2017/10/16

何があれば意思決定に役立つのか、情報環境の整備への期待の米国事情

2017-1010人は単に暇つぶしのためにだけでなく、何かの意思決定、判断のために情報を入手する。手に入った情報を正しいものと認識した上で、その情報から色々な推論をしたり事実を見極め、自分の考えを決定づけたり、さらには判断を行う。人は日々判断をする生き物であることから、より多い、より正しい情報が取得できれば、意思決定がより確実に、正しく行えることになり、一層快適な生活が望める、少なくとも判断に迷って時間を浪費したり、あやふやな決定で後悔をする機会も減らせるはず。今回はアメリカ合衆国の民間調査会社Pew Research Centerが2017年9月11日に発表した報告書【How People Approach Facts and Information】を元に、同国の大人たちがどのような環境が、意思決定に貢献すると考えているかについて見ていくことにする。

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5時0分海外, メディア

2017/10/15

興味のあるジャンルと情報元の信頼性と…米国のニュース事情

2017-1010大量の情報を瞬時に取得しより分けられるインターネットの普及によって、人の情報との接し方は大きな変化を見せている。興味のある情報への傾向に変わりはないが、その情報が正しいか否かを見極める能力が、一層大きなウェイトを有するようになった。今回はアメリカ合衆国の民間調査会社Pew Research Centerが2017年9月11日に発表した報告書【How People Approach Facts and Information】を元に、同国の大人たちがどのような情報に興味を持っているのか、そして情報の信頼性は発信元でどこまで違うと認識しているのかについて確認していくことにする。

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5時8分海外, メディア

2017/10/04

歳で大きく異なる米国のニュースへの信頼度合いと取得ルート事情

自分の人生経験全体の中でインターネットなどのデジタルメディアとの接触時間比率が高い若年層は、その経験比率に基づき、デジタル系への傾注が強く、新聞やテレビなどの従来のメディアをあまり利用しない、さらには信頼しない傾向がある。アメリカ合衆国におけるその実情の一端を、ニュースの取得や姿勢の観点で、同国の民間調査機関Pew Reserch Centerが2016年7月7日付で発表した調査報告書【The Modern News Consumer】をもとに確認する。

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5時31分海外, メディア

2017/10/03

ソーシャルメディアでニュースを読んだ後、何してる? 米国事情をグラフ化してみる

情報を気軽にスピーディーに取得できるツールとしても、ソーシャルメディアは大いに役立つ存在。RSSリーダーのように使えるだけでなく、ある情報を補完する、つながりのある関連情報もリプライなどの形で容易に取得できるからだ。多くの人がソーシャルメディアをニュース取得ツールとして用いている昨今において、取得した後にどのような反応をしているのだろうか。今回はアメリカ合衆国の民間調査機関Pew Reserch Centerが2016年7月7日付で発表した調査報告書【The Modern News Consumer】をもとに、同国における実情を確認する。

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4時58分海外, メディア

発信元別でニュースの信頼度はどこまで変わるのか、米国事情を確認する

2017-0915情報の信頼性とメディアに関する調査結果では繰り返し言及しているが、新聞もテレビもインターネットも結局のところ、情報を伝達するツールでしかない。そのツールを使って伝えられる情報は、ツールそのものでは無くその情報を発信する大元の信頼度に依存する。ただし新聞やテレビのような発信元が独占・寡占状態にある場合、その発信元の信頼度とツールの信頼度がほぼ同じく扱われるまでの話である。アメリカ合衆国では発信源でそのニュースの信頼度はどのような違いを示すのだろうか。同国の民間調査機関Pew Reserch Centerが2016年7月7日付で発表した調査報告書【The Modern News Consumer】をもとに、その実情を確認する。

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4時57分海外, メディア

2017/09/29

テレビ、ネット、ラジオ、紙の新聞…米国でのニュース取得事情

2017-0915ニュースを取得する媒体は多数に及ぶが、人の好き嫌いや時間的事情、日常生活の行動様式などにより、使う媒体はそれぞれ異なってくる。ニュース取得の媒体事情に関して、アメリカ合衆国の民間調査機関Pew Reserch Centerが2016年7月7日付で発表した調査報告書【The Modern News Consumer】をもとに、同国でのニュース取得事情を確認する。

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5時9分海外, メディア

2017/09/28

米国の若者は5人に3人までがテレビ鑑賞を主にネットで行う

2017-0914テレビを見ることは日本だけでなくアメリカ合衆国においても主要な娯楽に違いなく、さまざまな調査でも長時間をテレビ鑑賞に費やすとの結果が出ている。他方、【「テレビって無料で観れるの?」なる事案が米国で生じているとの話。ネタなのかマジなのか】にもあるように、アメリカ合衆国ではテレビ鑑賞の際の様式が日本のようなアンテナ経由がメインでは無く、若年層はインターネット経由によるものが多分に及ぶとの話もよく見聞きする。その実情を同国の民間調査会社Pew Research Centerが2017年9月13日に発表した調査報告書【About 6 in 10 young adults in U.S. primarily use online streaming to watch TV】から確認する。

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5時8分海外, メディア

2017/01/25

米大統領選挙直前時点で「マスメディアはクリントン氏にえこひいきをしている」と認識していた人は52%

アメリカ合衆国の新大統領にトランプ氏を選択することとなった大統領(選挙人)選挙において、多様な方面で物議が交わされ、現在もなお尾を引いている。その一つが、選挙期間におけるマスメディアの報道姿勢。日本と異なりアメリカ合衆国では、虚言や不正、偽造行為でない限り、政治的な中立性が義務付けられているわけでは無く、組織・企業単位で支持政党や支持候補者を明言し、それに沿った情報公知をすることが認められている(「エンドースメント」)。無論、公明正大・政治的中立が視聴者や読者から求められているニュース部門と、主義主張を成す編集委員会(による記事)は分離独立しているとマスメディアの各組織は主張しているが、それを信じている人は少なく、実際に記事や番組の上での区別はし難い。今回の大統領選では、その問題が改めて問われる状況を作り出したともいえる。今回は同国の民間調査会社ギャラップが2016年11月3日、つまり大統領選の直前に発表した調査結果を元に、その状況を確認していく(【Majority of U.S. Voters Think Media Favors Clinton】)。

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5時11分海外, メディア

2017/01/23

下落を続ける米国内のマスメディアへの信頼感、直近では信頼派は32%のみ

経年劣化と評されることも多々ある仕組みや内部で働く人の質の低下、対抗しうる新しいメディアの登場で内情が暴露されたことなど、多様な状況の変化に伴い、かつては社会に必要不可欠とされる公明正大な情報を提供する存在とされた大手メディアへの信頼性は、急速に落潮しつつある。メディア先進国ともされるアメリカ合衆国のその実情を、同国民間調査会社のギャラップ社が2016年9月14日に発表した、定点観測調査の最新版から確認していくことにする(【Americans' Trust in Mass Media Sinks to New Low】)。

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10時22分海外, メディア

2017/01/16

大量情報化社会を上手く生き抜く自信を持つ現代米国人

インターネットの普及浸透、それを操る高機動力を持つスマートフォンの一般化に伴い、これまで人類が体験したことのないレベルの情報化社会が到来している。人々はその大量の情報に飲み込まれず、巧みに使いこなす自信を有しているのだろうか。アメリカ合衆国の民間調査機関であるPewResearchCenterが2016年12月7日付で発表した報告書【Information Overload】から、同国の実情を見ていくことにする。

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5時23分海外, メディア

2016/01/30

シニアのエンジョイライフのための情報源、トップはやはりテレビ番組

大和ネクスト銀行は2015年12月14日、「『2015年ランキングで見る』シニアライフに関する調査」の結果を発表した。それによると調査対象母集団のうち60代・70代のシニア層においては、いわゆるシニアライフを楽しむための情報源としてもっとも多くの人が用いているものはテレビ番組だった。6割近い人が回答している。次いで新聞、友人・知人の口コミが続く。男女別では女性で口コミ系の回答率が高く、新聞を上回りテレビに次ぐ値を示している(【発表リリース:『2015年ランキングで見る』シニアライフに関する調査】)。

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12時15分メディア, 出産・高齢化・寿命

2016/01/28

有料テレビ放送からネット動画へのシフト「コード・カッティング」の米国事情を探る

回線の高速化と再生技術の進歩により、インターネット上で閲覧できる動画は、一般のテレビ放送やブルーレイディスクの再生による映像とそん色ない品質まで進歩発展している。その状況を受け、YouTubeなどの動画共有サイトのアクセスは増え続け、有料動画配信サービスのHuluやネットフリックスも盛況を博している。これらの動きは選択肢の増加や映像視聴の便宜性の向上の観点では喜ぶべき話だが、ケーブルテレビや衛星放送の利用者の減退につながるのではとの懸念もある。今回はアメリカ合衆国の民間調査会社Pew Research Centerが2015年12月21日に発表した調査結果【Home Broadband 2015】を元に、その実情を確認していく。

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11時58分海外, メディア

2016/01/20

「これシェアしたいな」と思わせる情報の情報源は

インターネットの普及に伴い、自分が持つ情報を容易に第三者へ伝達することが可能になった。人は元々良い情報、経験、知識を他人に周知し、自分の共感者を増やしたい、想いを共にしたいとの感情があるため、好感触の情報は積極的に広めたくなる。無論真偽性の上で怪しい情報を他人に伝え、それが後程偽りであったり、迷惑がかかるような内容だった場合、自身にも悪影響が及ぶため、他人への情報シェアの際には単に広めたいだけでなく、信頼できる情報を発する情報源によるものであることが必要となる。今回はアドビが2015年12月18日に発表した、消費者のコンテンツに関する意識調査「The State of Content : Rules of Engagement」の結果を元に、世界各国の消費者における、インターネット上の情報に係わる「シェアしたい情報の発信元」について見ていくことにする(【発表リリース:アドビ、消費者のコンテンツに関する意識調査の結果を発表】)。

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12時43分海外, メディア

2016/01/19

ネット上の情報、情報源で大きく異なる「信頼できる」

今や紙媒体や電波媒体でも信頼性の再定義が問われつつあるが、インターネットは従来の媒体と比べて情報発信のハードルが極めて低く、多様な情報が界隈を行き来することもあり、情報の信頼性がしばしば論議される。結局のところ従来媒体のような「●×だから信頼性が高い」「□▲なのであまりウソの可能性が高い」のような情報真偽性の判断の上での仕切り分けはインターネット上でも同様に、情報の発信元で精査するケースが多くなっている。今回はアドビが2015年12月18日に発表した、消費者のコンテンツに関する意識調査「The State of Content : Rules of Engagement」の結果を元に、世界各国の消費者における、インターネット上の情報に関する信頼性と、情報発信元との関係について見ていくことにする(【発表リリース:アドビ、消費者のコンテンツに関する意識調査の結果を発表】)。

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12時46分海外, メディア

2016/01/18

「これあやしくない?」ネット上のコンテンツに懐疑的な消費者たち

昨今スポットライトを浴びているインターネット界隈の問題の一つにステマ(ステルスマーケティング)がある。これは第三者のふりをした関係者、あるいは関係者の意向に従った者による、第三者としての肯定的な意見や感想、評価を書き連ねることで、世間全般がその商品やサービスを幅広く支持しているように演出する手法。やらせ、サクラなどのようなものだが、これが対価を伴い組織的に行われ、さらにその演出が無い前提の場にもそのまま転送されたことで、直接は関係の無いコミュニティやサイトの信頼性までもが損なわれる事態も発生している。このような事態が生じると、インターネット上のコンテンツ全体の信ぴょう性への信頼感が損なわれる懸念も生じてしまう。今回はアドビが2015年12月18日に発表した、消費者のコンテンツに関する意識調査「The State of Content : Rules of Engagement」の結果を元に、世界各国の消費者における、インターネット上のコンテンツに関する「信ぴょう性を疑う」要素について見ていくことにする(【発表リリース:アドビ、消費者のコンテンツに関する意識調査の結果を発表】)。

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14時31分海外, メディア

2015/10/21

若年層のニュース情報源はテレビにニュースサイト、そしてSNS

連合は2015年8月3日に若者の関心と政治や選挙に対する意識に関する調査の結果を発表した。それによると15歳から23歳の男女で構成される調査対象母集団においては、普段のニュースの情報源としてもっとも多くの人が用いているメディア・ツールはテレビであることが分かった。8割以上の人が活用していると自覚している。次いでニュースサイト、SNSが続いている(【発表リリース:若者の関心と政治や選挙に対する意識に関する調査 [2015年8月3日掲載]】)。

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15時3分メディア, 政治・外交・行政・郵便

2015/04/14

日本もアメリカもテレビがメイン…日米双方のお互いの事情を知るルートとは

太平洋戦争終結から70年を迎えるにあたり、日米双方でさまざま両国関係に絡んだ調査結果が展開されている。先日もアメリカの民間調査会社の一つPew Research Centerが【Americans, Japanese: Mutual Respect 70 Years After the End of WWII】とのタイトルで、両国間の国民視線における意識調査を実施した結果報告書を発表している。今回はその中から、両国の人達が相手国の情報をいかなるルートで入手しているかについて確認していくことにする。

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8時25分海外, メディア

2015/02/17

震災被災地の情報減ってる? 関心度は薄れてる?

恐らくは日本において今世紀最大の自然災害となるであろう東日本大地震・震災が発生してから間もなく4年を迎えようとしている。時の流れと共に状況は変化を遂げ、記憶や経験は積み重ねられていき、当時の記憶も感情も少しずつ希薄化していく。それでは人々の被災地における復興状況への関心度はどのような変化を遂げているのだろうか。またその状況を取得する情報源にはどのようなメディアが用いられているのだろうか。今回はマクロミルが2015年2月12日に発表した防災に関する調査結果をもとに、その実態を確認していくことにする(【発表リリース:防災意識に関する定点調査-東日本大震災から4年。防災意識はどう変わったのか-】)。

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8時25分防災・減災・気象, メディア

2015/02/15

「あ、地震」その時まずは何を観る? 何より最初にテレビを確認

台風や豪雪などの自然災害の多くはある程度事前予想が付くものもあり、いわゆるタイムライン防災などの対策を取れるが、火山噴火や地震のように突発的に生じるものも少なくない。それら地震をはじめとした各種災害が発生した際に、人々はどのようなメディアやルートで災害状況、そして防災情報(ニュース)の確認を行うだろうか。今回はマクロミルが2015年2月12日に発表した防災に関する調査結果をもとに、地震などの災害時に注目し、利用をするであろう情報源などについて確認をしていくことにする(【発表リリース:防災意識に関する定点調査-東日本大震災から4年。防災意識はどう変わったのか-】)。

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10時5分防災・減災・気象, メディア

2015/02/13

やっぱり強いテレビと新聞、ネット利用者でも情報取得のために毎日見てる人は9割以上

インターネットの普及浸透により相対的なメディア力の減退が著しい従来型メディアだが、それでもなお絶大な力を持つことに違いは無い。利用ハードルの低さは多くの人に躊躇なくごく自然な接触を後押しし、いつの間にかライフサイクルの中に刻み込まれていることに気が付かされる。今回はマクロミルが2015年2月12日に発表した防災に関する調査結果をもとに、情報取得の観点からその実態を垣間見ていくことにする(【発表リリース:防災意識に関する定点調査-東日本大震災から4年。防災意識はどう変わったのか-】)。

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14時47分メディア



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