2016/12/20

携帯・固定電話の1日あたりの通話回数と1通話の通話時間をグラフ化してみる(2016年)(最新)

総務省が2016年12月14日に発表した、2015年度(2015年4月1日-2016年3月31日)における固定電話や携帯電話などによる音声通信の利用状況に関する調査結果【通信量からみた我が国の通信利用状-平成27年度における利用状況-】の各値を基に、日本における電話を使った通話の動向を複数の切り口から確認した。今回はそれらとは別の視点から、音声通話の現状と、そこに至るまでの変遷を見ていくことにする。具体的には加入電話(いわゆる固定電話)と携帯電話に限定した、通信回数や通信時間の推移である。

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5時30分インフラ・資源・エネルギー, 逐次新値反映記事

電話による通話時間の推移をグラフ化してみる(2016年)(最新)

2016-1219通話による電話利用が今なおコミュニケーションにおいては重要な手段の一つには違いないものの、インターネットの普及、特にソーシャルメディアをはじめとした各種コミュニケーションサービスの浸透に伴い、重要性は薄れつつあるのも否定できない。今回は総務省が2016年12月14日に発表した、2015年度(2015年4月1日-2016年3月31日)における固定電話や携帯電話などによる音声通信の利用状況に関する調査結果【通信量からみた我が国の通信利用状-平成27年度における利用状況-】を基に、日本国内の音声通話による総通話時間などを通して、電話を用いての通話の実態を確認していくことにする。

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5時28分インフラ・資源・エネルギー, 逐次新値反映記事

電話による通話回数の推移をグラフ化してみる(2016年)(最新)

総務省は2016年12月14日、2015年度(2015年4月1日-2016年3月31日)における固定電話や携帯電話などによる音声通信の利用状況に関する調査結果【通信量からみた我が国の通信利用状-平成27年度における利用状況-】を発表した。それによると2015年度における日本国内の音声通話による総通信回数は932億0000万回となり、前年度比で5.9%の減少となった。様態区分別ではIP電話が増加し、固定系と携帯電話・PHSが減少している。携帯電話・PHSはこの数年で増加傾向から減少傾向に転じており、注目に値する動きを示している。

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5時26分インフラ・資源・エネルギー, 逐次新値反映記事

2016/12/19

主要国の電力消費量をグラフ化してみる(2016年)(最新)

先に【世界の二酸化炭素排出量比率をグラフ化してみる】で主要国と世界全体の二酸化炭素の排出量の状況を精査したが、記事執筆の際に関連する事項として、主要国の電力消費状況を確認した。その一次データとなる国際エネルギー機関(IEA:International Energy Agency)が発行している調査資料「Key World Energy Statistics」について、【IEA - Free publications(公開資料一覧ページ)】で確認したところ、最新版の「Key World Energy Statistics 2016」(KWES)が公開されていることが判明した。そこで今回は「KWES 2016版」とし、最新データを基に主要国の電力消費量を確認し、状況の把握を行うことにする。

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5時24分インフラ・資源・エネルギー, 逐次新値反映記事

2016/12/18

1971年以降の世界の二酸化炭素排出量比率をグラフ化してみる(2016年)(最新)

2015-1130二酸化炭素の増加による地球温暖化リスクについては、電力事情の変化やそのリスクの実体性を後押ししていた論説の信ぴょう性の問題もあり、昨今では以前ほど話題に登ることは無くなりつつある。それでもなお当サイトでは、国際エネルギー機関(The International Energy Agency (IEA))が発行している公的資料「CO2 Emissions from Fuel Combustion - Highlights-」を元に、世界主要国の二酸化炭素排出量を定期的に精査している。各国の工業化、公害対策の進展などを推し量ることができるのが最大の理由。今回は排出量主要国における、中期的な動向を確認していく。

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10時25分インフラ・資源・エネルギー, 逐次新値反映記事

世界の二酸化炭素排出量比率をグラフ化してみる(2016年)(最新)

2015-1130電力事情の変化や仮説・論文内容の正確性に関して嫌疑が起きていることもあり、以前と比べて話題性そのものが薄れつつある二酸化炭素の排出量問題。当サイトではそれでもなお、定期的に世界主要国の二酸化炭素の排出量を公的データでチェックし、その状況を精査している。その動向を確認することにより、地球温暖化のリスクだけでなく、各国の工業化、公害対策の進展なども推し量れるからに他ならない。今回は2016年に発表された最新値を基に、「世界の二酸化炭素排出量比率」などを調べ、状況の確認を行うことにした。

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9時54分インフラ・資源・エネルギー, 逐次新値反映記事

2016/12/07

乳用牛酪農家も大規模化…乳用牛の飼養戸数などをグラフ化してみる(2016年)(最新)

先に【日本国内の生乳生産量の推移をグラフ化してみる】で日本国内における生乳(しぼったままの人の手を加えていない牛の乳)の生産量に関する状況確認を行ったが、当然気になるのは生産業者、つまり畜産農家の動向。今回はその記事で用いたデータ取得元となる農林水産省の公開ページから必要な値を抽出し、乳用牛の飼養戸数などを確認していくことにする。

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10時47分インフラ・資源・エネルギー, 逐次新値反映記事

日本国内の生乳生産量の推移をグラフ化してみる(2016年)(最新)

昨今では定期的に牛乳不足や乳製品不足が問題視され、スーパーなどの乳製品売り場の棚が寂しさを覚えたり、「一人一つまで」との購入規制を周知させる貼り紙に遭遇した経験を持つ人も少なくないはず。かつて大規模な乳製品不足が起きた時(【3か月で4社が950トン、バター製造大手が増産計画発表】)には多分に生産工場の生産力不足とランニングコストの高騰、生産量調整のミス、さらには生産の組織構造そのもののが原因とされたが、昨今では原材料となる生乳(しぼったままの人の手を加えていない牛の乳)の減少や価格高騰なども小さからぬ要因として挙げられている。それでは肝心の、原材料となる生乳の国内生産量はどのような推移を見せているのだろうか。今回は農林水産省が発表している各種データを基に、その実情を確認していくことにする。

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10時10分インフラ・資源・エネルギー, 逐次新値反映記事

2016/05/13

震災後初の節電要請そのものの見送り……2016年夏の電力需給対策内容正式発表

政府や経済産業省など関係省庁は2016年5月13日、同日開催された「電力需給に関する検討会合」の結果として、2016年度夏季における電力需給対策「2016年度夏季の電力需給対策について」を正式に決定すると共に、その内容を発表した。それによれば沖縄電力をのぞく、電力需給の点で懸念のあった9電力会社すべてで、電力会社管轄間の融通無しでも、電力の安定供給に最低限必要とされる予備率3.0%以上を確保できる見通しとなった。予断を許さない状況には違いないが、今夏は震災以降はじめて、具体的な数字目標付きの電力使用制限令の発令は無く、数値目標を設けない節電協力要請(定着節電分の確実な実施)も無い、消費者や企業への節電要請がなされない夏を迎えることとなった(【電力需給に関する検討会合公式ページ】【節電ポータルサイト(経産省)】)。

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14時34分電力政策, インフラ・資源・エネルギー

2015/12/15

携帯・固定電話の1日あたりの通話回数と1通話の通話時間をグラフ化してみる(2015年)

総務省が2015年12月11日に発表した、2014年度(2014年4月1日-2015年3月31日)における固定電話や携帯電話などによる音声通信の利用状況に関する調査結果【通信量からみた我が国の通信利用状-平成26年度における利用状況-】の各値を基に、日本における電話を使った通話の動向を複数の切り口から確認した。今回はそれらとは別の視点から、音声通話の現状と、そこに至るまでの変遷を見ていくことにする。具体的には加入電話(いわゆる固定電話)と携帯電話に限定した、通信回数や通信時間の推移である。

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12時0分インフラ・資源・エネルギー, noindex

電話による通話時間の推移をグラフ化してみる(2015年)

通話による電話利用が今なおコミュニケーションにおいては重要な手段の一つには違いないものの、インターネットの普及、特にソーシャルメディアをはじめとした各種コミュニケーションサービスの浸透に伴い、重要性は薄れつつあるのも否定できない。今回は総務省が2015年12月11日に発表した、2014年度(2014年4月1日-2015年3月31日)における固定電話や携帯電話などによる音声通信の利用状況に関する調査結果【通信量からみた我が国の通信利用状-平成26年度における利用状況-】を基に、日本国内の音声通話による総通話時間などを通して、電話を用いての通話の実態を確認していくことにする。

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11時0分インフラ・資源・エネルギー, noindex

電話による通話回数の推移をグラフ化してみる(2015年)

総務省は2015年12月11日、2014年度(2014年4月1日-2015年3月31日)における固定電話や携帯電話などによる音声通信の利用状況に関する調査結果【通信量からみた我が国の通信利用状-平成26年度における利用状況-】を発表した。それによると2014年度における日本国内の音声通話による総通信回数は932億0000万回となり、前年度比で5.9%の減少となった。様態区分別ではIP電話が増加し、固定系と携帯電話・PHSが減少している。携帯電話・PHSはこの数年で増加傾向から減少傾向に転じており、注目に値する動きを示している。

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10時0分インフラ・資源・エネルギー, noindex

2015/11/30

1971年以降の世界の二酸化炭素排出量比率をグラフ化してみる(2015年)

二酸化炭素の増加による地球温暖化リスクについては、電力事情の変化やそのリスクの実体性を後押ししていた論説の信ぴょう性の問題もあり、昨今では以前ほど話題に登ることは無くなりつつある。それでもなお当サイトでは、国際エネルギー機関(The International Energy Agency (IEA))が発行している公的資料「CO2 Emissions from Fuel Combustion - Highlights-」を元に、世界主要国の二酸化炭素排出量を定期的に精査している。各国の工業化、公害対策の進展などを推し量ることができるのが最大の理由。今回は排出量主要国における、中期的な動向を確認していくことにする。

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12時0分インフラ・資源・エネルギー, noindex

世界の二酸化炭素排出量比率をグラフ化してみる(2015年)

電力事情の変化や仮説・論文内容の正確性に関して嫌疑が起きていることもあり、以前と比べて話題性そのものが薄れつつある二酸化炭素の排出量問題。当サイトではそれでもなお、定期的に世界主要国の二酸化炭素の排出量を公的データでチェックし、その状況を精査している。その動向を確認することにより、地球温暖化のリスクだけでなく、各国の工業化、公害対策の進展なども推し量れるからに他ならない。今回は2015年に発表された最新値を基に、「世界の二酸化炭素排出量比率」などを調べ、状況の確認を行うことにした。

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11時0分インフラ・資源・エネルギー, noindex

2015/11/23

主要国の電力消費量をグラフ化してみる(2015年)

以前【世界の二酸化炭素排出量比率をグラフ化してみる】で主要国と世界全体の二酸化炭素の排出量の状況を精査したが、記事執筆の際に関連する事項として、主要国の電力消費状況を確認した。その一次データとなる国際エネルギー機関(IEA:International Energy Agency)が発行している調査資料「Key World Energy Statistics」について、【IEA - Free publications(公開資料一覧ページ)】で確認したところ、最新版の「Key World Energy Statistics 2015」(KWES)が公開されていることが判明した。そこで今回は「KWES 2015版」とし、最新データを基に主要国の電力消費量をグラフ化し、状況の把握を行うことにする。

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15時0分インフラ・資源・エネルギー, noindex

1990年以降の世界の二酸化炭素排出量比率をグラフ化してみる(2015年)

二酸化炭素の増加による地球温暖化リスクについては、電力事情の変化やそのリスクの実体性を後押ししていた論説の信ぴょう性の問題もあり、昨今では以前ほど話題に登ることは無くなりつつある。それでもなお当サイトでは、国際エネルギー機関(The International Energy Agency (IEA))が発行している公的資料「CO2 Emissions from Fuel Combustion - Highlights-」を元に、世界主要国の二酸化炭素排出量を定期的に精査している。各国の工業化、公害対策の進展などを推し量ることが出来るのが最大の理由。今回は排出量主要国における、中期的な動向を確認していくことにする。

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12時0分インフラ・資源・エネルギー, noindex

世界の二酸化炭素排出量比率をグラフ化してみる(2015年)

電力事情の変化や仮説・論文内容の正確性に関して嫌疑が起きていることもあり、以前と比べて話題性そのものが薄れつつある二酸化炭素の排出量問題。当サイトではそれでもなお、定期的に世界主要国の二酸化炭素の排出量を公的データでチェックし、その状況を精査している。その動向を確認することにより、地球温暖化のリスクだけでなく、各国の工業化、公害対策の進展なども推し量れるからに他ならない。今回は2015年に発表された最新値を基に、「世界の二酸化炭素排出量比率」などを調べ、状況の確認を行うことにした。

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5時0分インフラ・資源・エネルギー, noindex

2015/10/30

「今年も北海道も含めて数値目標なし、無理のない節電協力要請」…2015年冬の節電要請内容正式発表

政府や経済産業省など関係省庁は2015年10月30日、同日開催された「電力需給に関する検討会合」の結果として、2015年度冬季における電力需給対策「2015年度冬季の電力需給対策について」を正式に決定すると共に、その内容を公開した。それによれば沖縄電力をのぞく、電力需給の点で懸念のあった9電力会社すべてで、電力の安定供給に最低限必要とされる予備率3.0%以上を確保できる見通しとなった。予断を許さない状況には違いないものの、今冬では具体的な数字目標付きの電力使用制限令の発令は無く、「数値目標を伴わない節電要請(定着節電分の確実な実施)」(高齢者や乳幼児などの弱者への配慮を行う)がなされることとなった。北海道電力管轄では2年前の冬は数字目標付きの節電要請がなされたが、今年は去年に続き設定されていない。節電要請の期間は2015年12月1日-2016年3月31日(年末の12月29日-31日を除く)の平日9時-21時となる。ただし北海道電力管轄・九州電力管轄は時間帯を8時-21時とする。

一方、北海道電力管轄は他電力管轄との電力融通の点で制限が多分にあることに加え、1発電所のトラブル発生時における影響が大きい特殊性を踏まえ「大規模な電源脱落時の電力需要の削減のため、緊急時ネガワット入札などの仕組みを整備」などが追加対策として行われる。また昨年同様状況に応じ、計画停電回避緊急調整プログラムの準備や、数値目標付きの節電協力要請を検討することが明記された(【電力需給に関する検討会合公式ページ】【節電ポータルサイト(経産省)】)。

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15時32分電力政策, インフラ・資源・エネルギー

2015/01/10

乳用牛酪農家も大規模化…乳用牛の飼養戸数などをグラフ化してみる(2015年)

先に【日本国内の生乳生産量の推移をグラフ化してみる】で日本国内における生乳(しぼったままの人の手を加えていない牛の乳)の生産量に関する状況確認を行ったが、当然気になるのは生産業者、つまり畜産農家の動向。今回はその記事で用いたデータ取得元となる農林水産省の公開ページから必要な値を抽出し、乳用牛の飼養戸数などを確認していくことにする。

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12時0分インフラ・資源・エネルギー, noindex

日本国内の生乳生産量の推移をグラフ化してみる(2015年)

昨今では定期的に牛乳不足や乳製品不足が問題視され、スーパーなどの乳製品売り場の棚が寂しさを覚えたり、「一人一つまで」との購入規制を周知させる貼り紙に遭遇した経験を持つ人も少なくないはず。かつて大規模な乳製品不足が起きた時(【3か月で4社が950トン、バター製造大手が増産計画発表】)には多分に生産工場の生産力不足とランニングコストの高騰、生産量調整のミスなどが原因とされたが、昨今では原材料となる生乳(しぼったままの人の手を加えていない牛の乳)の減少や価格高騰なども小さからぬ要因として挙げられている。それでは肝心の、原材料となる生乳の国内生産量はどのような推移を見せているのだろうか。今回は農林水産省が発表している各種データを基に、その実情を確認していくことにする。

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11時0分インフラ・資源・エネルギー, noindex



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