2019/12/06

自動ブレーキとドライブレコーダーの搭載実情をグラフ化してみる(最新)

2019-1129自動車は非常に便利ではあるが、同時に危険性の高い道具に違いない。ちょっとした判断ミスや故障、トラブルで多くの人を巻き込む事故の引き金が引かれてしまう。しかし多数の経験や技術の進歩により、少しずつ事故発生そのもの、そして事故が生じた際の被害を減らす仕組みが生み出され、導入されている。今回はソニー損害保険が2019年11月28日付で発表した、カーライフの実態に関する調査結果の最新版となる2019年版を基に、自家用車へのドライブレコーダーと自動ブレーキの搭載実情を確認していくことにする。

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5時22分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2019/12/01

女性に人気の軽自動車、年々所有率も増える傾向だったが…(最新)

2019-1129ソニー損害保険は2019年11月28日付で、カーライフの実態に関する調査結果の最新版となる2019年版を同社公式サイト上に公開した。その内容によると、自家用車を所有し常用する調査対象母集団のうち、常用車両が軽自動車とする人は1/3を超えていることが分かった。女性に限れば10-20代では2/3近くを示している(【発表リリース:ソニー損保、「2019年 全国カーライフ実態調査」】)。

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5時27分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2019/11/30

車の負担、もっとも重く感じられるのは車検・点検費(最新)

2019-1129ソニー損害保険は2019年11月28日、カーライフの実態に関する定点観測的調査の2019年分における調査結果を発表した。それによると自家用車を所有し常用する調査対象母集団においては、車の諸経費でもっとも負担を感じるものは「車検・点検費」だった。それぞれ同率で68.8%の人が負担を覚えている。自動車税が次点で、ガソリン代・燃料代が続いている。ガソリン代・燃料代は年々負担に感じるとの回答率が増加し、2014年分で初めて最上位についたが、それ以降はガソリン代の相場に連動する形で上下の動きを示している(【発表リリース:ソニー損保、「2019年 全国カーライフ実態調査」】)。

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5時10分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2019/09/27

100世帯で54.41台まで増加…軽自動車の保有台数と世帯あたり普及台数をグラフ化してみる(最新)

2019-0927社団法人全国軽自動車協会連合会は2019年7月12日に、2018年12月末時点の軽自動車の世帯あたり普及台数に関する報告書を発表した。それによると同時点で日本国内の軽自動車(軽四輪車)の普及台数は100世帯あたり54.41台となり、2017年12月末の54.35台からさらに0.06台分普及が進んだことが明らかになった。また保有されている軽自動車数は3101万3373台となり、24万2095台増加している(【発表リリース:軽自動車の世帯当たり普及台数について(平成30年12月末現在)】)。

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9時49分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2019/09/17

子供の飛び出し事故の実情をグラフ化してみる(最新)

2019-0916以前に【子供のリードと「いのちづな」、子供の挙動の実態】で記したが、保護者が想定しにくい子供のイレギュラーな動きによるリスクの軽減や保護者の精神的・肉体的負担軽減の目的で用いられているリード(ハーネス、ひも、命綱)に関して、多様な意見が持ち上がっている。そこで今回は、子供の事故に絡んだ統計を確認し、飛び出し事故のリスクがどれほど存在して体現化しているのかを確認する。

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5時10分教育・育児, 鉄道・交通

2019/08/22

チャイルドシート装着率70.5%、正しい締め方・固定方法は啓蒙不足気味(最新)

2019-0822日本自動車連盟(JAF)は2019年8月21日、警察庁と共同で行ったチャイルドシートの使用状況や取り付け方状況などの調査結果の結果要旨を発表した。それによると2019年の「使用義務がある6歳未満の子供がいる状況(運転中)」におけるチャイルドシートの使用率は70.5%となり、前年の同様調査から4.3%ポイント増加したことが分かった。子供の年齢が上がるに連れて使用率は低下しており、5歳児では5割近くに留まっている。またチャイルドシートそのものの車両シートへの取り付け方、ベルトの締め方においても、問題となる事例が多数見受けられたことが報告されている(【6歳未満のチャイルドシート使用率が初めて7割超え 全年齢層で使用率が増加】)。

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10時5分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2019/03/27

自動車の国内需要をグラフ化してみる(最新)

2019-0326日本自動車工業会は2018年3月25日、2018年度における新車の販売台数(一部推定による見込み)と2019年度の見通しを発表した。それによると2018年度の自動車(四輪車)の需要は532.8万台・前年度比プラス2.5%の実績(見込み)を示した一方、2019年度には522.3万台・前年度比マイナス2.0%の縮小を見せる予想を算出したことが明らかになった。2019年度における減少理由は排ガス規制強化の駆け込み需要からの反落や建設需要の落ち着き、およびドライバー不足の深刻化で普通トラックが、排ガス規制強化の駆け込み需要からの反落や法人の買い替え需要の一巡で小型トラックが、買い替え需要が一巡することや小規模商店や農家世帯の減少等の構造的な要因で軽トラックが減るためと説明している。また軽四輪車も景気拡大傾向が緩まり需要の押し下げが起きるため、大きな減少幅が生じるとの予想が確認できる(【発表リリース:2019年度年(平成31年度)自動車国内需要見通し】)。

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5時15分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2019/01/17

自動ブレーキとドライブレコーダーの搭載実情をグラフ化してみる

自動車は非常に便利ではあるが、同時に危険性の高い道具に違いない。ちょっとした判断ミスや故障、トラブルで多くの人を巻き込む事故の引き金が引かれてしまう。しかし多数の経験や技術の進歩により、少しずつ事故発生そのもの、そして事故が生じた際の被害を減らす仕組みが生み出され、導入されている。今回はソニー損害保険が2018年12月3日付で発表した、カーライフの実態に関する調査結果の最新版となる2018年版を基に、自家用車へのドライブレコーダーと自動ブレーキの搭載実情を確認していくことにする。

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5時0分鉄道・交通, noindex

2019/01/06

日本の鉄道利用客数推移などをグラフ化してみる(最新)

2018-0103近場の移動には徒歩以外に自転車やバスなどが多用されるが、遠出をする、特に特定箇所を幾度となく行き来する場合、公共交通機関の代表格として鉄道が使われることが多い。運営側としては維持運営コストが莫大なものとなること、利用側としてはダイヤに気を付けなければいけない他に目的地周辺にまで路線が無ければ利用できないなど弱点・難点も多いが、利用できる限りであれば非常に有益な移動機関に違いない。昨今では省エネ・節約志向もあわせ再評価を受け、利用客も増加しているとの話も見聞きする。今回は国土交通省の【交通関係統計等資料】から「鉄道輸送統計調査 年報」など各種データを取得し、日本の鉄道における利用客数などの動向を確認していくことにする。

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5時13分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2019/01/05

主要車種別の自動車保有台数をグラフ化してみる(最新)

2019-0103国土交通省は2018年8月31日に、2017年度(2017年4月-2018年3月の)自動車輸送統計年報を発表した(【交通関係統計等資料内お知らせ一覧ページ】)。今回は最新の年報を含む過去の値などを逐次抽出し、日本国内における乗用車、軽自動車、小型二輪、さらにはトラック・トレーラー、バスといった主要区分別の自動車の保有台数の動向を確認していくことにする。

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5時26分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2018/12/31

自家用乗用車の世帯あたり普及台数をグラフ化してみる(最新)

2018-1231自動車検査登録情報協会は2017年8月15日、同年3月末時点における自家用乗用車(登録車と軽自動車。タクシーなどの事業用は除く)の世帯あたり普及台数が1.058台であると発表した。前年2017年3月末の値の1.062台からは0.004台減った計算となる。今回はその発表資料をはじめ経年データを基に、自家用乗用車の世帯あたりの普及台数推移をグラフ化し、状況の確認と精査を行うことにする。

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12時5分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2018/12/21

着用率ナンバーワンはどこの県? 都道府県別・座席場所別シートベルト着用率をグラフ化してみる(最新)

2018-1221JAF(社団法人日本自動車連盟)と警察庁は2018年12月19日付で、自家用乗用車などの利用者を対象に同年10月に実施した「シートベルト着用状況全国調査」の結果を発表、その結果として一般道路でのシートベルト着用率が運転手で98.8%、助手席同乗者で95.9%、後部座席同乗者で38.0%であることが分かった。報告書では都道府県別の各座席における着用率も提示していることから、今回はこれをまとめ、その高低について比較を行うことにする(【発表リリース:一般道路の後席シートベルト着用率は微増の38.0% 後席シートベルトの着用義務化から10年たった今も着用率は、ほぼ横ばい】)。

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11時2分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

一般道路・後部座席では38.0%のみ…JAF、シートベルト着用率発表(最新)

2018-1219JAF(社団法人日本自動車連盟)と警察庁は2018年12月19日、自家用乗用車などの利用者を対象に同年10月に実施した「シートベルト着用状況全国調査」の結果を発表した。それによると一般道路での運転者の着用率は前年比プラス0.2%ポイントの98.8%、高速道路などでは前年比プラス0.1%ポイントの99.6%と高い割合だったのに対し、後部座席はそれぞれ38.0%(プラス1.6%ポイント)・74.2%(マイナス0.2%ポイント)だったことが分かった。JAFなどでは運転者はもちろんのこと、後部座席をはじめとした同乗者にも自発的・積極的にシートベルトを着用するよう注意喚起をしている(【発表リリース:一般道路の後席シートベルト着用率は微増の38.0% 後席シートベルトの着用義務化から10年たった今も着用率は、ほぼ横ばい】)。

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10時24分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2018/02/05

自分の身体能力の低下などを感じた時に運転免許証を返納しようと思っている人は64.8%

2018-0204内閣府大臣官房政府広報室は2018年1月29日、運転免許証の自主返納制度などに関する世論調査の結果を発表した。それによると調査対象母集団においては64.8%が、自分の身体能力の低下などを感じた時に運転免許証を返納しようと考えていることが分かった。家族などから運転をやめるよう勧められた時に、の人は37.4%に達している。他方、運転免許所有者でどのような理由があろうとも返納するつもりが無い人は8.4%いることも確認されている(【運転免許証の自主返納制度等に関する世論調査(平成29年11月調査)】)。

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5時9分世論調査(内閣府), 鉄道・交通

2017/11/22

ハイブリッド自動車とドライブレコーダー、自動車業界のトレンドの実情をグラフ化してみる(最新)

2017-1121昨今ドライバーの間で注目を集めているのがドライブレコーダー。利用者が意識をしなくとも運転中の様子を自動で録画し、何かトラブルが生じた時には原因究明の手がかり、そして責任の所在を明確にできる証拠を生成できる。自動車関連のトラブルは水掛け論になることも多く、物理的な証拠として当時の映像を得ることができるのは、非常にありがたい話に違いない。今回はソニー損害保険が2017年11月20日付で発表した、カーライフの実態に関する調査結果の最新版となる2017年版を基に、昨今の自動車業界で注目を集めている自動ブレーキやドライブレコーダーの搭載率、ハイブリッド自動車の利用率実情を確認していくことにする(【発表リリース:ソニー損保、「2017年 全国カーライフ実態調査」】)。

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5時13分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2017/10/24

完全自動運転車への米国の人達の思いをグラフ化してみる

2017-1014最近よく見聞きするようになった新技術の一つに、自動運転車がある。自動化のレベルは多様に区分されているが、最終的に求められているものは、運転手無しで利用できる、完全に運転が自動化された自動車。漫画などによく登場する、行先を告げるだけで安全にその場所まで自動走行してくれるというものである。現在開発に従事している各方面は、最終的には完全自動運転車を目指しているのが大半ではあるが、それでは利用者側は完全自動運転車にどのような思いを抱いているのだろうか。アメリカ合衆国の実情を、同国の民間調査会社Pew Research Centerが2017年10月4日に発表した、技術と人々の暮らしに関わる調査結果【Automation in Everyday Life】を元に確認していく。

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5時15分海外, 鉄道・交通

2017/02/07

高齢者の交通事故を防ぐために重要だと思われていること、トップは「保有者の身体機能チェック強化」で7割が同意

高齢化社会の到来と同時に過疎化・都市部への人口集中化が生じていることで、高齢者による交通事故が大きく取り扱われ、問題視されるようになっている。生活を維持するためには移動手段としての自動車が不可欠との主張もあるが、高齢に伴う心身の老化による自動車などの運転に伴う事故リスクの上昇は看過できるわけではない。今回は内閣府大臣官房政府広報室が2017年1月30日に発表した交通安全に関する世論調査の結果から、高齢者の運転による事故を防ぐのにはどのような施策をすべきか、世間がどのような認識をしているかについて確認していくことにする(【発表リリース:交通安全に関する世論調査】)。

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10時45分世論調査(内閣府), 鉄道・交通

2017/02/06

80歳以上でも約4割は運転免許を所有し2割近くは毎日運転している

内閣府大臣官房政府広報室は2017年1月30日、交通安全に関する世論調査の結果を発表した。その内容によれば調査対象母集団では8割近くが自動車やオートバイの免許を所有し、5割強がほぼ毎日運転していることが分かった。年齢階層別では80歳以上においても4割近くはなお免許証を所有し、2割近くがほぼ毎日運転していると回答している(【発表リリース:交通安全に関する世論調査】)。

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5時3分世論調査(内閣府), 鉄道・交通

2016/12/01

男女、居住地域で大きく異なる「マイカー取得の理由」(2016年)(最新)

徒歩以外に自転車やバイク、公共交通機関を用いても人は遠出をし、多くの荷物や他人を運ぶことができるが、それぞれ自由度やコスト、時間の制約などの問題を抱えている。それらの目的のため、非常に柔軟性が高い自動車を自ら所有し、利用するのも一つの手であり、環境によっては必要不可欠な場合もある。ではマイカーを所有している人は、いかなる動機で取得したのだろうか。今回はソニー損害保険が2016年11月28日に発表した、カーライフの実態に関する定点観測的調査の2016年分における調査結果の内容から、その実情をかいま見ることにする(【発表リリース:ソニー損保、「2016年 全国カーライフ実態調査」】)。

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12時47分鉄道・交通

2016/08/19

駅前の放置自転車はどれぐらいあるのだろうか(2016年)(最新)

放置自転車鉄道駅周辺に住む人が通勤や通学で鉄道を利用する時に駅まで自転車で行き来する場合、または駅前商店街などを利用する時に自転車で足を運ぶ際、その自転車を指定された場所に置かずに放置してしまった結果発生する「放置自転車問題」が、都心部を中心に社会問題化している。歩行者、時には自動車走行の邪魔になるだけでなく、転倒で怪我などのトラブルの原因にもなりかねない。それでは実態として、放置自転車はどの程度存在し、その数が変化しているのだろうか。公的機関による定点観測的データとして、内閣府が行っている調査の結果をもとに、その実情を確認していく。

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5時12分鉄道・交通, 逐次新値反映記事



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