新聞の購読料、高いか安いか、世間一般の判断は(最新)

2022/01/02 03:27

紙媒体の新聞は多くの人が月ぎめで契約をして購読することになる。昨今の新聞離れと呼ばれる現象の一因は、新聞の相対的な価値の低迷で、コストパフォーマンスが悪化し、支払った対価に値する価値を見出せなくなったからだとの指摘がある。それでは現状の新聞の購読料はどのように思われているのだろうか。財団法人新聞通信調査会が2021年11月23日に発表したメディアに関する全国世論調査の結果をもとに、その実情を確認していくことにする(【発表リリース:第14回メディアに関する世論調査結果】)。

今調査の調査要綱は先行記事【じわりと下がるメディアへの信頼度、トップはNHKテレビ(最新)】を参照のこと。

次に示すのは新聞の一か月の購読料において平均的なモデルとして3000-5000円(朝刊と夕刊のセット)を設定し、その金額についての考えを選択肢から選んでもらった結果。「かなり高い」「少し高い」を合わせた割高派は50.8％、「かなり安い」「少し安い」を合わせた割安派は1.6％。圧倒的に割高派が多い結果となった。


↑ 新聞の購読料について(2021年度)
回答時点で月ぎめの新聞を取っているか否か別の購読料への考えを知りたいところだが、残念ながらその値は非公開。しかしながら取っていない人において割高派は多いだろうし、取っている人は割安派や妥当だと考えている人が多いことは容易に想像できる。割高か否かのみが新聞の月ぎめをする判断材料ではないのだが、大きな要因には違いない。割高、つまり支払った対価に見合う価値を見出せない人が、そのまま支払いを継続する状況は想像しにくい。

この新聞の購読料への考えを属性別に区分した結果が次のグラフ。


↑ 新聞の購読料について(全体比、属性別)(2021年度)
新聞の情報は仕事で多く使う機会があることが想像されることから、現役世代で価値を見出し、コストパフォーマンスがよい、妥当である、むしろ割安だとの意見が強くなりそうだが、実際には30代を中心に現役世代において割高感を覚える人が多い。インターネットを用いた情報収集に長けている、あるいは慣れていて、新聞を月ぎめで購入する必要性は無いとの判断をしているのだろうか。

男女別では「かなり高い」こそ男性の方が多いものの、「少し高い」まで合わせた割高派では女性の方が高めの値を示している。実際に片づけをしたり家計を預かるのは女性の方が多いからかもしれない。

また、新聞を好む人が多い高齢者でも、割安感との回答者はごく少数。「妥当である」がおおよそ年とともに増えている形となっている。現状でちょうどよい価格だとの認識はあるが、それ以上の価値を見出しているわけではなさそうだ。ある意味、あって当たり前、空気のような存在と考えているのかもしれない。


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