アメリカのインターネット広告、2013年には広告全体の15%のシェアを確保

2009/04/10 04:00

【インターネット広告の影響力の拡大を図式化してみる】【ネット広告費が5年後には2倍以上の7558億円に・電通総研予想】などにもあるように、規模こそまだまだ既存媒体と比べて小さいものの、インターネット広告の伸び率は注目すべきものがある。そして効率性や効果の視覚化という点でもメリットがあるため、この不景気下で逆に成長を加速させるのではという推測もあるほど。【eMarketer】によると、リセッション入りしたアメリカでも状況は同じようにもので、今後もインターネット広告の広告全体に占めるシェアは拡大を続け、2013年には15%を超えるのではないかという予測を発表している。

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アメリカの広告市場における、オンライン広告が占める割合
アメリカの広告市場における、オンライン広告が占める割合

2009年の今年は約10%のシェアだったものが2013年には15.2%にまで拡大するという予想を立てている。グラフを見れば分かるように、インターネット広告の拡大傾向は景気後退感が叫ばれる前から見られていた。しかし不景気に突入することにより、この傾向は一層強くなったという。

理由も日本の広告事情とほぼ同じで、「広告主は不景気で予算の締め付けがキツくなり、広告効果が目に見えるものを強く要求するようになった」「新聞やテレビ、ラジオなどの既存の広告媒体より、インターネット広告の方がデータの計測をしやすい」。いわゆるROI(return on investment)を強く求めるようになった結果、インターネット広告へのシフトがおきつつあるということだ。

また、インターネット広告内でも新しい技術や手法が提供され、その効果が実証されて広告が集中するなどの動きが起き、広告の重点度に変化が生じている。最近ではリスティング広告(検索サイトで検索結果と共に、検索したキーワードに関連する広告が表示されるもの)の効果の高さが注目を集めているとのこと。

「自然淘汰」や「進化論」の話にもあるように、酷な環境の中では生物が系統を維持するために、さまざまな対応や進化を求められる。広告業界においても昨今の不景気という「酷な環境」が、各媒体に対する試練を与えているのかもしれない。

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