2019/01/17

自動ブレーキとドライブレコーダーの搭載実情をグラフ化してみる(最新)

2019-0104自動車は非常に便利ではあるが、同時に危険性の高い道具に違いない。ちょっとした判断ミスや故障、トラブルで多くの人を巻き込む事故の引き金が引かれてしまう。しかし多数の経験や技術の進歩により、少しずつ事故発生そのもの、そして事故が生じた際の被害を減らす仕組みが生み出され、導入されている。今回はソニー損害保険が2018年12月3日付で発表した、カーライフの実態に関する調査結果の最新版となる2018年版を基に、自家用車へのドライブレコーダーと自動ブレーキの搭載実情を確認していくことにする。

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5時3分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2019/01/12

女性に人気の軽自動車、年々所有率も増える傾向だったが…(最新)

2019-0104ソニー損害保険は2018年12月3日付で、カーライフの実態に関する調査結果の最新版となる2018年版を同社公式サイト上に公開した。その内容によると、自家用車を所有し常用する調査対象母集団のうち、常用車両が軽自動車とする人は3割を超えていることが分かった。女性に限れば10-20代では6割を示している。また経年別に見るとこの数年では男女・各年齢階層ともにおおよそ軽自動車所利用率が増加する傾向が見受けられたが、ここ1、2年では減少に転じている(【発表リリース:ソニー損保、「2018年 全国カーライフ実態調査」】)。

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5時12分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

車の負担、もっとも重く感じられるのは税金と車検・点検費(最新)

2019-0104ソニー損害保険は2018年12月3日、カーライフの実態に関する定点観測的調査の2018年分における調査結果を発表した。それによると自家用車を所有し常用する調査対象母集団においては、車の諸経費でもっとも負担を感じるものは「自動車税」「車検・点検費」だった。それぞれ同率で63.0%の人が負担を覚えている。ガソリン代・燃料代が次点で、自動車保険料が続いている。ガソリン代・燃料代は年々負担に感じるとの回答率が増加し、2014年分で初めて最上位についたが、それ以降は漸次回答率が減少していたものの、2017年で前年比増加に転じ、その傾向は2018年でも継続される形となった。2018年の年末にかけてのガソリン代の上昇に伴い、心理的・実金額的負担が大きく増加した結果だと考えられる(【発表リリース:ソニー損保、「2018年 全国カーライフ実態調査」】)。

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5時9分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2019/01/06

日本の鉄道利用客数推移などをグラフ化してみる(最新)

2018-0103近場の移動には徒歩以外に自転車やバスなどが多用されるが、遠出をする、特に特定箇所を幾度となく行き来する場合、公共交通機関の代表格として鉄道が使われることが多い。運営側としては維持運営コストが莫大なものとなること、利用側としてはダイヤに気を付けなければいけない他に目的地周辺にまで路線が無ければ利用できないなど弱点・難点も多いが、利用できる限りであれば非常に有益な移動機関に違いない。昨今では省エネ・節約志向もあわせ再評価を受け、利用客も増加しているとの話も見聞きする。今回は国土交通省の【交通関係統計等資料】から「鉄道輸送統計調査 年報」など各種データを取得し、日本の鉄道における利用客数などの動向を確認していくことにする。

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5時13分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2019/01/05

主要車種別の自動車保有台数をグラフ化してみる(最新)

2019-0103国土交通省は2018年8月31日に、2017年度(2017年4月-2018年3月の)自動車輸送統計年報を発表した(【交通関係統計等資料内お知らせ一覧ページ】)。今回は最新の年報を含む過去の値などを逐次抽出し、日本国内における乗用車、軽自動車、小型二輪、さらにはトラック・トレーラー、バスといった主要区分別の自動車の保有台数の動向を確認していくことにする。

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5時26分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2018/12/31

自家用乗用車の世帯あたり普及台数をグラフ化してみる(最新)

2018-1231自動車検査登録情報協会は2017年8月15日、同年3月末時点における自家用乗用車(登録車と軽自動車。タクシーなどの事業用は除く)の世帯あたり普及台数が1.058台であると発表した。前年2017年3月末の値の1.062台からは0.004台減った計算となる。今回はその発表資料をはじめ経年データを基に、自家用乗用車の世帯あたりの普及台数推移をグラフ化し、状況の確認と精査を行うことにする。

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12時5分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2018/12/21

着用率ナンバーワンはどこの県? 都道府県別・座席場所別シートベルト着用率をグラフ化してみる(最新)

2018-1221JAF(社団法人日本自動車連盟)と警察庁は2018年12月19日付で、自家用乗用車などの利用者を対象に同年10月に実施した「シートベルト着用状況全国調査」の結果を発表、その結果として一般道路でのシートベルト着用率が運転手で98.8%、助手席同乗者で95.9%、後部座席同乗者で38.0%であることが分かった。報告書では都道府県別の各座席における着用率も提示していることから、今回はこれをまとめ、その高低について比較を行うことにする(【発表リリース:一般道路の後席シートベルト着用率は微増の38.0% 後席シートベルトの着用義務化から10年たった今も着用率は、ほぼ横ばい】)。

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11時2分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

一般道路・後部座席では38.0%のみ…JAF、シートベルト着用率発表(最新)

2018-1219JAF(社団法人日本自動車連盟)と警察庁は2018年12月19日、自家用乗用車などの利用者を対象に同年10月に実施した「シートベルト着用状況全国調査」の結果を発表した。それによると一般道路での運転者の着用率は前年比プラス0.2%ポイントの98.8%、高速道路などでは前年比プラス0.1%ポイントの99.6%と高い割合だったのに対し、後部座席はそれぞれ38.0%(プラス1.6%ポイント)・74.2%(マイナス0.2%ポイント)だったことが分かった。JAFなどでは運転者はもちろんのこと、後部座席をはじめとした同乗者にも自発的・積極的にシートベルトを着用するよう注意喚起をしている(【発表リリース:一般道路の後席シートベルト着用率は微増の38.0% 後席シートベルトの着用義務化から10年たった今も着用率は、ほぼ横ばい】)。

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10時24分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2018/08/08

子供の飛び出し事故の実情をグラフ化してみる(最新)

2018-0807以前に【子供のリードと「いのちづな」、子供の挙動の実態】で記したが、保護者が想定しにくい子供のイレギュラーな動きによるリスクの軽減や保護者の精神的・肉体的負担軽減の目的で用いられているリード(ハーネス、ひも、命綱)に関して、多様な意見が持ち上がっている。そこで今回は、子供の事故に絡んだ統計を確認し、飛び出し事故のリスクがどれほど存在して体現化しているのかを確認する。

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5時5分教育・育児, 鉄道・交通

2018/08/07

100世帯で54.35台まで増加…軽自動車の保有台数と世帯あたり普及台数をグラフ化してみる(最新)

2018-0806社団法人全国軽自動車協会連合会は2018年7月19日に、2017年12月末時点の軽自動車の世帯あたり普及台数に関する報告書を発表した。それによると同時点で日本国内の軽自動車(軽四輪車)の普及台数は100世帯あたり54.35台となり、2016年12月末の54.34台からさらに0.01台分普及が進んだことが明らかになった。また保有されている軽自動車数は3077万1278台となり、21万9917台増加している(【発表リリース:軽自動車の世帯当たり普及台数について(平成29年12月末現在)】)。

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4時50分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2018/06/30

チャイルドシート装着率66.2%、正しい締め方・固定方法は啓蒙不足気味(最新)

2018-0630日本自動車連盟(JAF)は2018年6月29日、警察庁と共同で行ったチャイルドシートの使用状況や取り付け方状況などの調査結果の結果要旨を発表した。それによると2018年の「使用義務がある6歳未満の子供がいる状況(運転中)」におけるチャイルドシートの装着率は66.2%となり、前年の同様調査から2.1%ポイント増加したことが分かった。子供の年齢が上がるに連れて装着率は低下しており、5歳児では約4割の結果となっている。またチャイルドシートそのものの車両シートへの取り付け方、ベルトの締め方においても、問題となる事例が多数見受けられたことが報告されている(【6歳未満のチャイルドシート使用率は66.2%!-過去最高だったものの、依然として3人に1人が不使用-】)。

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9時34分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2018/03/24

自動車の国内需要をグラフ化してみる(最新)

2018-0323日本自動車工業会は2018年3月15日、2017年度における新車の販売台数(一部推定による見込み)と2018年度の見通しを発表した。それによると2017年度の自動車(四輪車)の需要は519.0万台・前年度比プラス2.2%の実績(見込み)を示した一方、2018年度には517.5万台・前年度比マイナス0.3%の縮小を見せる予想を算出したことが明らかになった。2018年度における減少理由は主に排出ガス規制強化の影響で普通トラックや大型トラックが、小規模商店の減少や輸送需要減少の影響で小型四輪トラックや軽四輪トラックが減るためと説明している(【発表リリース:2018年度年(平成30年度)自動車国内需要見通し】)。

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5時13分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

2018/02/05

自分の身体能力の低下などを感じた時に運転免許証を返納しようと思っている人は64.8%

2018-0204内閣府大臣官房政府広報室は2018年1月29日、運転免許証の自主返納制度などに関する世論調査の結果を発表した。それによると調査対象母集団においては64.8%が、自分の身体能力の低下などを感じた時に運転免許証を返納しようと考えていることが分かった。家族などから運転をやめるよう勧められた時に、の人は37.4%に達している。他方、運転免許所有者でどのような理由があろうとも返納するつもりが無い人は8.4%いることも確認されている(【運転免許証の自主返納制度等に関する世論調査(平成29年11月調査)】)。

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5時9分世論調査(内閣府), 鉄道・交通

2017/12/16

着用率ナンバーワンはどこの県? 都道府県別・座席場所別シートベルト着用率をグラフ化してみる

JAF(社団法人日本自動車連盟)と警察庁は2017年12月14日付で、自家用乗用車などの利用者を対象に同年10月に実施した「シートベルト着用状況全国調査」の結果を発表、その結果として一般道路でのシートベルト着用率が運転手で98.6%、助手席同乗者で95.2%、後部座席同乗者で36.4%であることが分かった。報告書では都道府県別の各座席における着用率も提示していることから、今回はこれをまとめ、その高低について比較を行うことにする(【発表リリース:後部座席でシートベルト、約3人に2人が「していない」実態が明らかに 後部座席でのシートベルト非着用、その危険性を視覚的に表現したインフォグラフィックを制作、JAFホームページで注意喚起】)。

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5時0分鉄道・交通, noindex

2017/12/15

一般道路・後部座席では36.4%のみ…JAF、シートベルト着用率発表

JAF(社団法人日本自動車連盟)と警察庁は2017年12月14日、自家用乗用車などの利用者を対象に同年10月に実施した「シートベルト着用状況全国調査」の結果を発表した。それによると一般道路での運転者の着用率は前年比プラス0.1%ポイントの98.6%、高速道路などでは前年比変わらずの99.5%と高い割合だったのに対し、後部座席はそれぞれ36.4%(プラス0.4%ポイント)・74.4%(プラス2.6%ポイント)だったことが分かった。JAFなどでは運転者はもちろんのこと、後部座席をはじめとした同乗者にも自発的・積極的にシートベルトを着用するよう注意喚起をしている(【発表リリース:後部座席でシートベルト、約3人に2人が「していない」実態が明らかに 後部座席でのシートベルト非着用、その危険性を視覚的に表現したインフォグラフィックを制作、JAFホームページで注意喚起】)。

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9時0分鉄道・交通, noindex

2017/12/11

日本の鉄道利用客数推移などをグラフ化してみる

近場の移動には徒歩以外に自転車やバスなどが多用されるが、遠出をする、特に特定箇所を幾度となく行き来する場合、公共交通機関の代表格として鉄道が使われることが多い。運営側としては維持運営コストが莫大なものとなること、利用側としてはダイヤに気を付けなければいけない他に目的地周辺にまで路線が無ければ利用できないなど弱点・難点も多いが、利用できる限りであれば非常に有益な移動機関に違いない。昨今では省エネ・節約志向もあわせ再評価を受け、利用客も増加しているとの話も見聞きする。今回は国土交通省の【交通関係統計等資料】から「鉄道輸送統計調査 年報」など各種データを取得し、日本の鉄道における利用客数などの動向を確認していくことにする。

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5時0分鉄道・交通, noindex

2017/12/10

自家用乗用車の世帯当たり普及台数をグラフ化してみる

自動車検査登録情報協会は2017年8月15日、同年3月末時点における自家用乗用車(登録車と軽自動車)の世帯当たり普及台数が1.062台であると発表した。前年2016年3月末の値の1.064台からは0.002台減った計算となる。今回はその発表資料をはじめ経年データを基に、自家用乗用車の世帯当たりの普及台数推移をグラフ化し、状況の確認と精査を行うことにする。

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5時0分鉄道・交通, noindex

主要車種別の自動車保有台数をグラフ化してみる

国土交通省は2017年9月28日に、2016年度(2016年4月-2017年3月の)自動車輸送統計年報を発表した(【交通関係統計等資料内お知らせ一覧ページ】)。今回は最新の年報を含む過去の値などを逐次抽出し、日本国内における乗用車、軽自動車、小型二輪、さらにはトラック・トレーラー、バスといった主要区分別の自動車の保有台数の動向を確認していくことにする。

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5時0分鉄道・交通, noindex

2017/11/22

ハイブリッド自動車とドライブレコーダー、自動車業界のトレンドの実情をグラフ化してみる(最新)

2017-1121昨今ドライバーの間で注目を集めているのがドライブレコーダー。利用者が意識をしなくとも運転中の様子を自動で録画し、何かトラブルが生じた時には原因究明の手がかり、そして責任の所在を明確にできる証拠を生成できる。自動車関連のトラブルは水掛け論になることも多く、物理的な証拠として当時の映像を得ることができるのは、非常にありがたい話に違いない。今回はソニー損害保険が2017年11月20日付で発表した、カーライフの実態に関する調査結果の最新版となる2017年版を基に、昨今の自動車業界で注目を集めている自動ブレーキやドライブレコーダーの搭載率、ハイブリッド自動車の利用率実情を確認していくことにする(【発表リリース:ソニー損保、「2017年 全国カーライフ実態調査」】)。

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5時13分鉄道・交通, 逐次新値反映記事

女性に人気の軽自動車、年々所有率も増える傾向だったが…

ソニー損害保険は2017年11月20日付で、カーライフの実態に関する調査結果の最新版となる2017年版を同社公式サイト上に公開した。その内容によると、自家用車を所有し常用する調査対象母集団のうち、常用車両が軽自動車とする人は3割を超えていることが分かった。女性に限れば10-20代では6割に近い値を示している。また経年別に見るとこの数年では男女・各世代ともに大よそ軽自動車所利用率が増加する傾向が見受けられたが、直近年では減少に転じている(【発表リリース:ソニー損保、「2017年 全国カーライフ実態調査」】)。

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5時0分鉄道・交通, noindex



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