【更新】勉強は大切だということが分かる失業率と収入のグラフ

2009/06/09 05:12

大学を卒業するアメリカ人イメージ先日アメリカの失業率は9.4%と1983年以来の高水準に達したことが報じられ(【ブルームバーグ】)、雇用市場の調整がまだまだ続くことを実感させることとなった。この失業率について先日巡回先のサイトの一つであるCalculatedRISKで【失業率と教育水準について(Unemployment Rate and Level of Education)】という記事が掲載されており、非常に興味深い内容として読むことができた。今回はその記事を元に、各種データをこちらで再構築してながめてみることにする。

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そのデータの一つは、アメリカ労働局が先日発表した【Education pays ...】というもの。「教育は人生に恩恵を与える」とでも訳すのだろう。大きく描かれたグラフには、2008年におけるアメリカの学歴毎の失業率と、週当たりの稼ぎの中央値が描かれていた。

2008年におけるアメリカの失業率・週収中央値(学歴単位、25歳以上)
2008年におけるアメリカの失業率・週収中央値(学歴単位、25歳以上)

最高学歴の博士学位の失業率が多少上がっているのがクセものだが、概して高学歴ほど失業率が低く、収入も多いという結果が出ている(上にいくほど高学歴)。博士学位と高卒未満との間では失業率で4.5倍、収入で4倍近くもの差が出ている。

元記事ではさらに1992年以降の月ベースの学歴別失業率が掲載されていたが、それをそのままべた貼りするのは気が引けるので、こちらでデータを探して再作成することに。まず年ベースのグラフは[年単位の学歴別失業率データ]で最新のものを探し、後はディレクトリィをさかのぼって過去のデータを順繰りにピックアップ。結局1996年分のものまでを探し出すことができた。学歴の区分分けは多少簡略化されているが、概要は十分につかみとれる。

アメリカの学歴別失業率(1996年-、25歳以上、年ベース)
アメリカの学歴別失業率(1996年-、25歳以上、年ベース)

全体的な失業率は【アメリカの失業率の動向をグラフ化してみる】でもグラフ化しているが、前回のリセッション時期である2001年-2002年の期間中よりむしろその直後の方が失業率が高い。そしてどの年でも学歴次第で失業率は大きく変わり、超えられない壁があることが分かる。特に高卒未満の失業率は高止まりのままだ。

年ベースのは2008年のまでしかないので、次に月ベースのデータを探してみる。こちらは[最新のデータ]で過去1年分の月次データが公開されているので、2009年以降の失業率の変移を知ることができる。

アメリカの学歴別失業率(2008年5月-、25歳以上、月ベース)
アメリカの学歴別失業率(2008年5月-、25歳以上、月ベース)

どの学歴でもこの1年(特に2008年後半以降)で大幅に失業率が増加していること(学士学位付きの大学卒ですら2.3%から4.8%へと倍以上)、特に高卒未満の失業率が20%に届かんばかりの割合で上昇しているのが分かる。全体としては9.4%でも、条件次第ではさらにその上を行く失業率を記録しているわけだ。

元記事では締めくくりに「教育(学歴)は大切だ!(Education matters!)」とだけ書かれている。グラフと数字を見る限り、やはりそれ以上の言葉が見つからない。


※「平均週収」は「週収入中央値」の誤りでした。訂正しお詫び申し上げます

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