「フェイク動画をしばしば観ている」15%…アメリカ合衆国でのYouTubeのヤバい動画への認識をグラフ化してみる

2018/11/24 05:17

2018-1109投稿動画サイトの最大手YouTubeでは日々新しい動画が山ほど投稿され、世界中の観賞者の目に触れられていく。その動画の中には明らかに間違ったものや、他社への罵倒など攻撃的なもののような、問題のある内容のものも少なくない。今回はアメリカ合衆国の民間調査会社Pew Research Centerが2018年11月7日に発表した調査【Many Turn to YouTube for Children’s Content, News, How-To Lessons】の報告書から、同国のYouTube利用者が、そのような問題のある動画をどの程度認識しているか、実情を確認していくことにする。

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今調査はPew Reserch Centerによる調査パネルATP(American Trends Panel)によって行われたもので、調査実施期間は2018年5月29日から6月11日。有効回答数は4594人。ATPはRDDで抽出された固定電話と携帯電話番号への通話で18歳以上のアメリカ合衆国居住者に対して応募が行われたもので、国勢調査の結果でウェイトバックが実施されている。

冒頭で言及した通り、YouTubeには各種規定によって削除や制限が行われているが、それでも不適切な内容の動画が多数投稿され観賞できる状態にあるのは事実。その類の動画に関して、YouTube利用者(調査対象母集団の68%)はどの程度の頻度で目撃しているのかを尋ねた結果が次のグラフ。

↑ YouTubeの動画に関してどれほどの頻度で目撃しているか(アメリカ合衆国、YouTube利用者限定)(2018年5-6月)
↑ YouTubeの動画に関してどれほどの頻度で目撃しているか(アメリカ合衆国、YouTube利用者限定)(2018年5-6月)

いわゆるフェイクニュースに代表される、間違っている・虚実の内容の動画をしばしば観ている人は15%。時々観る人も合わせると6割を超えている。意図的に間違った内容の場合もあれば、本人が正しいと思った上で作成した動画の場合もあり、さらに後者の場合は単なる思い違い・理解の間違いの場合だけで無く、狂信的な思い込みによるものの場合もある。該当動画の内容が間違っていたとしても、それを作成した側がどのように判断しているのかは知るすべも無い。

さらに今件は回答者が「間違っている・虚実である」と認識できたからまだ救われるが、そのような内容の動画を正しい・事実であると判断して観賞してしまう可能性も否定できない。印象付けの上では動画は優秀なツールであり、洗脳やプロパガンダではよく使われる手法ではある。

「他者への罵倒などの攻撃的内容」はしばしばが11%だが、時々観る人は32%で、合わせると4割を超える。世間に物申す的なアクションで注意を引きつけよう、人気を得ようとするものもあれば、単純に攻撃のために動画を用いる場合もあり、同じ属性のものとしてまとめるのはやや難があるのだが。

「危険な・問題のある行動をしている」はしばしば目撃が19%と2割近く、時々目撃の42%を合わせると6割を超える。事件報道や監視カメラの映像のように、結果として動画に納められてしまったものもあれば、人気を得るために意図的に危険行動をして動画を作成し投稿する事例も多々見受けられる。バラエティ番組で流れる映像はトリックやCGを使っていたり安全対策を施したものがほとんどだが、素人が真似をして同じような動画を撮ろうとするとリスクが体現化されかねない。たまたま事故が起きなかったまでの話でしかない、という危険極まりない動画となる。

報告書では今件に関して、属性別の傾向上の差異はほとんど無いとしている。かろうじて「『危険な・問題のある行動をしている』動画をしばしば・時々観るでは、男性は67%なのに対し女性は54%に留まっている」との例が挙げられている程度。男性の方が動画の検索をする際に、そのようなリスクある動画が出てきやすいキーワードを用いているのだろうか。


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