定期更新記事:まとめ

2009/02/12 11:41

各種産業界で毎月発表している業界内の売り上げをはじめとした各種データ。官公庁から定期的に発表される市場動向。その他定期公開されるデータのうちいくつかを対象に、当サイトでは定期的に確認と分析を行っている。ここではそれら対象となったデータの記事をまとめ、リンク集として形成した。

何らかのお役に立てれば幸いである。

月次更新(+α)


●小売などの販売動向
【チェーンストア(日本チェーンストア協会発表)は別ページで掲載】
チェーンストア(スーパーやデパートなど)の販売統計速報の分析記事。

【外食産業(日本フードサービス協会発表)は別ページで掲載】
外食産業の販売統計速報の分析記事。

【コンビニエンスストア(日本フランチャイズチェーン協会発表)は別ページで掲載】
コンビニエンスストアの販売統計速報の分析記事。

【牛丼御三家売上動向は別ページで掲載】
牛丼チェーン店大手三社の月次売上動向を精査した記事。

【携帯電話契約数推移は別ページで掲載】
電気通信事業者協会(TCA)が毎月定期的に発表している、各社の携帯電話契約数の動向を分析した記事。

【薄型テレビなどの出荷動向(電子情報技術産業協会(JEITA))は別ページで掲載】
電子情報技術産業協会(JEITA)が同協会公式サイト内で毎月発表している、薄型テレビなどの出荷動向に関する各種データをまとめて精査した記事。

【電通・博報堂売上動向(月次)は別ページで掲載】
日本の大手二大広告代理店、電通と博報堂DYホールディングスの売上動向を精査した記事。

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●経済情勢指標
【景気ウォッチャー調査(内閣府発表)は別ページで掲載】
景気動向の現状・先行きに対する人々の思惑に関する調査結果の分析記事。

【経産省広告売上推移は別ページで掲載】
経済産業省が特定サービス産業動態統計調査において毎月発表している、広告業の売り上げ動向のうち、4マス(テレビ、ラジオ、新聞、雑誌)とインターネットの計5項目の広告売上動向を精査した記事。

【ノムラ個人投資家サーベイ(野村證券投資調査部発表)は別ページで掲載】
個人投資家の投資動向に関するアンケート調査結果を概略的にまとめた記事。

【関東民放テレビCM動向は別ページで掲載】
関東地域の民放テレビで放送されたCMの動向をほぼ毎月のペースで精査していく記事。

【テレビCM出稿量動向(シーエムナビ)は別ページで掲載】(更新終了)
関東・関西地区に投入されたテレビCM出稿量の動向をほぼ毎月のペースで精査していく記事。


●インフラ、自然環境系
【日照時間(気象庁発表)は別ページで掲載】(更新休止中)
日照時間などの動向を確認、分析した記事。

【東北・東京・中部電力の一日単位の最大電力需要推移をグラフ化してみる(電力系統利用協議会発表)は別ページで掲載】(更新休止中)
東北・東京・中部電力の電力需給動向を月次単位で確認、分析した記事。

【震災がれき処理の現状をグラフ化してみる(復興庁発表)は別ページで掲載】
いわゆる「震災がれき」の処理動向を確認、図式化、分析した記事。

【大口電力使用量推移(電気事業連合会)は別ページで掲載】
電気事業連合会発表の大口電力使用量に関する分析記事。

【熱中症搬送状況は別ページで掲載】
総務省消防庁が夏期に定期的に発表している、熱中症の病院搬送者情報をまとめた記事。


●海外動向
【ヨーロッパ諸国の失業率動向(EU統計局発表)は別ページで掲載】(不定期更新)
EU統計局が毎月更新している加盟国などの失業率動向を分析した記事。

【世界の食料価格の推移(FAO)は別ページで掲載】
国連食糧農業機関(FAO)が発表する世界食料価格指数の動向を精査する記事。

【CPD(国公債デフォルト確率)動向は別ページで掲載】(更新終了)
CDS市場などを元に算出された値「累積債務不履行確率:CPD」の上位陣にある国や地域の動向を確認し、債務リスクなどを検証する記事。


四半期更新


●国内動向
【雑誌印刷証明付部数動向(日本雑誌協会)は別ページで掲載】
日本雑誌協会が四半期単位で発表している、許諾を受けた雑誌の印刷証明付き部数に関するデータの精査記事。

【ニンテンドー3DS販売動向(任天堂)は別ページで掲載】
任天堂が四半期単位で発表している、同社の携帯ゲーム機3DSシリーズの販売動向を精査した記事。

【mixi動向(Q単位)は別ページで掲載】
ミクシィが運営するソーシャルメディアmixiの各種動向を四半期ごとに確認し、状況把握を行う記事。


●海外動向
【米新聞社広告費動向(Q単位)は別ページで掲載】
アメリカの新聞社における広告の売上推移をグラフ化し、状況を確認していく記事。


半年・年次更新


●国内動向
【新聞販売部数(半年)は別ページで掲載】
読売新聞社の広告ガイドページ経由で日本ABC協会「新聞発行社レポート 半期」を基に、全国紙の販売部数動向をまとめ精査した記事。半年ベースでの更新となる。

【新聞協会発表値(年次)(日本新聞協会)は別ページで掲載】
日本新聞協会が同協会公式サイト内で発表している、新聞業界に関する各種データをまとめて精査した記事。

【日本のレコード産業(日本レコード協会)などは別ページで掲載】
毎年発表される「日本のレコード産業」をはじめとした、日本レコード協会が発表した資料を精査した記事。

【日本の広告費(電通)は別ページで掲載】
毎年春先に電通から発表される「日本の広告費」を元にした、日本国内の広告市場動向をまとめた記事。

【「メディア定点調査(博報堂)は別ページで掲載】
毎年夏前に博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所が発表する、「メディア定点観測」の公開抜粋版を元にした、日本のメディア利用環境の状況をまとめた記事。

【主要耐久消費財・普及率(内閣府・消費動向調査)は別ページで掲載】
毎月調査が実施される内閣府の消費動向調査において、耐久消費財に関する普及率の値を精査した記事。

【主要耐久消費財・買換年数(内閣府・消費動向調査)は別ページで掲載】
毎月調査が実施される内閣府の消費動向調査において、耐久消費財に関する買替年数の値を精査した記事。

【出版物販売額の実態(日販)は別ページで掲載】
日販から毎年秋口に発行される出版業界の動向を記した専門紙「出版物販売額の実態」を基に、出版業界動向を精査していく記事。2013年分以降は「逐次更新型」に移行。

【国民生活に関する世論調査(内閣府)は別ページで掲載】
内閣府で毎年調査・発表される、国民生活に関する世論調査の結果を基に、国民の生活意識を精査していく記事。2012年分以降は「逐次更新型」に移行している。

【主要テレビ局視聴率推移は別ページで掲載】
テレビ局のうちキー局5局に関する視聴率を、テレビ局運営の上場企業による公開資料を基に確認、精査していく記事。複数年に渡る分析記事は「逐次更新型」に移行している。

【賃貸住宅景況感調査・日管協短観は別ページで掲載】
業界団体「日本賃貸住宅管理協会」が半年ペースで公開している、賃貸住宅業界の動向をまとめたレポートを精査分析する記事。

海外動向
【米電話普及状況(半年)は別ページで掲載】
CDCが半年ペースで発表している、アメリカの世帯ベースでの電話普及状況の報告書を精査した記事。


(2014.08.01.更新)

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