2018/01/23

新聞を読まない理由は何だろう(最新)

2018-0122情報取得が可能なメディアの多様化による相対的な優先順位の低下、配信する情報の信頼性における問題、購入機会の減少など複数の環境的・内部的要因により、紙媒体の新聞は少しずつその購読率・閲読率を低下させつつある。それでは具体的に、新聞を読んでいない人はいかなる理由で読まないのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査から、新聞を閲読していない人における、その理由について確認していく(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時15分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

新聞読者、実際どの面読んでいる!?(最新)

2018-0122ウェブサイトやブログ、Facebookやツイッターのようなソーシャルメディアに代表されるインターネットメディアは、概して「つまみ食いメディア」とも呼ばれている。読者が好む部分を、あるいは好まれそうと推奨された部分のみに目を通し、該当する内容すべてに目を通す人は少ない傾向にあるからだ。例えば新聞社のウェブサイト上に掲載されている新着記事すべてに目を通したり、ソーシャルメディア上で自分が追いかけている対象者すべての新規書込みをくまなく読んでいる人はさほどいない。検索機能の便利さがそれに拍車をかけている。他方紙メディア、例えば雑誌や新聞は時間があれば隅々まで読み通す人も少なくない。それでは実際に、新聞記事はどの面が読まれているのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査から、新聞読者における「目を通している記事」について確認していくことにする(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時13分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

新聞を読んでいる人って、1日何分ぐらい目を通してるの?(最新)

2018-0122紙媒体としての新聞の閲読率は減少中で、財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査によれば、直近の2017年度においては頻度を問わずに朝刊を読んでいる人は68.5%・夕刊は23.4%、毎日読む人に限るとそれぞれ48.6%・15.4%に留まっている。さらにいえばこれら「新聞を読んでいる人」に関しては、どれだけの時間を費やしているかは一切考慮されていない。今回はこの「新聞閲読者における閲読時間」を詳しく見ていくことにする(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時12分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

夕刊を今なお読む人2割強、毎日読む人7人に1人(最新

2018-0122新聞の発行スタイルは大きく朝刊と夕刊に分けられる。その名前の通り朝刊は朝に刊行・配布され、夕刊は夕方に展開される。元々夕刊は朝刊と比べて需要は小さいが、昨今のメディア環境の変化に伴い、朝刊以上に閲読者が減っているとの話がある。今回は財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査から、夕刊の閲読状況を確認していくことにする(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時10分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

2018/01/22

実のところ、朝刊はどれほど読まれてるのだろうか(最新)

2018-0121紙媒体としての新聞の発行部数が漸減しているのは周知の事実で、購読者数もそれに連れて減少していることは容易に想像がつく。特に若年層から中堅層で新聞離れが進んでいるとのイメージが強い。それでは実際、新聞はどれほど読まれているのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査から、その実情を確認していくことにする(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時18分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

地元面、社会面、政治面、経済面…それより満足されている新聞の記事とは(最新)

2018-0121特定の趣向、あるいは業界向けの専門紙で無い限り、新聞には多種多様な分野の記事が掲載される。テレビやラジオの番組欄(ラテ欄)、地元面、社会面、経済面、政治面など、多様な切り口で社会を知ることができるのが、新聞の長所でもある。今回は財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査から、それらの新聞の記事に関して、それぞれの分野の記事がどれほどまでに満足されているのかを確認していくことにする(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時15分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

政治や社会の不正追及、政府の監視、国民の声の反映…新聞が自認する責務はどれだけ果たされているか(最新)

2018-0121テレビやラジオと比べ、報道機関・媒体としての歴史が古い新聞には、その設立・構築過程などから、さまざまな責務・社会的存在意義を背負っていると言われている、あるいは自負している。その内容は新聞読者を含む世間一般には、どのように認識されているのだろうか。しっかりとその責務を果たしていると思われているのか、それともその志を失っていると見られているのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査から、その実態を確認していくことにする(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時13分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

「情報源として欠かせない」「情報が信頼できる」新聞やテレビ、インターネットに対する想いは?(最新)

2018-0121メディアは主に情報を取得するために存在し、利用される。情報はメディアの立場からは、商店における商品そのものとも表現できる。その情報を日々得る人にとってメディアは欠かせない存在であり、同時に情報の内容に関し、メディアは利用者からさまざまな要求がなされる。今回は財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に最新版を発表したメディアに関する全国世論調査から、主要メディアとなる新聞、テレビ、インターネットに関し、人々が情報源としてどの程度の必要性を覚えているのか、そして提供される情報に信頼を寄せているのかを確認していくことにする(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時11分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

2018/01/21

落ち続ける新聞への信頼度、その理由は(最新)

2018-0120情報を伝える媒体としてのメディアに対する信頼度は、欧米諸国だけで無く日本においても漸減する傾向にあることは、既に多数の調査結果から明らかにされている。先に【じわりと下がるメディアへの信頼度、ようやく下げ止まりか(最新)】で伝えた通り、財団法人新聞通信調査会が発表したメディアに関する全国世論調査の2017年度版でも、その実態は明確な数字の形として確認できた。それではこの1年間で各メディアへの信頼感は、どのような変化を見せているのだろうか。その内情、特に新聞に関する動向を見ていくことにするる(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時15分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

じわりと下がるメディアへの信頼度、ようやく下げ止まりか(最新)

2018-0120財団法人新聞通信調査会は2018年1月18日、メディアに関する全国世論調査の2017年度版を発表した。その内容によれば調査対象母集団においては、直近2017年度でもっとも信頼度の高い主要メディアはNHKテレビとなり、100点満点で70.0点の信頼度を得ていることが分かった。次いで新聞、民放テレビ、ラジオ、インターネット、雑誌の順となっている。2008年度の調査開始以来、どのメディアも大よそ信頼度は減少する傾向にあり、特に震災の影響を受けた2011年度以降、いくつかのメディアでは大きな変化が生じていたが、直近年度では複数のメディアで下げ止まった動きを示している(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。

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5時12分メディア世論調査(新聞通信), 逐次新値反映記事

2018/01/19

やや値を上げ、買取量は増加…田中貴金属、2017年通期における投資用金地金などの取引量を発表

田中貴金属は2018年1月18日、同社における2017年通期(1月から12月)の投資用金地金、プラチナ地金の販売量と買取量の数値などを発表した。その内容によれば金価格はドル安の進行とともに上昇を続け、また東アジアでの地政学リスクの高まりなどから安全資産としての金への需要が高まり、年平均の日本国内小売価格は前年比で180円高の4576円/グラムとなった。また(田中貴金属側による)金の買い取り量は増加し前年比で24.8%の増となった。金の販売量は34.4%減少している(【田中貴金属公式サイト】)。

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9時53分田中貴金属・金取引, 逐次新値反映記事

2018/01/18

1.0%ポイント前年同期から改善、過去最高水準に…大学生の2017年11月末時点での就職内定率は86.0%に

厚生労働省は2018年1月17日、2017年度(平成29年度、2017年4月1日から2018年3月31日)における大学や短期大学、高等専門学校、専修学校の新卒者就職状況に関する最新調査結果を公開した。その発表資料によれば2017年12月1日(11月末)時点の大学卒業者の就職率(就職希望者に対する就職者の割合)は86.0%となり、昨年同時期と比べ1.0%ポイントの増加(改善)が見られたことが明らかになった(【平成29年度大学等卒業予定者の就職内定状況調査(12月1日現在)を公表します】)。これは同時期におけるデータが取得可能な1996年3月末卒業者以降の記録の中では、2017年3月末卒業者が2016年11月末時点で計上した85.0%を超え、もっとも高い値となる。

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10時13分就職率(厚労省), 逐次新値反映記事

日本の人口推移をグラフ化してみる(人口推計)(最新)

複数の調査結果を基に国勢調査の補完的な役割として日本の人口動向の推計値を算出しているのが、総務省統計局の人口推計。今回はこの人口推計の公開値を基に、日本における総人口の動向を確認していくことにする(【人口推計】)。

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5時5分日本の人口, 逐次新値反映記事

2018/01/17

他の行動とともにテレビを見ている人は42.9%…ながら行動の実情をグラフ化してみる(最新)

2018-0110物事に集中している時には他の行動には手をつけられないのが普通だが、それほど注力が必要で無い場合には、他の行動も同時に行うことがある。これを「ながら行動」と呼んでいる。日常生活の中で人々はどのような「ながら行動」をしているのだろうか。今回は総務省統計局が2017年7月14日以降順次結果を発表している2016年社会生活基本調査の結果を用いて、その実情を確認する(【平成28年社会生活基本調査】)。

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5時8分社会生活基本調査, 逐次新値反映記事

前世紀からの単身若年層のお財布事情をグラフ化してみる(最新)

2017-1211一人暮らしをしている若年層はお財布事情が厳しいとの指摘がある。今回はそれを数字的に裏付けるため、総務省統計局の全国消費実態調査の公開値を基に、その実情を確認することにした(【全国消費実態調査】)。

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5時6分全国消費実態調査, 逐次新値反映記事

2018/01/16

入居率は9割強…賃貸住宅の入居率状況をグラフ化してみる(2017年12月発表分)(最新)

賃貸住宅に住んでいる人なら誰もが一度や二度は気にしたことがある、自分が住んでいる物件の空き室の有る無し。一つ二つならば今後どのような人が入ってくるのかが楽しみとなるが、あまりにも空き室が多いと防犯や管理の点、そして物件の所有者が建て替えを模索しているのではと不安を覚えてしまうもの。また空き室からは賃料を得られないため、物件の所有者、管理者側の観点ではもちろんマイナスの材料となる。今回は賃貸住宅の管理会社で構成される協会「日本賃貸住宅管理協会」が半年ごとに同協会公式サイトにて発表している【賃貸住宅景況感調査日管協短観】をもとに、賃貸住宅物件の入居率の状況を確認していくことにする。

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5時23分賃貸住宅景況感調査, 逐次新値反映記事

全般的に上昇基調…賃貸住宅の成約家賃動向をグラフ化してみる(2017年12月発表分)(最新)

2018-0114賃貸住宅の管理会社で構成される協会「日本賃貸住宅管理協会」では半年ごとに同協会公式サイトにて、【賃貸住宅景況感調査日管協短観】を更新・公開している。その最新版「賃貸住宅景況感調査日管協短観・2017年度上期(2017年4月から2017年9月)」が2017年12月付で公開された。今回はこの公開値などを基に、賃貸住宅管理会社が管理する物件で賃貸契約が成約した際の、家賃の動向について状況の確認をしていくことにする。

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5時21分賃貸住宅景況感調査, 逐次新値反映記事

2か月以上の家賃滞納率、1.8%…賃貸住宅の平均家賃滞納率をグラフ化してみる(2017年12月発表分)(最新)

2018-0114賃貸住宅の管理会社による協会「日本賃貸住宅管理協会」がほぼ半年ごとに更新・公開している【賃貸住宅景況感調査日管協短観】の最新版として、2017年12月付で「賃貸住宅景況感調査日管協短観・2017度上期(2017年4月から2017年9月)」が発表された。今回はそのレポートの中から、賃貸住宅管理会社が管理する物件における「家賃の滞納状況」を確認し、現状の精査を行うことにする。

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5時19分賃貸住宅景況感調査, 逐次新値反映記事

2018/01/15

全国平均で礼金0.98か月、関西圏では1.13か月…賃貸住宅の敷金・礼金や入居条件交渉の変化をグラフ化してみる(2017年12月発表分)(最新)

2018-0114賃貸住宅の管理会社による協会「日本賃貸住宅管理協会」が約半年の間隔で定期的に更新・公開している、協会員を対象としたアンケート調査結果【賃貸住宅景況感調査日管協短観】について、その最新版「賃貸住宅景況感調査日管協短観・2017年度上期(2017年4月から2017年9月)」が、2017年12月に更新されていることが確認できた。その値を基に今回は、「賃貸住宅管理会社が管理する物件における敷金礼金の現状」「入居者が入居契約交渉時に行う敷金礼金周りの交渉状況」について状況の精査を行うことにする。借り手と貸し手の力関係を間接的にではあるが推し量ることができよう。

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5時8分賃貸住宅景況感調査, 逐次新値反映記事

高齢者は長期居住傾向…賃貸住宅の平均居住年数をグラフ化してみる(2017年12月発表分)(最新)

2018-0114賃貸住宅の管理会社で構成される協会「日本賃貸住宅管理協会」では、半年毎のペースで【賃貸住宅景況感調査日管協短観】の更新版を公開している。その最新版となる「賃貸住宅景況感調査日管協短観・2017年度上期(2017年4月から2017年9月)」が2017年12月付で公開されたのをきっかけに、各種賃貸住宅の最新市場動向の確認を行っている。今回は賃貸住宅管理会社が管理する物件における、「居住者の平均居住年数」に関して現状の精査を行うことにする。

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5時6分賃貸住宅景況感調査, 逐次新値反映記事



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