インターネットでニュースを見る、ではどこで見るのだろう(2015年)

2015/11/03 12:00

先行記事【インターネットでニュースはどの程度閲覧されているのだろうか(2015年)(最新)】で、財団法人新聞通信調査会が2015年10月26日に発表したメディアに関する全国世論調査の結果として、2/3近くの人がインターネット経由でニュースを閲覧していること、4割近くは毎日閲覧していることが明らかになった。それではその人たちは具体的にどのようなサイトで、インターネットからニュースを取得しているのだろうか。また世代や性別などで場所の傾向に違いはあるのだろうか。その実態を確認していくことにする(【発表リリース:2015年メディアに関する世論調査結果】)。

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今調査は2015年8月21日から9月8日にかけて住民基本台帳からの層化二段無作為抽出法によって抽出された18歳以上の男女5000人に対し、専門調査員による訪問留置法によって行われたもので、有効回答数は3183人。

先行記事の通り、今調査対象母集団では7割近くが頻度は問わず、そして毎日ならば4割近くがインターネット経由でニュースを閲覧している。

↑ インターネットニュースの閲覧状況(再録)
↑ インターネットニュースの閲覧状況(再録)

それではこのインターネットニュースの閲覧者は、どのようなルートでニュースを取得しているのだろうか。大よそ想定できる選択肢「ポータルサイト」「新聞社・通信社公式サイト」「テレビ放送局公式サイト」と、それ以外をまとめて「その他」で提示し、複数回答で聞いた結果が次のグラフ。

↑ インターネットニュースを見るサイト(複数回答、該当者限定)
↑ インターネットニュースを見るサイト(複数回答、該当者限定)

検索エンジンなどのポータルサイトに掲載されている、新聞社や通信社などから配信のニュースを見ている人がもっとも多く89.0%。次いで「新聞社・通信社公式サイト」が21.3%、「テレビ放送局公式サイト」が8.1%と続く。その他、例えば個人サイトや個別商品・サービスなどの企業サイト、プレスリリース集約サイトなどでニュースを確認する人は4.0%に限られている。ポータルサイトを利用する人がこれだけ多数に登るのは、そのサイト自身の信頼性に加え、多サイトを巡ることなく一か所でまとめて確認できる便宜性によるところが大きい。個別の専門店にそれぞれ足を運ぶより、何でもそろうコンビニやスーパーでまとめ買いするようなもの。

経年別に見ると、「新聞社・通信社公式サイト」は一時的に上昇する機運も見られたが失速、「テレビ放送局公式サイト」「その他」はわずかずつではあるが漸減する一方、「ポータルサイト」は漸増する動きを示している。ポータルサイトにおけるニュースのカスタマイズ性の向上や独自色の強化(個人記者による独自記事の展開、動画の配信など)もまた、集約化の一因と考えられる。

「その他」以外について直近2015年度分を、回答者の属性別で仕切り分けしたのが次のグラフ。

↑ インターネットニュースを見るサイト(複数回答、該当者限定)(属性別、2015年度)
↑ インターネットニュースを見るサイト(複数回答、該当者限定)(属性別、2015年度)

高齢層における、新聞やテレビのような従来型メディア好き、権威を好む傾向は、インターネットニュースの取得元にも反映されている。結局配信元が異なるのみで中身は同じ内容であることが多いものの、ポータルサイトでは無く新聞社やテレビ放送局などそれぞれの、そしてリアルな媒体と密接につながりのあるサイトでチェックをする傾向があるようだ。特に70代以上ではテレビ放送局公式サイトを用いる人が2割を超えているのが特徴的。

一方で今件はポータルサイトそのものの機能における利用性向ではないものの、60代以降はポータルサイトを避け、新聞社やテレビ局の公式サイトを重用する動きを示しているのは興味深い。逆に若年層ほどポータルサイトに集約する動きを示している……というより、現実的にはすでに50代までにおいて、ポータルサイトがベース化しているのだが。



今後スマートフォンなどのモバイル端末がさらに高性能化を果たし、お手軽・お気軽で一度にまとめてチェック可能なニュースへの需要が今まで以上に増大する状況となった時、新聞社やテレビ局の公式サイトはいかなる姿勢を見せるのだろうか。動きはゆるやかではあるが、確実であることにも違いない。各社の挙動に注目したいところだ。


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