自動ブレーキとドライブレコーダーの搭載実情

2020/12/18 05:00

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自動車は非常に便利ではあるが、同時に危険性の高い道具に違いない。ちょっとした判断ミスや故障、トラブルで多くの人を巻き込む事故の引き金が引かれてしまう。しかし多数の経験や技術の進歩により、少しずつ事故発生そのもの、そして事故が生じた際の被害を減らす仕組みが生み出され、導入されている。今回はソニー損害保険が2020年12月14日付で発表した、カーライフの実態に関する調査結果の最新版となる2020年版を基に、自家用車へのドライブレコーダーと自動ブレーキの搭載実情を確認していくことにする。

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今調査の調査要項は先行記事【車の負担、もっとも重く感じられるのは自動車税(最新)】を参照のこと。

冒頭で触れたとおり自動車には多様な技術や経験の上で安全運転を支援する機能や装置が開発され、搭載することが可能となっている。そのうち、自動ブレーキ(前方の車と衝突しそうになったらブレーキが作動する機能)とドライブレコーダー(車両の走行状態や事故状況を録画する装置)について、主に運転している自家用車に搭載しているか否かを確認したのが次のグラフ。搭載していない場合は、搭載するつもりがあるか否かも聞いている。

↑ 主に運転している車に付けているか(2020年)
↑ 主に運転している車に付けているか(2020年)

ドライブレコーダーの搭載率は31.9%、自動ブレーキは26.1%。双方とも搭載派は少数だが、搭載を希望する人は5割台に上っており、今後もさらに搭載需要が拡大することが容易に想像できる。他方、搭載したくないという人はドライブレコーダーで9.2%、自動ブレーキで17.3%。自動ブレーキの方がいくぶんながらも不必要さを覚えている人が多い。

一方でドライブレコーダーで3.6%、自動ブレーキでは5.0%の人が、それぞれの装置の存在を知らなかったと回答している。自家用車を常用している人でそれだけの人が装置の認識すらしていなかったのは驚きではある。

今調査における搭載率の実情を経年変化で見たのが次のグラフ。2012年時点ではドライブレコーダーの設問は無かったので空欄となっている。

↑ 主に運転している車への搭載率
↑ 主に運転している車への搭載率

一部前年比で減少する場合もあるが、おおよそ搭載率は増加傾向にある。2018年では特にドライブレコーダーの搭載率が前年比でほぼ2倍にまで増加しているのが目に留まる。ここ数年、ドライブレコーダーのおかげで冤罪を免れたと伝えられる事例も増えており、保険の観点では必要不可欠な存在ですらある。で、あるからこそ2018年以降において搭載率がほぼ頭打ちになっているのは残念なお話。

ドライブレコーダーの映像が事件解決、真相究明に貢献した事例も少なくない。ドライブレコーダーは直接事故そのものの発生や事故における物理的・人命的な損害を減らすわけではないが、事故における責任の有無を明確にし、無実の罪に問われない証拠を形成してくれる、頼りになる存在に違いない。また、単価が比較的安く、取り付けも容易であることも、搭載率を高める一因だろう。


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