2021/01/13

インターネット広告のみプラス、雑誌は4割以上の減少(経産省広告売上推移:2021年1月発表分)(最新)

経産省広告売上推移経済産業省は2021年1月13日、「特定サービス産業動態統計調査」の2020年11月分における速報データ(暫定的に公開される値。後ほど確定報で修正される場合がある)を、同省公式サイトの該当ページで公開した。その内容によれば2020年11月の日本全体の広告業全体における売上高は前年同月比でマイナス19.1%となり、減少傾向にあることが分かった。今件記事シリーズで精査対象の広告種類5部門(新聞・雑誌・ラジオ・テレビ・インターネット広告)では新聞・雑誌・テレビ・ラジオがマイナス、インターネット広告のみがプラスを示した。下げた部門では雑誌が一番下げ幅は大きく、マイナス40.2%を示している(【発表ページ:経済産業省・特定サービス産業動態統計調査】)。

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13時53分経産省広告業推移, 逐次新値反映記事

2020/12/18

どちらが優勢か…新聞広告とインターネット広告の「金額」推移をグラフ化してみる(最新)

2020-1218当サイトでは【定期更新記事:経産省広告売上推移(経済産業省・特定サービス産業動態統計調査)】にあるように、経済産業省の特定サービス産業動態統計調査を基にした広告費動向を定期的に追いかけ、グラフを作成し、その内容、つまり従来型4マスメディア(テレビ・新聞・ラジオ・雑誌)の広告とインターネット広告の動向を精査している。その中で、かつて新聞広告とインターネット広告は金額的にほぼ同じ、むしろ新聞広告の方が大きな市場規模を有していたが、昨今ではその立場は逆転し、インターネット広告が優位な状態にある。今回は広告市場の変貌を端的に推し量れるこの立ち位置の変化にスポットライトを当て、移り変わりの流れを確認していくことにする。

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10時16分経産省広告業推移, 逐次新値反映記事

2020/12/09

インターネット広告のみプラス、雑誌は3割以上の減少(経産省広告売上推移:2020年12月発表分)

経済産業省は2020年12月9日、「特定サービス産業動態統計調査」の2020年10月分における速報データ(暫定的に公開される値。後ほど確定報で修正される場合がある)を、同省公式サイトの該当ページで公開した。その内容によれば2020年10月の日本全体の広告業全体における売上高は前年同月比でマイナス13.0%となり、減少傾向にあることが分かった。今件記事シリーズで精査対象の広告種類5部門(新聞・雑誌・ラジオ・テレビ・インターネット広告)では新聞・雑誌・テレビ・ラジオがマイナス、インターネット広告のみがプラスを示した。下げた部門では雑誌が一番下げ幅は大きく、マイナス35.2%を示している(【発表ページ:経済産業省・特定サービス産業動態統計調査】)。

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14時0分経産省広告業推移, noindex

2020/11/10

全部門がマイナス、雑誌は4割以上の減少(経産省広告売上推移:2020年11月発表分)

経済産業省は2020年11月10日、「特定サービス産業動態統計調査」の2020年9月分における速報データ(暫定的に公開される値。後ほど確定報で修正される場合がある)を、同省公式サイトの該当ページで公開した。その内容によれば2020年9月の日本全体の広告業全体における売上高は前年同月比でマイナス21.3%となり、減少傾向にあることが分かった。今件記事シリーズで精査対象の広告種類5部門(新聞・雑誌・ラジオ・テレビ・インターネット広告)では新聞・雑誌・テレビ・ラジオ・インターネット広告すべてでマイナスを示した。下げた部門では雑誌が一番下げ幅は大きく、マイナス44.2%を示している(【発表ページ:経済産業省・特定サービス産業動態統計調査】)。

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13時0分経産省広告業推移

2020/10/09

全部門がマイナス、雑誌はほぼ半減(経産省広告売上推移:2020年10月発表分)

経済産業省は2020年10月9日、「特定サービス産業動態統計調査」の2020年8月分における速報データ(暫定的に公開される値。後ほど確定報で修正される場合がある)を、同省公式サイトの該当ページで公開した。その内容によれば2020年8月の日本全体の広告業全体における売上高は前年同月比でマイナス17.7%となり、減少傾向にあることが分かった。今件記事シリーズで精査対象の広告種類5部門(新聞・雑誌・ラジオ・テレビ・インターネット広告)では新聞・雑誌・テレビ・ラジオ・インターネット広告すべてでマイナスを示した。下げた部門では雑誌が一番下げ幅は大きく、マイナス48.3%を示している(【発表ページ:経済産業省・特定サービス産業動態統計調査】)。

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13時0分経産省広告業推移

2020/09/08

「その他」以外の部門はすべてマイナス、新聞は過去最大の下げ幅(経産省広告売上推移:2020年9月発表分)

経済産業省は2020年9月8日、「特定サービス産業動態統計調査」の2020年7月分における速報データ(暫定的に公開される値。後ほど確定報で修正される場合がある)を、同省公式サイトの該当ページで公開した。その内容によれば2020年7月の日本全体の広告業全体における売上高は前年同月比でマイナス19.8%となり、減少傾向にあることが分かった。今件記事シリーズで精査対象の広告種類5部門(新聞・雑誌・ラジオ・テレビ・インターネット広告)では新聞・雑誌・テレビ・ラジオ・インターネット広告すべてでマイナスを示した。下げた部門では雑誌が一番下げ幅は大きく、マイナス45.1%を示している(【発表ページ:経済産業省・特定サービス産業動態統計調査】)。

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14時0分経産省広告業推移

2020/02/20

30年あまりにわたる広告費推移をグラフ化してみる(下)…ネット以外動向概況編(特定サービス産業動態統計調査)(最新)

2020-0219経済産業省が2020年2月18日付で公開した、特定サービス産業動態統計調査の年次ベースの時系列表における最新データを基に、日本における広告費の動向を精査している。今回はインターネット「以外」の広告費動向について、中長期的な動きを確認していくことにする(【経産省広告売上推移(経済産業省・特定サービス産業動態統計調査)】)。

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5時26分経産省広告業推移, 逐次新値反映記事

30年あまりにわたる広告費推移をグラフ化してみる(上)…4マス+ネット動向編(特定サービス産業動態統計調査)(最新)

2020-0219経済産業省は2020年2月18日、特定サービス産業動態統計調査の収録データにおいて、年次ベースの時系列表の更新を行った。当サイトでは同データのうち広告費の主要項目について月次ベースのものを逐次【経産省広告売上推移(経済産業省・特定サービス産業動態統計調査)】として分析しているが、今回は年単位における中長期的な動きを確認していくことにする。

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5時23分経産省広告業推移, 逐次新値反映記事

2013/12/19

新聞とネットの順位交代…今年一年の従来4マスとインターネットの広告売上動向を振り返ってみる(2013年)

今年もあと半月を切り、いよいよ色々な作業において追い詰められた感が強くなってきた今日この頃。当サイトでも毎月定点観測をしている公開値の分析記事のうちいくつかについて、今年の動向を簡単にまとめ、この一年を振り返っている。今回は経済産業省が発表している「特定サービス産業動態統計調査」のデータを基にした、従来型4マスメディア(テレビ・ラジオ・新聞・雑誌)とインターネットの広告売上に関する動向について、まとめていくことにする。

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20時0分経産省広告業推移



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