雑誌は両社とも1割超のマイナス、電通の新聞は2割超マイナス、博報堂のネットは6割近くのプラス(電通・博報堂売上:2015年12月分)

2016/01/13 16:00

博報堂DYホールディングスは2016年1月13日、同社グループ主要3社(博報堂、大広、読売広告社)の2015年12月分の売上高速報を公開した。一方、電通も同年1月8日付で、同じく同社12月分の単体売上高を公開している。これにより日本国内の二大広告代理店における2015年12月次の売上データが一般公開されたことになる。今回は両社の主要種目別売上高の前年同月比、そして各種指標を過去の公開値などを基に独自に算出し、その動向などから各種広告売上動向、さらには広告業界全体の動きを確認していく。

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全般的に電通が堅調、博報堂は特にネットが伸びる


データ取得元の詳細な情報、各項目における算出上の留意事項、さらに今件カテゴリーの過去記事は【定期更新記事:電通・博報堂売上動向(月次)(電通・博報堂)】に収録・記載済み。今件記事に合わせ、そちらで確認のこと。

まずは両社の主要項目ごとの前年同月比を計算し、グラフ化する。

↑ 二大広告代理店(電通・博報堂)の2015年12月分種目別売上高前年同月比
↑ 二大広告代理店(電通・博報堂)の2015年12月分種目別売上高前年同月比

4大従来型メディア(かつては4大既存メディア)と当サイトでは命名している昔ながらの主力メディア、具体的にはテレビ・ラジオ・新聞・雑誌の動向を確認すると、今回月は雑誌が両社ともマイナス、ラテと呼ばれるラジオ・テレビは電通がプラスで博報堂がマイナス。一方で新聞は電通がマイナスで博報堂がマイナスと、それぞれの得手不得手が透けて見えるような結果が出た。またマイナス値では雑誌が双方とも1割を超える、新聞は電通で2割を超える下げ幅を示しており、深刻な売り上げ減が確認できる。

特に電通では先月に続き今月も、紙媒体の新聞と雑誌が共に大きなマイナスを示しており、とりわけ新聞は6月分以降6か月連続の2ケタ台のマイナス。インターネットなどに幾分のシフトがなされているとはいえ、新聞離れが進んでいるように見える。ちなみに1年前の2014年12月では電通の新聞項目は前年同月比でプラス9.9%で、2年前同月比を試算するとマイナス16.4%。2年間で売上の1/6が削れたことになる。

テレビは電通が6%近いプラス。テレビは絶対額が大きいため、このプラス幅でも金額面では大きな貢献となり、同社の全体額の底上げに多大な貢献をもたらす形となった。一方で博報堂の下げは他の上昇の足を引っ張り、全体の上昇幅を大きく縮めてしまっている。

従来型広告は一部をのぞけばそこそこの順調さ。これらの動きを見るに、昨今の状況に関しては広告業界全般の不調では無く、4マスの不調と表現した方が適切な感は否めない(テレビはいくぶん上下感があり、下落ばかりではないが)。

電通に限るが2年前比を試算すると次の通り。

↑ 参考:電通2015年12月度単体売上(前々年同月比)
↑ 参考:電通2015年12月度単体売上(前々年同月比)

4マスでは新聞が大きなマイナスな以外は押し並べてプラス。雑誌は今回月は大きく下げたが、前年同月では前年同月比で3割近い上昇を記録しており、それが大きく押し上げる形となった。またインタラクティブメディア(インターネット)は26.8%と大きく飛躍しているが、年平均では12.6%のプラスとなる。

各年12月における電通の売上総額の推移を確認


次のグラフは電通の今世紀(2001年以降)における、今回月となる12月を基準にした毎年12月分の売上高総額をグラフにしたもの。年を隔てた上で同月における比較となるので、選挙やオリンピック、FIFAワールドカップのような、広告と深い関係を有し、売り上げに大きく影響を与える事象が無い限り、季節による変動を気にせず中期的な動向を確認できる。あくまでも電通だけの話だが、大いに参考になる。

↑ 電通月次売上総額推移(各年12月、億円)(-2015年)
↑ 電通月次売上総額推移(各年12月、億円)(-2015年)

大よそではあるが景況感を反映した値動きを示している。ITバブルの崩壊と不況、景気の回復、金融危機の勃発、リーマンショックによる景気悪化の加速、そしてそこからの立ち直り、震災や極度の円高に伴う低迷感、そして回復へ。2013年以降は上昇がゆるやかなものとなり、12月に限定すれば、再び大きな上昇を見せ、ほぼ金融危機以前の水準に戻った感はある。

なお今件記事では日本の大手広告代理店として、売上高、取扱い領域の幅広さ、対象地域の広さ、日本国内に与える影響力など、多数の面で最上位陣営となる電通と博報堂2社の動向を精査している(もちろん日本には両社以外にも多数の代理店が存在する)。一方で両社は同程度の規模では無く、売上・取扱広告の取扱範囲には小さからぬ違いがある。ところが今件記事上記グラフでは総額では無くあくまでもそれぞれの部門における前年同月比を示し、両社の分を併記していることもあり、その値が両社の売上と誤解される場合がある。

そこで次に両社部門の具体的な売上高を併記したグラフを生成し、その実情を確認する。それぞれの部門の具体的な市場規模や、両社間における違いが、成長度合いでは無く現状の売上の観点で把握できる。

↑ 電通・博報堂DYHDの2015年12月における部門別売上高(億円)
↑ 電通・博報堂DYHDの2015年12月における部門別売上高(億円)

インターネットは毎月目覚ましい成長率を計上しているものの、売上金額=市場規模としては他のメディアと比較すると、どんぐりの背比べレベルでしかない。また、4マス以外の従来型広告市場が大きな規模を示していること、テレビの広告市場がひときわ巨大であることなどが一目でわかる。電通、博報堂共に、各社の全売り上げの4割を超える額面を示している。

一方電通と博報堂間では、全項目で電通の方が単月売り上げは上。部門によって得手不得手があるため、ラジオのようにほとんど変わらない部門もあれば、テレビのように約2倍の差を示す部門もある。

「その他」も差異が大きいが、これは両社間における取扱い事業の違いに加え、「その他」の仕切りそのものの問題も多分にある。メディア技術の進化に伴い、複合型の広告も増え、従来の仕切りでは分別しにくいタイプの広告が増えている。それらは「どれにも当てはまりにくいので『その他』行き」となると考えられ、年々「その他」に該当する項目が増えてしまい、金額も積み増しされてしまう。

この「その他」の区分内容の膨張問題は、経産省の特定サービス産業動態統計調査における広告業の調査でも生じている。他項目も含めた再統合では調査データの連続性が失われてしまうため、「その他」の内部における仕切り分けの追加を求めたいところではある。もっとも電通に限ってもこの項目は「衛星その他のメディア、メディアプランニング、スポーツ、エンタテインメント、その他コンテンツなどの業務」とあり、2分割や3分割程度の細分化は難しいのも事実。さらに細分化されると、電通と博報堂両社における共通性が無くなる可能性もあり、(両社それぞれにおいては何の問題もないのだが)比較する点では問題を抱えることになる。



今回分の2015年12月分は電通でテレビ、博報堂でネットが貢献し、両社とも全体でプラスを計上することができた。一方で主要4マスのうち紙媒体2つの軟調さは相変わらず。テレビはともあれ、やはり全体としての4マスの今一つ感は否めない。経産省の広告費動向でも同様の、2015年初頭以降の弱い動きが確認されており、気になる動きではある。

↑ 月次における4大従来型メディアとインターネット広告の広告費前年比推移(電通、2015年1月以降)
↑ 月次における4大従来型メディアとインターネット広告の広告費前年比推移(電通、2015年1月以降)

電通や博報堂に限らず広告業界全体で、小さからぬ、そして以前から指摘されていた、媒体に係わるムーブメントが起きている、加速化しているのかもしれない。


■関連記事:
【20余年間の広告費推移をグラフ化してみる(経済産業省データ)(上)…4マス+ネット動向編】
【20余年間の広告費推移をグラフ化してみる(経済産業省データ)(下)…ネット以外動向概況編】

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