2022/03/09

2021年は137万人、前年比で1万人増加・フリーターの推移

1980年代から1990年代にかけてバブル時代の世相を背景に、在学中でなくパートやアルバイトで生計を立てるライフスタイル・就労状態を示す「フリーター」(時間を自由にとれる「フリー」な、アルバイトをする人「アルバイター」を意味する、2つの言葉を合わせた造語)なる言葉が生まれ、注目を集める時代があった。当時は高給を稼ぎ自由な生活を営むとの観点から、自由人的な生き方として半ば持てはやされた「フリーター」だったが、昨今では職業、そして生活の上での不安定さから、避けるべき状況を意味する場合が多い。今回は総務省統計局が2022年2月15日に公開した、2021年分となる労働力調査(詳細集計)の速報結果から必要なデータを集め、「フリーター」の現状推移を確認していくことにする(【労働力調査(詳細集計)年平均(速報)結果発表ページ】)。

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3時0分労働力調査, noindex

2022/03/08

日本における学歴・男女別と完全失業率との関係

先行する記事【日本の学歴・年齢階層別失業率】で日本における学歴と失業率の関係・現状について分析をしたが、そこでは男女の区分はせずに男女を合わせた値での検証だった。実際には男女においても大きな差異が見受けられる。そこで今回は総務省統計局が2022年2月15日に発表した、2021年分の労働力調査(詳細集計)の速報結果を基に、学歴や男女別と完全失業率の関係・推移を確認していくことにする(【労働力調査(詳細集計)年平均(速報)結果発表ページ】)。

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3時0分労働力調査, noindex

元正規で再び正規になれた転職者は81万人…転職者の正規・非正規状況

現在就業している職場の労働条件に耐え切れない、無理な長期出張を強要されるなどの自発的離職を余儀なくされる場合以外に、リストラの対象になる、定年退職や早期退職制度を活用して職を辞する、あるいは他企業からの引き抜きにあう、そして勤めている会社が倒産するなど、さまざまな理由で現職から離れ、新たな職に就くことを転職と呼んでいる。転職者の中には正規社員(職員・従業員)だったものが再就職の中で非正規社員としてしか再就職できない場合や、逆に非正規社員から正規社員への転職を果たす人もおり、雇用形態上の観点でもさまざまな人生の躍動感を垣間見ることができる。今回は総務省統計局が2022年2月15日に発表した、2021年分の労働力調査(詳細集計)の速報結果を基に、直近1年間に離職して新たな職についた人における、正規・非正規の雇用形態の変化について確認をしていくことにする(【労働力調査(詳細集計)年平均(速報)結果発表ページ】)。

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3時0分労働力調査, noindex

前年に続き新型コロナで女性パート・アルバイトが大幅減少…非正規社員の現状

労働市場に関する状況の変化において、注目を集めている事象の一つが非正規社員(職員・従業員)問題。雇用者全体に占める非正規社員の比率が増加し、該当者の生活の安定性への懸念はもちろんのこと、職場における技術や経験の継承が困難となり、企業・業態そのものが脆弱化するとの指摘、報告もある。今回は総務省統計局が2022年2月15日に発表した、2021年分の労働力調査(詳細集計)の速報結果を基に、最新のデータによる非正規社員の現状を複数の視点から確認し、現状を精査していくことにする(【労働力調査(詳細集計)年平均(速報)結果発表ページ】)。

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3時0分労働力調査, noindex

2022/03/07

全体2.9%、大学・大学院卒2.1%…日本の学歴・年齢階層別完全失業率

世間一般には高学歴ほど就職は容易で、また失業もし難いとのイメージがある。そのイメージが確かなものかを確認するデータの一つが、総務省統計局が毎年発表している労働力調査。同局では2022年2月15日付で2021年における労働力調査(詳細集計)の年次分・速報結果を発表したが、その内容によればほとんどの年齢階層で高学歴ほど低失業であることが確認できる。今回は同発表内容を基に、学歴を絡めた完全失業率について、現状の精査を行うことにする(【労働力調査(詳細集計)年平均(速報)結果発表ページ】)。

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3時0分労働力調査, noindex

2013/05/16

「正規の仕事が無いから」非正規の職についた人は約2割(労働力調査・2013年第1四半期速報)

スーパーマーケット総務省統計局は2013年5月14日、労働力調査のミニトピックスとして「非正規の職員・従業員がその雇用形態についた主な理由」を公開した。労働力調査において2013年1月から追加された調査事項のうち「非正規雇用についた理由」のデータに関する速報値などが記されており、注目すべき内容となっている。今回はこの速報値などを簡単にではあるがまとめてみることにする(【労働力調査公式ページ】)。


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7時55分労働力調査

2013/03/28

転職で「収入増」の人は前年比0.6%ポイント増。しかし……(2012年版)

先に【日本の学歴・年代別失業率(2012年版)】などで説明した通り、総務省統計局は2013年2月19日、2012年における労働力調査(詳細集計)の速報結果を発表した(【労働力調査(詳細集計) 平成24年平均(速報)結果:発表ページ】)。直接該当する2012年、あるいは2012年を含む過去数年間における、日本の労働環境、雇用問題に関する各種データが盛り込まれており、労働市場面からの動向を推し量るのに頼もしい内容となっている。今回はその資料から、過去の記事を更新する形で、「転職と収入の増減の関係」を確認していくことにする。


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11時30分労働力調査



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