アメリカでも広告費は大きな削減対象・インターネット広告などは健闘中

2009/05/12 06:59

新聞広告イメージウェブ上の広告展開の状況を見ての体感、あるいは【インターネット広告の影響力の拡大を図式化してみる】【ネット広告費が5年後には2倍以上の7558億円に・電通総研予想】などにもあるように、企業はインターネットや携帯電話など、デジタルで新しいメディアに対する広告費の割合を増加し続けている。その状況は日本だけに留まらず世界共通のようで、アメリカにおいても既存メディアに対する広告費が大きく削られ、一方でインターネットなどに対する広告費が伸びる(あるいは減少幅が小さくて済む)という傾向が見られるようだ。【eMarketer】ではリサーチ会社大手のTNSのレポートを引用する形で、アメリカの2008年全体と同年第4四半期における広告費の、前年(同期比)からの変移一覧が掲載されてた。今回はそれを一部抽出してグラフ化し、アメリカの広告市場の推移をのぞきみてみることにする。

スポンサードリンク


区分別アメリカの広告費推移
区分別アメリカの広告費推移

ちなみにFSIとはFree Standing Insertの略で、新聞の折り込み広告やチラシのことを指す。また、今データでは2008年全体と(2008年)第4四半期しか掲載されていなかったが、第4四半期の値が2008年全体より大きく下がっている場合(例えば雑誌や新聞)、残り第1四半期-第3四半期は第4四半期よりは良い値だったということになる。つまりは「直近において下降線をたどっている」ということ。

そのようにして考えると、ポジティブな動きを示しているのはオンラインとFSIくらいで、あとのメディアへの広告費はすべて、直近の2008年第4四半期に向けてネガティブな動きを示していることになる。また、各区分における広告費の減り方具合は、日本のそれとほぼ同じで、特に紙媒体(新聞・雑誌)の軟調さが顕著なものとなっているのが分かる。

元記事にはアメリカの広告費全体の推移・予想も掲載されているが、それによると2009年は-8.2%・2010年は-3.0%とマイナス成長を見せ、2011年にようやく前年比プラスに転じるという予想が出ている。広告費全体の削減の中、既存大手メディア、特に紙媒体への風当たりは、ますます強いものとなるのだろう。その傾向はアメリカだろうと日本だろうと、さほど変わりがないに違いない。

スポンサードリンク




▲ページの先頭に戻る    « 前記事|次記事 »

(C)2005-2017 ガベージニュース/JGNN|お問い合わせ|サイトマップ|プライバシーポリシー