はいかなる変化を示しているのだろうか。ビデオリサーチが定期的にプレスリリースを公開しているラジオ聴取動向の最新データ(【発表リリース:ビデオリサーチ2018年6月度首都圏ラジオ調査結果まとまる】)をはじめ取得可能な値を基に、震災前後のラジオ聴取動向について、聴取時間などの観点から確認をしていくことにする。

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5時10分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事

下方トレンドの終わりが見えてきた!?…震災後のラジオ聴取動向をグラフ化してみる(2018年6月度版)(最新)

2018-0711従来型4大メディア(テレビ・新聞・雑誌・ラジオ)の中で、この数年においてもっとも大きな状況変化にさらされているのがラジオ。インターネットや携帯電話の普及でメディア力(りょく)の減退著しく、広告費は減退するばかりの中、先の震災をきっかけにその存在意義を認められ、新たな立ち位置を確保しつつあるとも言われている。今回はビデオリサーチが定期的にプレスリリースとして公開を実施しているラジオ聴取動向の最新発表値(【発表リリース:ビデオリサーチ2018年6月度首都圏ラジオ調査結果まとまる】)をはじめとした各種経年データを基に、震災前後のラジオ聴取動向について探りを入れていく。

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5時8分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事

ラジオはどこで聴いているか…場所別・年齢階層別のラジオ聴取動向をグラフ化してみる(2018年6月度版)(最新)

2018-0711インターネットや携帯電話など新メディアの普及で大きな影響を受け、大手従来型メディアの中でも紙媒体とともにメディア力(りょく)の減退が著しいラジオ。一方で先の震災によりその存在意義を見直され、復権の様相も呈しつつある。そのラジオが活躍の場を与えられるのは、何も自宅内だけでは無い。特に震災後の非日常的な状況下では屋外での活躍ぶりが注目された。今回はビデオリサーチが定期的にプレスリリースの形で公開を実施しているラジオ聴取動向の最新データ(【発表リリース:ビデオリサーチ2018年6月度首都圏ラジオ調査結果まとまる】)を基に、直近の状況における聴取場所別のラジオ視聴動向を確認していくことにする。

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5時6分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事

全体平均で5.2%、しかし男性60代は2倍近くの9.6%…年齢階層別・ラジオを聴く人の割合をグラフ化してみる(2018年6月度版)(最新)

2018-0711ビデオリサーチが定期的にプレスリリースとして公開しているラジオ聴取動向の最新データ(【発表リリース:ビデオリサーチ2018年6月度首都圏ラジオ調査結果まとまる】)によれば、首都圏の平均ラジオ聴取率は5.2%とのこと。しかし男女別、年齢階層別には大きな違いが生じていることが確認できる。そこで今回は公開データを基に、男女別、そして10歳区切りでの年齢階層別における聴取率を精査していく。他の大手従来型メディア同様に、シニア層ほど聴取率は高いのだろうか。

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5時4分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事

首都圏のラジオ平均聴取率5.2%、高齢者は平日で8.1%(2018年6月度版)(最新)

2018-0711従来型の大手4メディア、具体的にはテレビ・新聞・ラジオ・雑誌のうち、広告費動向から考察すると、電波媒体においては影響力の低下が目立つのがラジオ。一方、先の震災をきっかけに、その存在意義について価値の見直しがなされ、多くの人が再びラジオを手にするようになったことも記憶に新しい。今回はビデオリサーチが定期的にリリースとして配信している、首都圏(東京駅を中心とした半径35キロ圏内)を対象にした自主ラジオ個人聴取率結果のうち、現時点で最新の値となる2018年6月度分を中心に、聴取率などについて確認をしていくことにする(【発表リリース:ビデオリサーチ 2018年6月度首都圏ラジオ調査の結果まとまる】)。

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5時2分首都圏ラジオ調査, 逐次新値反映記事

2018/07/11

ネットショッピング動向の詳細をグラフ化してみる(2018年5月分)(最新)

2018-0706総務省統計局が定点観測的に実施している調査の一つ【「家計調査状況調査」】は、元々「家計調査」の補完として、消費性向をより詳細に確認するのが目的。昨今のインターネットを用いた商品やサービスの購入(ネットショッピング)機会の増加状況に併せ、同調査でもその動きを詳しく追いかけるため、2015年1月実施分からネットショッピング支出に関し、大幅に調査項目を増やしている。今回はその調査項目の結果をもとに、ネットショッピング支出の詳しい現状を確認していくことにする。同調査の以前からのデータを用いた、大まかな動向を眺められる【ネットショッピング動向をグラフ化してみる】と併せて読み進めることをお勧めする。

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4時52分家計消費状況調査, 逐次新値反映記事

ネットショッピング動向をグラフ化してみる(最新)

2018-0706スマートフォンやパソコンなどを使い、気軽に、そして瞬時に、距離を感じさせずに情報のやりとりを可能とする技術とインフラ、インターネット。その普及は多様な方面に革新的な変化をもたらしている。その一つが通信販売(通販)部門。インターネットを用いて実商品やサービスの注文をしたり、さらにはデジタルデータ・権利を購入する仕組みは、通販のハードルを大いに下げ、それこそ近所のコンビニで買い物をするかのような手軽さを提供するようになった。今回はインターネットが利用できる端末の普及率向上、サービスの充実や取扱業者の増加でますます生活に密着したものとなりつつあるインターネットショッピング(ネットショッピング)に関し、総務省の定点観測的調査の一つ、家計消費状況調査の結果をもとに、その動向を確認していくことにする(【家計消費状況調査】)。

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4時50分家計消費状況調査, 逐次新値反映記事

4マスはすべてマイナス、インターネットは12.2%のプラス(博報堂売上:2018年6月分)(最新)

2018-0710博報堂DYHD(ホールディングス)は2018年7月10日、同社グループ主要3社(博報堂、大広、読売広告社)の2018年6月分の売上高速報を公開した。今回は同社の主要部門別売上高の前年同月比、そして各種指標を過去の公開値などを基に独自に算出し、各種広告売上の動向、さらには広告業界全体の動きを確認していく。

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4時48分電通博報堂売上, 逐次新値反映記事

4マスはすべてがマイナス、インターネットは堅調続く(経産省広告売上推移:2018年7月発表分)(最新)

経産省広告売上推移経済産業省は2018年7月10日、「特定サービス産業動態統計調査」の2018年5月分における速報データ(暫定的に公開される値。後ほど確定報で修正される場合がある)を、同省公式サイトの該当ページで公開した。その内容によれば2018年5月の日本全体の広告業全体における売上高は前年同月比でマイナス1.4%となり、減少傾向にあることが分かった。今件記事シリーズで精査対象の広告種類5部門(新聞・雑誌・ラジオ・テレビ・インターネット広告)では新聞、雑誌、テレビ、ラジオはマイナス、インターネット広告はプラスを示した。下げた部門ではラジオが一番下げ幅は大きく、マイナス9.1%を計上している(【発表ページ:経済産業省・特定サービス産業動態統計調査】)。

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4時45分経産省広告業推移, 逐次新値反映記事



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