あらためて 心にしみる 不況かな・「不況だな」と感じるときランキング

2009/03/31 05:30

景気イメージ検索エンジンgooにおいて実施されていた【「不況だな」と感じるときランキング】の結果発表が行われ、第一位には「ニュースで会社倒産の話や業績悪化の話題をよく目にするようになった」がついた。自分が直接触れることのない社会の変化を「報道」で知ることが出来る良い例であると同時に、いわゆる「アナウンス効果」を再確認できる結果といえる。

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goo ランキング
「不況だな」と感じるときランキング
1ニュースで会社倒産の話や業績悪化の話題をよく目にするようになった
2以前よりもまして何かを買うときに値段の比較をするようになった
3貯金の残高が少なくなった
4給料が下がった
5オフィスビルに空き部屋が目立つようになった
6位以降を見る
(C) NTT Resonant Inc. All Rights Reserved.
今調査は2009年2月18日から22日、gooリサーチのモニターに対してアンケートを行い、その結果を集計したもの。有効回答数は1076、男女比は51.1対48.9。年齢階層比は30歳代がもっとも多く29.4%、ついで40歳代25.2%、20歳代15.8%など。

昨今では2007年夏の「サブプライム・ローンショック」、そして2008年秋の「リーマン・ブラザーズショック」の2段階に渡り、「景気後退」「不況」の波が押し寄せつつある状況。普段何気ない周囲環境の変化の端々にも「景気はあまりよろしくないのかな?」という現実を再確認させられる。それではどんな時に「不況だな」と感じることが多いのか、調査母体内では「ニュースで会社倒産の話や業績悪化の話題をよく目にするようになった」がトップについた。

元々ニュース番組などの報道は、視聴者が直接見聞き・経験出来ない事象・事件を情報として伝えるもので、大抵においては要約されている。多種多様な出来事を短い時間で把握し、認識するにはもってこいの手段。ただしその分、内容が圧縮される傾向にあるため、一度世の中の流れがある方向に向くと、その方向性が大げさに伝えられてしまうことも多い(その方が視聴率が稼げる、というのもある)。企業の動向が難しい局面にある、という話を毎日見聞きすれば、不況を感じないわけにもいくまい。

第二位「以前よりもまして何かを買うときに値段の比較をするようになった」はトップとはまったく逆に、個人個人が実際に経験して感じる不況感によるもの。自由に使えるお金(可処分所得)が減り、モノの値段が上がっているため、「1円でも安いものを」とつい意識してしまう。今までの感覚で買い物をしていたら、予算が足りなくて全部は買えなくなるのがオチだからだ。

第三位は「貯金の残高が少なくなった」、第四位は「給料が下がった」。いずれも第二位同様に、本人に直接響いてくる現象。例えば無駄使いしたり、営業成績が今ひとつだったりと自分自身に責があるわけではなく「景気が悪化したから」と説明されれば、現状の景気認識も暗くなるのは至極当然というもの。

第四位以降は「自分が感じる」「周囲環境」が続く。空き部屋や廃刊、商品の値上がりなど、自分の生活の身の回りで「皆が皆、経済的に苦心している」ことを再認識させる状況を目にすれば、少なくとも「景気は良くなっている」と思うはずも無い。

ただ、ランキングそのものはこのような「順位」だが、得票率を見るとトップの「ニュースで会社倒産の話や業績悪化の話題をよく目にするようになった」を100とした場合、第二位の「以前よりもまして何かを買うときに値段の比較をするようになった」がいきなり48.1に落ちているところを見て分かるように、景気の判断にはニュース報道が非常に大きな影響を与えていることが分かる。そしてリリースでも指摘されているように、景気感は「実際の経済状況(例えば給与が下がった、商品の値段が上がった)」と共に消費者一人一人の心持ち・マインドにも大きく左右される。

例えば、不景気から自分の生活を防衛するには節約が欠かせない。しかし、節約で極端に消費が減れば、その分野におけるニーズは減り、その分商品が売れなくなり、関連企業や店舗はますます業績が悪化する。ひとりひとりの影響力は小さくとも、それが集合体となることで、景気全体に与える影響は、決して小さくない。そして「簡略化した情報を圧縮し、不特定多数に伝達する」ニュースは、その「個々の影響力の集合」を加速させるリスクを持つ。それが今回の調査結果において、他の項目に倍する形で「不況を感じさせる」結果となったのだろう(【マスコミ自らがあおる「風評」の被害を景気ウォッチャー調査から調べてみる】などが良い例だ)。

もちろん「無駄使いをしよう」というわけではない。自分で情報を見極めた上で、明るい気持ちで日々を過ごしていくべきであり、不必要なまでに身構えることもない。そのような姿勢も、経済全体から見れば必要なのだろう。何しろ人は多かれ少なかれ感情で物事を決め、そして経済全体も一人一人の経済行動の集合体で成り立っているのだから。

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