【更新】80%-90%台…携帯電話の普及率推移をグラフ化してみる(2009年3月分)

2009/07/07 05:30

先に【1億3000万PV/月でもまだダメ!? 「R25式モバイル」撤収・パソコンサイトに経営資源集中へ】でリクルート社の携帯電話サービス「R25式モバイル」撤収の話を記事にした際、少々気になることがあった。それは「携帯電話の普及率ってどれくらいだろうか」という疑問だ。子供の携帯電話普及率なら【専用4割・子ども向けも4割……小学生にも浸透するケータイワールド】、高齢者なら(利用率だが)【高齢者もケータイでネット世界にダイブする】などで確認しているが、全体としての携帯電話の普及率はまだチェックを入れて無かった。せっかくなのでここでまとめてみることにした。

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まずは、毎月契約数のチェックを確認している電気通信事業者協会(TCA)の契約数推移。これを日本の総人口で割れば、単純な「契約数上の」普及率は算出できるはず。日本の人口は【総務省統計局】などから該当する年月のものを取得し、計算したのが次の図。

携帯電話・自動車電話契約数と契約数を元にした普及率(毎年年末現在、2009年は5月末)
携帯電話・自動車電話契約数と契約数を元にした普及率(毎年年末現在、2009年は5月末)

年次ベース(2009年は5月のもの)でグラフ化したが、今世紀に入ってからやや伸び率が低下しているものの、右肩上がりであることが分かる。ただしこれは自動車電話も含むこと、さらに「契約数」であって「保有・利用数」ではないこと(一人、1グループで複数保有している場合など)もあり、普及率という考え方ではあまり正確とは言いがたい。

そこで政府関連機関のデータをあたってみることにした。まずは【内閣府の消費動向調査】。2002年以降の年次(3月末)データではあるが、携帯電話の普及率が掲載されている。こちらは2人以上の世帯限定の値。計測開始年度がやや新しいのが残念だが、ともあれグラフ化。

携帯電話普及率(内閣府調査・2人以上の世帯)
携帯電話普及率(内閣府調査・2人以上の世帯)

2004年から2005年にかけて3ポイントほどの減少が見られるが、原因は不明。可能性としては内閣府の消費動向調査では項目名が単純に「携帯電話」とだけあり、PHSの項目そのものが見当たらないことから、統計の上でPHSが含まれているのかもしれない(PHSの主力メーカーであるアステルの支部が次々にサービスを停止した時期と一致するからだ)。

携帯電話の普及率が急速に高まっているのは分かるが、できればもう少し前、NTTドコモによる携帯電話市場の独占状態が崩れた1980年後半あたりからのデータが欲しい。ということで[総務省の分野別データ]や【電気通信サービスの加入契約数等の状況】などからデータを拾い集めてグラフ化したのが次の図。こちらは単身者を含み、携帯電話「のみ」のものである。

携帯電話普及率(総務省調査・単身者含む)
携帯電話普及率(総務省調査・単身者含む)

1995年まではほぼ横ばいだった普及率も、それ以降は急速に上昇を見せ、10年後の2005年には約20倍の68.1%にまで拡大しているのがわかる。特に1999年前後以降の伸びが著しいが、この時期には「インターネット接続サービスの開始」「カメラ付携帯電話の登場」など、現在に至るまで携帯電話を支えている主要な機能が相次いで導入されており、これらが大きな成長の支えとなったことは間違いあるまい。



携帯電話イメージいずれ機会があれば触れることになるかもしれないが、テレビの普及率はほぼ100%。それと比べればまだ劣るものの、携帯電話の普及率8-9割は、事実上「ほぼ全員」と見なしても良い値ともいえる。確かに利用する際のハードルはまだまだテレビと比べれば高いが、普及率を見る限りでは「携帯電話が調査母体だから特殊な事例」「携帯電話保有者を対象にしているから、この結果は特異な事例であり一般には当てはまらない」という考え方は、そろそろ終わりにしても良いのかもしれない。

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