平均健康寿命の国際比較をグラフ化してみる(最新)

2018/05/31 05:05

2018-0529厚生労働省が定期的に発表している各種生命表を基に、当サイトでは日本や諸外国の平均寿命を精査している。一方、寿命の概念には生存していればカウントされる平均寿命の他に、健康的な状態でいる年齢を意味する健康寿命も存在する。今回はWHO(世界保健機関)の公開データを用い、健康寿命の実情を確認していくことにする。

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平均健康寿命では日本は第2位


WHOでは各国のデータを集約したり、独自調査を行うことで、各国の健康に関わるデータをまとめ、データベース化した上で公開している(【Global Health Observatory (GHO) data】)。今回はその中から、健康寿命に該当する「Healthy life expectancy (HALE)」の値を抽出し、各種精査を行う。

WHOでは健康余命について「病気やけがなどで完全な健康状態に満たない年数を考慮した、『完全な健康状態』で生活することが期待できる平均年数」と定義している。調査時点でゼロ歳における健康余命が健康寿命となることは、寿命の概念と同じ。WHOではこの概念を2000年に提唱したため、データベースでは2000年当時の値と直近値としては2016年の値が収録されている。

そこでその値を用い、2016年時点の平均健康寿命の上位国を精査した結果が次のグラフ。よい機会でもあるので2000年時点の値も併記する。

↑ 国別平均健康寿命(上位国、WHO公開値より、年)(2016年)
↑ 国別平均健康寿命(上位国、WHO公開値より、年)(2016年)

↑ 国別平均健康寿命(上位国、WHO公開値より、年)(2000年)
↑ 国別平均健康寿命(上位国、WHO公開値より、年)(2000年)

日本は平均寿命ではトップレベルにあることはよく知られているが、平均健康寿命は低いのではとの話も多々見聞きする。しかし実際には平均健康寿命でも他国から群を抜く形で上位にあり、しかもその状態は概念の提唱年である2000年から変わっていないことが分かる。直近の2016年ではシンガポールに次ぐ74.81年。

健康寿命は日常的に医療や介護に依存せずに、自分自身で生命を維持でき、自立生活が可能な状態の生存期間を意味するから、平均寿命に対して平均健康寿命の比率が高いほど、健康に暮らしている期間の割合が高くなり、医療費や介護費が少なく済むことになる(もっとも同時に医療費や介護費が多々必要になる高齢者数も増えるので、国全体としての金額の話は別問題となる)。

2016年の平均健康寿命のトップはシンガポールで76.17年、次いで日本の74.81年、スペインの73.81年と続く。上位陣は大よそ単純な平均寿命上位国と変わらないのが特徴だが、ある意味当然の結果でもある。なおイギリスは71.93年、アメリカ合衆国は68.51年、中国は68.67年となっている。

16年の変化と60歳時点の平均健康余命と


よい機会でもあるのでいくつか関連する値を確認していく。まずは2000年から2016年にわたり、平均健康寿命がどのような変化をしたかについて。2016年時点の上位国を対象に計算した結果が次のグラフ。2016年時点の順位をそのままにして並べている。

↑ 平均健康寿命上位国における変化(2016年の上位国における2000年の値との差異、WHO公開値より、年)
↑ 平均健康寿命上位国における変化(2016年の上位国における2000年の値との差異、WHO公開値より、年)

韓国の伸びが一番高値で5年近く。続いてシンガポール、アイルランドなどが続く。日本は2.28年のプラスと伸び方が低いが、これは元々の値が高めで伸びしろが少ないのが要因。

もう一つは平均健康余命。ゼロ歳時の平均健康余命が平均健康寿命となるが、今件では60歳における平均健康余命を算出したもの。例えば日本では20.91年とあるので、2016年時点で60歳の人は、あと21年ほどは健康な状態を維持できるであろうと試算されている。

↑ 国別平均健康余命(上位国、60歳時、WHO公開値より、年)(2016年)
↑ 国別平均健康余命(上位国、60歳時、WHO公開値より、年)(2016年)

60歳時の平均健康余命でもシンガポールがトップ。次いで日本、フランスと続く。随分と差が出ているように見えるが、縦軸の最下部分が18年なので、実のところ上位20カ国でも差異は2年足らず。とはいえ、日本が高い値を示しているのも、また事実ではある。

なお健康余命の定義にある「完全な健康状態」に関する注意点を。いくつかの方法が提起されているが、国によって採用するものが異なり、さらに同じ方法論でも国により判断基準が異なっているのが実情ではある。よって今件の平均健康寿命の値は、同一国内における経年変化はともあれ、国ごとの比較に関しては、あくまでも指標値の一つとして参考程度に見ておいた方が無難かもしれない。


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