固定電話の利用率、平日は10代0.0%・20代0.5%…コミュニケーション系メディアの利用状況

2022/10/14 03:00

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インターネットの普及と技術進歩に伴い、コミュニケーションの形も通話からデジタルに、そしてデジタル内でも電子メールからソーシャルメディアへと、その利用頻度や注力度合いは確実にシフトしつつある。利用のしやすさ、気兼ねの度合い、融通の利き易さなどでメリットが多い手段の方が多く使われるのは当然の成り行きだからだ。今回は総務省が2022年8月26日に情報通信政策研究所の調査結果として公開した「令和3年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、個人が意思発信のために用いるメディアの利用状況について確認していくことにする(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。

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10代の固定電話行為率、平日ではゼロ


調査要項などは今調査に関する先行記事【主要メディアの利用時間(最新)】を参考のこと。

次に示すのは平日におけるコミュニケーション系メディアの行為率。要はどの程度利用されているか。例えば10代のソーシャルメディアの値は62.8%とあるので、10代の6割台は平日において、ソーシャルメディアを使ってコミュニケーションをしている計算になる。また、これらのツール以外にもコミュニケーション手段は存在する(直接口頭、手紙、貼り紙など)ことにも留意する必要がある。

↑ コミュニケーション系メディアの行為率(平日)(2021年)
↑ コミュニケーション系メディアの行為率(平日)(2021年)

全体では5割がソーシャルメディアを利用している。次いで電子メール、携帯電話(通話)と続く。固定電話(通話)、インターネット通話(Skype、LINEなどの音声通話(ビデオ通話含む))の行為率が低めなのは、利用ハードルが高いことに加え、導入者が少ないことも一因として挙げられる。当事者が導入していても、意思を伝えたい相手の環境が整っていなければ、意思疎通の手段としての利用は不可能。

年齢階層別に見ると、コミュニケーション系メディアの年齢階層間格差、様態の違いの大きさが改めて認識できる。10代はソーシャルメディアが一番多く、そこから随分と値を落とす形で電子メールが続き、携帯電話(通話)とインターネット通話がどうにか顔をみせる。固定電話(通話)はゼロ。インターネット通話同様、固定電話(通話)もまた、利用する機会が無い以外に電話機そのものが無い人も多分にいるのだろう(就業者ならば勤め先で利用する機会はあるが)。固定電話が使えるような環境下にあっても、よほどのことが無い限り、携帯電話を使わずにわざわざ固定電話を使うこともあるまい。

20代になると電子メールの行為率も上がるが、まだソーシャルメディアの方が行為率は上。しかも10代以上に使われている。そして固定電話(通話)は0.5%でしかない。

30代でもまだソーシャルメディアの方が電子メールよりも行為率は上だが、40代以降は順位が逆転し、ソーシャルメディアは漸次減っていく。興味深いのは携帯電話(通話)の行為率が30代以降はほぼ2割近くで安定し、60代になると2割を超えること。中年層だけでなく高齢層においても、携帯電話を介した通話の手法は十分に普及している、むしろ重要視されていることを意味している。また、高齢層ではデジタル系でも電子メールはそれなりに使われており(60代でも過半数)、注目に値する。

休日のコミュニケーションは


今件は休日でも調査が行われ、結果が公開されている。そこで休日の動向と、さらに平日との差異を算出した結果をグラフ化する。

↑ コミュニケーション系メディアの行為率(休日)(2021年)
↑ コミュニケーション系メディアの行為率(休日)(2021年)

↑ コミュニケーション系メディアの行為率(休日における平日との差異、ppt)(2021年)
↑ コミュニケーション系メディアの行為率(休日における平日との差異、ppt)(2021年)

減少度合いに違いはあるが、全般的にどのメディアでも休日は平日と比べると減少している。減っていないのはインターネット通話ぐらい。本来なら一部メディアでは平日に利用できなかったメディアを休日に使うために増える傾向があるのだか、2021年に限ればその動きは見られない。新型コロナウイルスの流行で平日でも在宅就学・就業となる人が多くなり、生活の上で平日と休日の差異が見出しにくくなった上で、休日はむしろ他人とのコミュニケーションを抑えようとする動きが生じたのかもしれない。

一方、電子メールの落ち込み度合いは大きいものとなっているが、これは平日の利用が仕事によるもの、または仕事用の端末を使っていたことを示唆する動きと考えられる。仕事では電子メールで連絡をするため利用することになるが、プライベートでは使わないために行為率がその分落ちる次第である。



余談ではあるが、平日における前年調査分、つまり2020年分との差異を計算した結果が次のグラフとなる。

↑ コミュニケーション系メディアの行為率(平日、前年比、ppt)(2021年)
↑ コミュニケーション系メディアの行為率(平日、前年比、ppt)(2021年)

全体ではソーシャルメディアのみが増加している。特に30代だけでなく60代でも大きめの増加を示していることは注目に値する。20-30代で電子メールの値が大きな減少を見せたのは、プライベートだけでなく仕事でも電子メールを使わなくなってきているからだろうか。

今後さらなるスマートフォンの普及に伴い、ソーシャルメディアを中心とした、コミュニケーションツールのデジタルへのシフト化が進むことは間違いない。それに連れてコミュニケーション全体のさらなる増加もまた、推し進められていくのだろう。


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