「所得が低いと結婚ができない」傾向のグラフ化を訂正してみる

2009/05/13 04:55

お知らせイメージ先に【「所得が低いと結婚ができない」傾向をグラフ化してみる】で「所得が低いほど結婚できていない傾向」があることをグラフ化したが、2007年版のグラフがどうにもしっくりこない。それが気になって眠れずに一晩を過ごしそうになったが、同日に【心配事で眠れぬ夜を過ごさないための4ステップ】を書いていたこともあり、眠るために色々対策として再精査したところ、データの取得元に問題があることが判明。再度表組をしなおしたところ、ようやく悩みを解消することができた。そこで今回は訂正もあわせ、グラフを作り直してみることにした。

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先の記事では2007年版において、第85表「年齢,男女,世帯所得,世帯の収入の種類,配偶関係,就業希望の有無,求職活動の有無別無業者数(非親族世帯員を除く)」を使用した。しかしこれがそもそも問題があった。「無業者数」であり、仕事をしていない人限定のデータだった。どうりで20代においては高所得層ほど婚姻率が下がるはずだ。……もっとも「キャリアウーマンは婚姻率が下がる」かも、という新たな可能性が示唆できたわけだが。

ともあれ。余計なことは考えずにもっとシンプルにデータを探しだしたところ、【平成19年就業構造基本調査のe-Stat(主要統計表)内該当データ】に納められている【全国編 世帯単位で見た統計表】から第188表「一般・単身世帯,世帯の家族類型,世帯主の年齢,世帯所得別世帯数」を活用することで答えを出すことができた。「総数」、そして「夫婦のみ」「夫婦と親」「夫婦と子ども」「夫婦、子どもと親」を足して「配偶者がいる世帯」を計算し、「配偶者がいる割合」を算出する(「総数」=「一般世帯」+「単身世帯」ではあるが、「一般世帯」=「婚姻世帯」ではない。単身者+親のみという場合などもある)。

配偶者がいる人の割合(2007年)(改訂版)
配偶者がいる人の割合(2007年)(改訂版)

20代前半の年収500万円台の層にやや特異な値が出ているが、それをのぞけばほぼ2002年と同じ結果となる。つまり、「年収が高いほど婚姻率が高くなる」傾向があるという、婚姻率と年収における相関関係を示していることに違いは無い。「年収が高いのが婚姻率を上げる原因」といった因果関係を示すものではないことを書き記しておく。

前記事のグラフ・文章はすでに訂正させていただいた。一部で誤解を招いてしまったようなら、まことに申し訳ない。

……それにしても、一日の中で自分の書いた記事に啓発されて別記事を修正するとは……。

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