主要ソーシャルメディアなどの利用状況の変化をグラフ化してみる(2015年)

2015/06/09 08:00

この数年でコミュニケーションの様式を大きく変化させた要因の一つに挙げられるのがソーシャルメディア。スマートフォンと相互作用する形で普及率はうなぎのぼりとなり、さまざまな社会・経済方面にも影響を与えている。今回は総務省情報通信政策研究所が2015年5月19日に発表した「平成26年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」などの調査結果をもとに、数年間に渡る主要ソーシャルメディアなどの利用状況を確認していくことにする。

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調査要項などは今調査に関する先行記事【主要メディアの利用時間をグラフ化してみる】を参考のこと。

次以降に示すのは日本における主要ソーシャルメディアとして挙げるLINE、Facebook、Twitter、そしてmixiの、「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」における利用状況。LINEは厳密にはソーシャルメディアでは無く対個人・少数人数間におけるチャットツールだが、今調査ではソーシャルメディアとして取り扱っていることから、今回もその仕切りに従う。また利用状況を示す利用率だが、調査の上で「携帯電話及びパソコンのいずれからも利用していない」の回答値から100%を引いて逆算している。厳密にはゲーム機などからのみ利用している人もあるうるが、各年の報告書でもその計算方法で利用率を計算していることから、今回もそれに従う。

なお「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」では現時点で過去3年分の調査が行われていることから、3年分の推移を見ることになる。同調査では2014年分から動画共有サイト(YouTube、ニコニコ動画、Vine)も調査項目に加わったものの、単年では推移を見ることが不可能なので、今回は省略する。

まずはLINE。

↑ ソーシャルメディア利用状況(LINE)
↑ ソーシャルメディア利用状況(LINE)

若年層、特に10代から20代の利用率が高い現状は先行する各記事で伝えている通りだが、2012年から2013年にかけて急速に普及が進んだ様子が分かる。特に学生・生徒(中学生から大学生)では2012年の時点ですでに45.3%が利用しており、2013年ではさらに30%ポイント近い上昇を示して3/4の利用率に達している。ほぼ同時期にはスマートフォンの普及も急速に進んでいることから、スマートフォンの利用とLINEが一体化したかのような連動性を示していることが理解できよう。

伸び率のみで見ると、若年層よりはむしろ中堅層以降の方が急激とも言える。30代から50代における急上昇は、子供との連絡用として導入したことも十分考えられる。

続いてFacebook。

↑ ソーシャルメディア利用状況(Facebook)
↑ ソーシャルメディア利用状況(Facebook)

LINEほどではないが、やはり2012年から2013年に大きな飛躍が確認できる。もっとも20代から50代と就業者の範ちゅうでの伸びが著しく、学生・生徒や10代では大きな上昇がないことから、ビジネス的な利用目的で始めた人が多かった可能性はある。30代で2013年から2014年にかけて唯一減少しているのはイレギュラーだろうか。

TwitterはFacebookを一回り小さくしたような動き。

↑ ソーシャルメディア利用状況(Twitter)
↑ ソーシャルメディア利用状況(Twitter)

2012年から2013年にかけての大きな動きは10代と20代で顕著だが、それ以外の属性では見られない。少しずつ利用率が高まる形。一方でFacebookでも見られた傾向だが、10代よりも学生・生徒の値が大きく、学生間でFacebookやTwitterが率先して使われ、浸透している様子が分かる。LINEが10代と学生・生徒の値の差がほとんど無かったのと比べて特徴的ではある。

なおFacebookでは2013年から2014年にかけて幾分減った30代だが、Twitterでは大きく伸びている。因果関係を確かめるすべは無いが、何らかの連動性は推測できよう。

最後はmixi。

↑ ソーシャルメディア利用状況(mixi)
↑ ソーシャルメディア利用状況(mixi)

上記3ソーシャルメディアとは大よそ逆の動き、年を経るに連れて利用者が減少する動きを示している。特に2012年から2013年にかけて若年層、具体的には10代から20代、学生・生徒の減り方が著しく、とりわけ10代と学生・生徒では半分以下にまで落ち込んでいる。同時期にLINEが急速に伸びた動きを示していることを合わせ考えると、相関関係をもとにした推論でしかないが、多分のmixi若年層利用者がLINEに流れたと見ても不思議ではない。

全体では2012年から2014年にかけて利用者はほぼ半減。10代に限れば1/7強にまで減ってしまっている。



一応経年変化としてのデータは存在するが、まだ3年分しか抽出できないため、ぶれが生じている可能性は否めない。明確な変動傾向はあと数年調査結果の蓄積が欲しいところだが、インターネットサービス系のすう勢は流れが速く、調査データが蓄積される前に明らかな結果が出てしまう可能性すらある。

来年分からは動画共有サイトについても逐次動きを確認できる。ダイナミックな動きを見せる各サービスの利用状況を、より詳細に把握できるに違いない。


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