2017/09/10

設置率81.7%…住宅用火災警報器の設置率をグラフ化してみる(最新)

2017-0909以前【出火原因の内訳などをグラフ化してみる】で日本の火災の現状を消防庁の公開資料で確認した。火災は起こさないようにするのが一番だが、万一発生しても事前に防火・延焼防止対策を施し、さらに早期に発見・確認した上で早期に適切な対応をすれば、被害を最小限にとどめることが可能となる。その備えとして有益な手法の一つが火災警報器。今回は住宅用の火災警報器について、同じく消防庁が定期的に発表している設置率に関する調査結果をもとに、設置状況を把握確認していくことにする(【住宅用火災警報器の設置率等の調査結果】)。

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5時11分防災・減災・気象, 逐次新値反映記事

一番多いのはたばこの不始末、こんろ、たき木、それとも…出火原因の内訳などをグラフ化してみる(最新)

2017-0909喫煙者自身以外に副流煙による他人の健康被害にも大きくスポットライトが当てられているたばこのリスクだが、実はそれ以外にもいくつかの無視できないリスクが存在する。その一つが以前【喫煙の企業へのリスク・「健康被害」の認知度は84.4%、けど分煙室の費用コストは……】でも触れている通り、就業場の火災で主要な発生元になりうること。そこで今回は就業場に限らず火災全体状況に関して、消防庁が毎年発表している【「火災の状況」(確定値)】(【消防防災博物館の「火災の概要」】にも収録されている)を元に、実情を確認していくことにする。

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5時8分防災・減災・気象, 逐次新値反映記事

2016/11/28

設置率81.2%…住宅用火災警報器の設置率をグラフ化してみる(2016年)

以前【出火原因の内訳などをグラフ化してみる】で日本の火災の現状を消防庁の公開資料で確認した。火災は起こさないようにするのが一番だが、万一発生しても事前に防火・延焼防止対策を施し、さらに早期に発見・確認した上で早期に適切な対応をすれば、被害を最小限にとどめることが可能となる。その備えとして有益な手法の一つが火災警報器。今回は住宅用の火災警報器について、同じく消防庁が定期的に発表している設置率に関する調査結果をもとに、設置状況を把握確認していくことにする(【住宅用火災警報器の設置率等の調査結果】)。

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10時0分防災・減災・気象, noindex

2016/11/26

一番多いのはたばこの不始末、たき木、ストーブ、それとも…出火原因の内訳などをグラフ化してみる(2016年)

喫煙者自身以外に副流煙による他人の健康被害にも大きくスポットライトが当てられているたばこのリスクだが、実はそれ以外にもいくつかの無視できないリスクが存在する。その一つが以前【喫煙の企業へのリスク・「健康被害」の認知度は84.4%、けど分煙室の費用コストは……】でも触れている通り、就業場の火災で主要な発生元になりうること。そこで今回は就業場に限らず火災全体状況に関して、消防庁が毎年発表している【「火災の状況」(確定値)】(【消防防災博物館の「火災の概要」】にも収録されている)を元に、実情を確認していくことにする。

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11時0分防災・減災・気象, noindex

2015/08/31

設置率81.0%…住宅用火災警報器の設置率をグラフ化してみる(2015年)

先日【出火原因の内訳などをグラフ化してみる】で日本の火災の現状を消防庁の公開資料で確認した。火災は起こさないようにするのが一番だが、万一発生しても事前に防火・延焼防止対策を施し、さらに早期に発見・確認した上で早期に適切な対応をすれば、被害を最小限にとどめることが可能となる。その備えとして有益な手法の一つが火災警報器。今回は住宅用の火災警報器について、同じく消防庁が定期的に発表している設置率に関する調査結果をもとに、設置状況を把握確認していくことにする(【住宅用火災警報器の設置率等の調査結果】)。

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8時0分防災・減災・気象, noindex

2015/08/02

一番多いのはたばこの不始末、たき木、こんろ、それとも…出火原因の内訳などをグラフ化してみる(2015年)

喫煙者自身以外に副流煙による他人の健康被害にも大きくスポットライトが当てられているたばこのリスクだが、実はそれ以外にもいくつかの無視できないリスクが存在する。その一つが以前【喫煙の企業へのリスク・「健康被害」の認知度は84.4%、けど分煙室の費用コストは……】でも触れている通り、就業場の火災で主要な発生元になりうること。そこで今回は就業場に限らず火災全体状況に関して、消防庁が毎年発表している【「火災の状況」(確定値)】(【消防防災博物館の「火災の概要」】にも収録されている)を元に、実情を確認していくことにする。

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10時0分防災・減災・気象, noindex

2015/02/17

震災被災地の情報減ってる? 関心度は薄れてる?

恐らくは日本において今世紀最大の自然災害となるであろう東日本大地震・震災が発生してから間もなく4年を迎えようとしている。時の流れと共に状況は変化を遂げ、記憶や経験は積み重ねられていき、当時の記憶も感情も少しずつ希薄化していく。それでは人々の被災地における復興状況への関心度はどのような変化を遂げているのだろうか。またその状況を取得する情報源にはどのようなメディアが用いられているのだろうか。今回はマクロミルが2015年2月12日に発表した防災に関する調査結果をもとに、その実態を確認していくことにする(【発表リリース:防災意識に関する定点調査-東日本大震災から4年。防災意識はどう変わったのか-】)。

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8時25分防災・減災・気象, メディア

2015/02/15

「あ、地震」その時まずは何を観る? 何より最初にテレビを確認

台風や豪雪などの自然災害の多くはある程度事前予想が付くものもあり、いわゆるタイムライン防災などの対策を取れるが、火山噴火や地震のように突発的に生じるものも少なくない。それら地震をはじめとした各種災害が発生した際に、人々はどのようなメディアやルートで災害状況、そして防災情報(ニュース)の確認を行うだろうか。今回はマクロミルが2015年2月12日に発表した防災に関する調査結果をもとに、地震などの災害時に注目し、利用をするであろう情報源などについて確認をしていくことにする(【発表リリース:防災意識に関する定点調査-東日本大震災から4年。防災意識はどう変わったのか-】)。

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10時5分防災・減災・気象, メディア

2015/02/13

地震や台風8割強、火山噴火は5割強…「自分が被災するかも」と思う大災害とは

マクロミルは2015年2月12日、防災に関する調査結果を発表した。それによると調査対象母集団においては、回答者自身が将来被災する可能性が高いと思う大きな災害に関して、地震を例に挙げた人は87%、台風は84%、大雨・洪水は78%に達したことが分かった。一方で、地震をはじめとする各種災害に関する備えとして、日用品や水、食料品などの備蓄をしている人は44%、家具や家電などの転倒・落下防止を行っている人は32%に留まっていた(【発表リリース:防災意識に関する定点調査-東日本大震災から4年。防災意識はどう変わったのか-】)。

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11時30分防災・減災・気象

2015/01/26

設置率79.6%…住宅用火災警報器の設置率をグラフ化してみる(2015年)

先日【出火原因の内訳などをグラフ化してみる】で日本の火災の現状を消防庁の公開資料で確認した。火災は起こさないようにするのが一番だが、万一発生しても事前に防火対策を施し、さらに早期に発見・確認した上で早期に適切な対応をすれば、被害を最小限にとどめることが可能となる。その備えとして有益な手法の一つが火災警報器。今回は住宅用の火災警報器について、同じく消防庁が定期的に発表している設置率に関する調査結果をもとに、設置状況を把握確認していくことにする(【住宅用火災警報器の設置率等の調査結果】)。

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15時0分防災・減災・気象, noindex

2015/01/25

一番多いのはたばこの不始末、たき木、こんろ、それとも…出火原因の内訳などをグラフ化してみる(2015年)

喫煙者自身以外に副流煙による他人の健康被害にも大きくスポットライトが当てられているたばこのリスクだが、実はそれ以外にもいくつかの無視できないリスクが存在する。その一つが以前【喫煙の企業へのリスク・「健康被害」の認知度は84.4%、けど分煙室の費用コストは……】でも触れている通り、就業場の火災で主要な発生元になりうるというもの。そこで今回は就業場に限らず火災全体状況に関して、消防庁が毎年発表している【「火災の状況」(確定値)】(【消防防災博物館の「火災の概要」】にも収録されている)を元に、実情を確認していくことにする。

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19時0分防災・減災・気象, noindex

2015/01/03

タイムライン防災、知ってる? 対応すべき!?

昨年の10月に上陸した台風への対応において、鉄道機関の一部が実施したことで一躍有名になった防災の仕組み「タイムライン防災」。想定されうる自然災害に、国土交通省が設けたガイドラインなどに従い、事前に運休をはじめとした各種措置を取ることを指すものだが、認知度がまだ高くなかったことから、さまざまな論議を巻き起こすこととなったのは記憶に新しい。今回は東京工芸大学が2014年12月17日に発表した調査結果「災害情報の活用に関する調査」から、その実情を確認していくことにする(【発表リリース:災害情報の活用に関する調査(2014)】)。

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19時3分防災・減災・気象, 鉄道・交通

2014/12/31

「台風接近」さてどんな対策を取った!?

今年は例年と比べて台風が日本に上陸した件数が多かったことでも知られている。他の自然災害と比べて事前に到来に対する備えが出来ることは幸いだが、それでも大きな影響力を持つことには違いない。それでは今年2014年において、台風の接近を見聞きした人は、いったいどのような対策を取ったのだろうか。東京工芸大学が2014年12月17日に発表した調査結果「災害情報の活用に関する調査」から、その実態を確認していくことにする(【発表リリース:災害情報の活用に関する調査(2014)】)。

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10時7分防災・減災・気象

2014/12/30

自然災害時に必要な情報、速さと正確さ、それぞれで頼りになるものは!?

人はいかなる時にも情報の分析と判断を求められるものだが、突発的な自然災害の際には特にその一連の行動が重要視される。正しい判断を行うためには当事者の見識が欠かせないが、それと共により速く、そしてより正確な情報が不可欠となる。それでは自然災害の際に、情報の速さや正確さの観点で、頼りにされているのはどのような情報源だろうか。東京工芸大学が2014年12月17日に発表した調査結果「災害情報の活用に関する調査」から、現状を確認していくことにする(【発表リリース:災害情報の活用に関する調査(2014)】)。

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10時3分防災・減災・気象, メディア

2014/09/24

温暖化、進んでる? 東京や大阪などの気温動向をグラフ化してみる

昨今ではあまり話題に登らなくなったものの、現在でも進行中であるとされている地球温暖化。地球規模でなくとも「昔と比べて夏の暑さって増して無い?」との感覚を覚える人は少なくないはず。冷房施設内での生活に慣れてきた、ヒートアイランド現象(緑地や水面の減少、アスファルトなどに覆われた地面の増大、人工物からの排熱の増大、風通しの悪化により温度が上昇する現象。【気象庁解説ページ】)により都市部での気温上昇を体感する機会が増えてきたなどさまざまな環境的要因があるものの、温度そのものが上昇しているのでは無いかと考えている人も多いはず。そこで今回は気象庁の公開データベースを用い、東京や大阪の経年平均気温を抽出し、その動向を確認することで、「昔と比べて今は暑くなった」のが錯覚なのか否かを確認していくことにした。

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11時25分防災・減災・気象, 科学・技術

2014/02/18

テレビが一番、続いて新聞…防災情報、どこから手に入れる? 今後何を重視したい?

災害に備え、被害を最小限にとどめるための情報は、常日頃から望まれるものである。防災グッズや室内の耐震対策をしていない人にその理由を聞くと、少なからず「備えのための方法が分からない、情報が無い」との答えが返ってくる。それでは世間一般において、日頃からの防災知識や情報はどのようなルートで入手されているのだろうか、また今後はどのルートを重視したいと考えられているだろうか。内閣府が2014年2月10日付で発表した防災に関する世論調査を基に、確認していくことにする(発表リリース:【防災に関する世論調査】)。

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15時30分防災・減災・気象, メディア

災害時にどんな情報が欲しい? その需要をグラフ化してみる

昨今の積雪が良い例だが、自然災害においては被災者当人はもちろん、それ以外の人もまた、その災害に関する各種情報を強く求めるようになる。災害の内容、立場によって欲する情報の種類には違いが生じるが、自らが住まう地域で自然災害のリスクが生じた時、いかなる情報が必要とされるだろうか。内閣府が2014年2月10日付で発表した防災に関する世論調査によれば、もっとも多くの人が充実を求めていた情報は「家族や知人の安否」だった(発表リリース:【防災に関する世論調査】)。

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14時30分防災・減災・気象

2014/02/17

大地震に備えた家具の固定や転倒防止、している人の実情としていない人の理由を探る

先の震災以降、人々の防災意識は高まりを見せている。震災の日は年に2回、9月と3月を意識されるようになり、耐震建築物への需要はこれまでに無く高いものとなっている。そこで今回は、内閣府が2014年2月10日付で発表した防災に関する世論調査の結果をもとに、家具や家電などの固定・落下防止策に関する状況、している人はその度合い、していない人はその理由について見ていくことにする(発表リリース:【防災に関する世論調査】)。

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14時30分防災・減災・気象

2014/02/16

ラジオや懐中電灯、医薬品は6割強…大地震への備えの実情をグラフ化してみる

内閣府では2014年2月10日付で防災に関する世論調査の結果を発表したが、それによると6割以上の人が大地震に備えて携帯ラジオや懐中電灯、医薬品などの備えをしていることが分かった。食料や飲料水を用意している人は5割近くに登る。居住地域別では都市部ほど、性別では女性の方が備えている人の割合が多い。また経年別では昔より現在の方が備える人が多く、特に震災以降は急増しているのが確認できる(発表リリース:【防災に関する世論調査】)。

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20時0分防災・減災・気象

2014/02/14

「災害起きたらどうしよう?」最近話し合いをした人は6割強、震災前の2倍に

内閣府は2014年2月10日、防災に関する世論調査の結果を発表した。それによるとここ1、2年位の間に家族や身近な人と「災害が起きたらどうするか」などの話し合いをしたことがある人は6割を超えていることが分かった。震災前の調査結果と比べると2倍前後の伸びを示している。また具体的な内容としては「避難方法・時期・場所」を話し合った人がもっとも多く、次いで「家族や親族との連絡手段」「食料・飲料水について」が続いている(発表リリース:【防災に関する世論調査】)。

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14時30分防災・減災・気象



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