主要ソーシャルメディアなどの利用状況の変化(動画・画像編)(最新)

2020/10/29 05:23

先行記事【主要ソーシャルメディアなどの利用状況の変化】において、総務省情報通信政策研究所が2020年9月30日に発表した「令和元年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」などの調査結果を基に、数年間にわたる主要ソーシャルメディアなどの利用状況を確認した。そこではFacebookやTwitterなどのテキストメインのサービスを対象としたが、同調査では画像や動画を中心にしたソーシャルメディアに関しても、同様に経年による調査が実施されている。そこで今回は動画や画像中心のソーシャルメディアに関して、取得可能な限りの経年による利用動向を精査していくことにする(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。


調査要項などは今調査に関する先行記事【主要メディアの利用時間】を参考のこと。

次以降に示すのは、日本で現在主流の動画や画像の共有サイト(ソーシャルメディア)として今調査にて調査対象として採用されているサービスの、取得可能な調査結果をもとにした利用率。この利用率だが、調査の上で「携帯電話およびパソコンのいずれからも利用していない」の回答値を100％から引いて逆算している。厳密には家庭用ゲーム機などからのみ利用している人も存在しえるが、各年の報告書でもその計算方法で利用率を計算していることから、今記事でもそれに従う。

なお「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」では現時点で今回年も合わせ8年分の調査が行われているが、動画共有サイトに関する利用率の調査はもっとも早いサービスでも2014年分から実施されているため、2014年以降の推移を見ることになる。

まずはYouTube。


↑ ソーシャルメディア利用状況(YouTube、属性別)
一部属性で不安定な動きがあるが、おおよそ漸増の動きを示している。10-40代は5人に4人以上が、50代も10人に7人以上、60代でも5人に2人以上がYouTubeを利用しているとの認識にあると表現すると、あらためてその普及度合いが理解できよう。

続いてニコニコ動画。


↑ ソーシャルメディア利用状況(ニコニコ動画、属性別)
いくつかの属性で不規則な動きがあるが、おおよそ減少傾向にあると見てよい(直近年では大きく増加した属性がいくつか見られるが)。ニコニコ動画の低迷に関しては、競合サービスのYouTubeと比較して、スマートフォン向けアプリの操作性の問題や画質、さらには再生の快適さの観点で差が開き、利用者が距離を置いたのではないかとの指摘もある。実際利用した限りでは、それを否定できないのが残念なところ。昨今の方針転換、仕様の追加などの成果がどこまで数字となって表れるのか、次年分以降の動向で見極めたい。

次にInstagram。こちらは調査対象となったのは2015年分からなので、現時点では5年分しかデータが無い。


↑ ソーシャルメディア利用状況(Instagram、属性別)
おおよその属性で増加傾向にあり、特に10-20代や学生・生徒のような若年層で著しい。元々若年層に好かれる機能を持つソーシャルメディアとして認識されているが、今後は中年層にも広がりを見せそうではある。

次はSnapchat。2017年分から調査対象となったため、現時点では3年分のデータのみ。


↑ ソーシャルメディア利用状況(Snapchat、属性別)
3年分の動向の限りでは20代以外でおおよそ増加、20代では減少の動き。もっとも3年分では明らかな形での傾向は見出しにくい。

最後はTikTok。2018年分から調査対象となったため、現時点では2年分のみ。


↑ ソーシャルメディア利用状況(TikTok、属性別)
2年分では変化も何もあったものでは無いが、若年層を中心に受け入れられている実情が確認できる。今後どこまで値が伸びていくのか、来年以降の動向が気になるところではある。


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