小学1年生16%、高校2年生は98%…子供達の携帯電話保有状況(2015年)

2015/02/01 09:00

子供達の生活環境、社会習慣、行動様式において、もっとも熱い視線が注がれ、また同時に問題の源となっているのが携帯電話(従来型携帯電話、スマートフォン、PHSすべてを含む)。高校生ではすでに9割以上の保有率を示す調査結果も相次ぎ発表されているが、今回は小学1年生以降の保有状況について、少年教育振興機構が2014年6月に発表した「青少年の体験活動等に関する実態調査」報告書の各種公開データから、その実情を確認していくことにする(【「青少年の体験活動等に関する実態調査」 (平成24年度調査)報告書】)。

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直近では小学1年生は16%、中学2年生は55%、高校2年生はほぼ全員


今調査の調査要項については先行記事【果物の皮を包丁でむいたり、ぞうきんを絞ったり……いまどきの子供事情を探る】を参考のこと。

次に示すのは直近となる2012年度における、各学年別の携帯電話保有率。冒頭でも触れた通り、今件における携帯電話は(子供向けのGPSを用いた防犯機能に長けた)従来型携帯電話だけに留まらず、スマートフォン、さらにはPHSまで含めたものを指している。また設問では「持っているか」だけを尋ねており、所有権そのものを子供が有している場合に加え、保護者が貸し与え、子供が常用しているパターンも該当する。

↑ 自分用の携帯電話を持っているか(2012年度)
↑ 自分用の携帯電話を持っているか(2012年度)

今件では使用用途、インターネットへの接続の有無も尋ねていない。小学生の保有率は大よそが、防犯目的で持たされている携帯電話によるものだろう。小学1年生では16.0%だが、それが少しずつ保有率を上げていく。しかし小学6年生でも33.4%と1/3程度に留まる。これが中学生になると54.9%、高校生では97.6%にまで跳ね上がる。

見方を変えると、小学生では携帯電話の保有者は少数派だが、中学生になるとほぼ同率、そして高校生では圧倒的多数派となる。実質的にはインターネットへのアクセスが出来る事を考えると(許可されているか、制限のあるなしはまた別)、高校生のほとんどは携帯電話を有し、少なくとも電子メールのやり取りは出来ると見て良い。今調査は2013年1月から3月に実施された結果のため、この97.6%のうち少なからずはまだ従来型携帯電話であることが予想されるが、いずれにせよ高校生では携帯電話がコミュニケーションツールとして認識されていることに違いは無い。

急速な上昇を示す普及率


これを経年変化で見た結果が次のグラフ。繰り返しになるが、直近2012年度は2013年1月から3月にかけて行われた結果である。

↑ 自分用の携帯電話を持っているか(経年変化)
↑ 自分用の携帯電話を持っているか(経年変化)

2006年度から2010年度まではほぼ横ばいだが、2012年度は急激な成長ぶりを示している(2011年度分が無いのは震災によるものだろう)。この上昇の仕方について報告書では「特に、小学生での平成22年から平成24年にかけての増加が大きく、小学2年では、所有率が約3倍になっている(小学2年平成22年:5.2%→平成24年:17.8%)。これは、GPSや防犯ブザーなどの機能が付いた小学生向けの携帯端末やスマートフォンの普及による影響が考えられる」と説明している。他の多数の調査結果でも2013年、早いものでは2012年から未成年者全体ではスマートフォンの、小学生に限れば子供向け携帯電話の急速な普及浸透が数字となって表れており、この時期に日本の若年層の間に「ケータイ革命」「スマホ革命」的な動きが生じたものと考えられる。つくづく震災による調査中止と思われる2011年度分が取得できないのは残念でならない。

この2012年度分の急激な上昇ぶりが、一層把握できるのが、次に示す学年別の動向。

↑ 自分用の携帯電話を持っているか(経年変化)(学年別、「ある」率)
↑ 自分用の携帯電話を持っているか(経年変化)(学年別、「ある」率)

最新分に当たる2012年度分を赤で着色してあるが、どの学年でも有意に上昇しているのが分かる。とりわけ小学生、なかでも若年層の急激な上昇ぶりが目立っている。また中学2年や小学2年に見られるように、ここ数年間は減少の動きすら示していた学年が、それこそ特需的な形で上昇している。

次年度の調査結果は2014年1月から3月に行われたものとなるはずで、さらなる所有率の上昇が容易に想像できる。携帯電話はどこまで子供達の間に浸透しているのだろうか。結果発表が楽しみでならない。


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