スマホは7割が普及済み…スマホとタブレット型端末の所有・所有意向をグラフ化してみる(2017年)(最新)

2017/01/10 10:28

インターネットの利便性を飛躍的に高め、サービスの充実に大きな貢献を成したのがスマートフォン。その普及と並ぶ形で、パソコンとスマートフォンの中間的な立ち位置の情報端末として注目を集めているのがタブレット型端末。両者は現在どの程度の普及率を示しているのか。今回は2016年7月26日付で博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所が発表した、同所が定点観測を行っている「メディア定点調査」に関わる公開資料をもとに、その実情を確認していく(【発表リリース:メディア生活フォーラム2016 「Changing Media Values モバイルシフトで変わるメディア価値」プレゼンテーションレポート公開】)。

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今調査の調査要項や注意事項は先行記事【メディア接触時間推移(2016年)】で説明済み。詳しくはそちらを参考のこと。

次に示すのはスマートフォンの所有状況と、非所有者の所有意向者の割合。2つの値を100%から引けば「現在スマートフォンを持っておらず、今後も欲しいとは(現時点では)思っていない人」の割合も算出できる。なお設問では「●×の機器をお持ちですか」とのみあり、自らが購入して専有している以外に、保護者などが購入して借り受ける形で利用している場合や、タブレット型端末で多々あるように「世帯単位で購入利用しているが、自分も使っている」場合も該当すると考えられる。要は回答者が「所有している」と認識できる状態にあるか否か。

↑ スマートフォン所有・所有意向(2016年)
↑ スマートフォン所有・所有意向(2016年)

全体では7割が所有、8.3%が非所有だが所有したいと考えている。年齢階層別では若年層ほど所有率は高く、10代では9割を超えている。男女別では10代では男性が上、20代から30代ではほぼ同率、40代から50代では女性の方が所有率が高くなる。60代に入ると再び男性の所有率が女性を上回るが、現時点でも60代では男性36.0%、女性が26.4%もスマートフォンを所有していることになる。

仮に所有意向者がすべて実際に取得した場合、全体では8割近く、50代までは大よそ8割超え。60代でも4割を超える形となる。スマートフォンを手にした人すべてが同じようにあらゆる機能を用いるわけでは無く、例えばLINEとカメラ機能、メール送受信しか使わなかったり、通話機能とニュースアプリの利用や動画視聴だけのように、限定した機能利用をするケースも多々あるのだろうが、スマートフォンに限定してもこれだけの高率で「インターネットにアクセスできる環境を持っている人」が居る事実は知っておくべきだろう。

他方、タブレット型端末はその特性、例えばパソコンとスマートフォンの中間的な立場にあり、所有選択の際に優先順位が低く「無くても困らない」と判断され、後回しにされる場合が多々あることから、所有率はさほど高くない。

↑ タブレット型端末所有・所有意向(2016年)
↑ タブレット型端末所有・所有意向(2016年)

現在所有率は38.8%。上記説明の通り、設問の文面から解釈するに、個人で購入した以外に世帯所有の上利用しているケースも多々考えられる。とはいえ、すでに4割近い人が自分の意思ですぐに利用できる端末があると認識していることに変わりはない。さらに「今後所有したい」とする人も14.5%おり、両者が合わさると5割を超える。

男女別では男性の方が多く、男女とも30代がピーク。多分に個人購入・個人使用のパターンが値を底上げしているものと考えられる。20代から30代の男性に限れば、過半数がタブレット型端末を所有していることになる。

女性は男性よりやや低め。しかし所有意向率は男性より高く、欲しい人がすべて所有した場合の将来可能性所有率は男性とさほど変わらなくなる。

またスマートフォンと比較すると、高齢層でも所有率が高めに出ており、年齢階層間の差異があまり出ていないのも特徴の一つ。世帯単位での所有が多いのが理由だろうか。



スマートフォンにしてもタブレット型端末にしても、現在所有している人が手放すケースはまず考えられないが、現在非所有で欲しいとも思っていない人が、将来何らかの理由で欲しくなる、所有せざるを得ない状態に至る可能性は多々ありうる。全体的な普及率が上昇すればするほど、利用できる環境に無いと損をするケースが出てくるからだ(インターネットの利用そのものが好例)。

今後スマートフォンもタブレット型端末も、所有率はさらに上昇を示すだろう。


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