10歳未満のデジタル端末利用実情を詳しくグラフ化してみる(2017年)(最新)

2017/06/02 05:20

先行記事【10歳未満のデジタル端末利用実情】において内閣府が2017年5月19日に発表した【低年齢層の子供のインターネット利用環境実態調査】を基に、10歳未満の子供達における、インターネットへのアクセス可能な機器の利用実態(インターネットを用いているか否かは問わない)を確認した。今回はその実情を一部機種に関してもう少し詳しく、機種の細かい区分別に見ていくことにする。

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今調査の調査要綱は先行記事「10歳未満のデジタル端末利用実情」を参照のこと。その記事にもある通り、今調査対象母集団においてはスマートフォン各種の利用率は3割近く、ゲーム機各種は3割強、タブレット型端末各種は25.8%となっている。

↑ 該当機種を利用しているか(2017年1月、0-9歳、ネット利用を問わず、複数回答)(再録)
↑ 該当機種を利用しているか(2017年1月、0-9歳、ネット利用を問わず、複数回答)(再録)

それではこの機種別利用動向の詳細はどのような実情なのだろうか。「各種」はそれぞれその種類に該当する多様な機種のいずれか1つでも利用していた場合の回答率なのだが、パソコンや各種モバイル系端末に関して、構成機種それぞれ個別に確認した結果が次のグラフとなる。

↑ 該当機種を利用しているか(2017年1月、0-9歳、ネット利用を問わず、複数回答)(詳細区分別)
↑ 該当機種を利用しているか(2017年1月、0-9歳、ネット利用を問わず、複数回答)(詳細区分別)

一般のスマートフォンは約1/4。格安スマホは1.3%、子供向けなどの機能限定スマホは0.5%。10歳未満に限定すれば、格安スマホの浸透率はまだごくわずかではある。他方、契約切れスマホは6.0%とかなりの高率を計上しているが、これは多分に保護者が利用したお古を提供されているものと考えられる。

従来型携帯電話は子供向けのものの方が利用率は高い。一般のと比べれば最初から子供向けとして機能が限定されていたり操作系の観点で使いやすいなどメリットがあるからに違いない。

タブレット型端末は学習用や子供向けの利用率は数%に過ぎないが、一般のタブレット型端末のみで2割を超えている。機会を改めて解説するが、タブレット型端末はその多くが保護者との共用となっている。大人の間におけるタブレット型端末の利用率の高さに加え、子供との共用スタイルが浸透しているようだ。

パソコンに関してはノートパソコンが6.2%、デスクトップパソコンが3.4%で、1割にも満たない。パソコンはほぼすべてが保護者との共用利用なのが実態だが、それでもこの利用率の低さが実情ではある。保護者が利用していても、子供にはタッチさせないケースも多々あるのだろう。

これを子供の年齢階層別に見たのが次のグラフ。

↑ 該当機種を利用しているか(年齢階層別)(2017年1月、0-9歳、ネット利用を問わず、複数回答)(詳細区分別)
↑ 該当機種を利用しているか(年齢階層別)(2017年1月、0-9歳、ネット利用を問わず、複数回答)(詳細区分別)

一般のスマートフォンの区分はスマートフォン各種とほぼ同じで、2歳から一定率を維持していく。契約切れスマホも値動きは似たようなものだが、絶対値は低め。子供向け従来型携帯電話が6歳に入ってから急に値を伸ばすのは、多分に小学校に上がった子供に対して防犯用に持たせるからだろう。

興味深いのはタブレット型端末などの動向。スマートフォン同様に2歳から急に値が伸びるが、さらに6歳でもう一段階上昇する。学習用タブレット型端末では6歳から値を伸ばしているのと合わせ見るに、幼い時には子守り用として提供され、さらに小学校に上がってからは学習用も兼ねて利用されているようだ。

今件はあくまでも利用しているか否かのみであり、インターネットへのアクセスは加味されていない。とはいえ、子供達のモバイル利用実情がよくわかる内容には違いない。


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