夫婦世帯の買物はスーパー中心…二人以上世帯の買物先をグラフ化してみる

2011/10/22 07:00

総務省統計局は2010年12月24日、【「2009年全国消費実態調査」】のうち、【二人以上の世帯の家計収支及び貯蓄・負債に関する結果】を発表した。二人以上の世帯(住居や生計を共にしている二人以上の集まり)の日常生活を金銭面から推し量ることができる、貴重な資料・データが多数盛り込まれている。このデータ群の中から、今回は「どの種類のお店でお金を費やすか」についてグラフ化してみることにした。要は【「高齢単身者のコンビニ離れ」……一人暮らしの買物先をグラフ化してみる】の二人以上世帯・世帯主の世代別版というわけだ。

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「全国消費実態調査」とは国民生活の実態について家計の収支及び貯蓄・負債、耐久消費財、住宅・宅地などの家計資産を総合的に調査し、全国及び地域別の世帯の消費・所得・資産に係る水準、構造、分布などを明らかにすることを目的とした調査。5年ごとに行われているもので、今回発表された2009年分は11回目にあたる。

今回抽出・グラフ化するデータは、「表Ⅴ-11 世帯主の年齢階級,費目別支出金額の購入先別割合(二人以上の世帯)-平成21年-」。ここから消費支出金額全体を抽出し、生成したグラフが次の図。ちなみに「消費支出」とは【エンゲル係数の推移をグラフ化してみる】でも説明しているように、税金や社会保険料をのぞいた「世帯を維持していくために必要な支出」を意味する。また「百貨店」は元資料上の区分名で、今サイトでよく取り上げている「デパート」とほぼ同じ形態店舗を意味する(【百貨店 衣料品客離れていく 行き着く先はモールとネットに】の文末で説明)。

↑ 世帯主の年齢階級別・費目別の消費支出金額の購入先割合(二人以上世帯)
↑ 世帯主の年齢階級別・費目別の消費支出金額の購入先割合(二人以上世帯)

いずれの階層でも「スーパー」を利用する割合が一番多い点では変わらない。しかし他の点ではいくつかの違いが見えてくる。主だったものを箇条書きにすると、

・どの世代でも購入先として「スーパー」「一般小売店」「ディスカウントストア・量販店」の順位は同じ。
・「スーパー」はどの世代でも安定しているが、「一般小売店」は50代以上の割合が3-4ポイントほど高い。その分「ディスカウントストア・量販店」が落ちている。
・「コンビニ」は若年層ほど高い。
・「ネット通販」と「ネット以外の通販」は合計がほぼ変わらず。若年層ほど「ネット通販」が高く、歳を経るに連れて「ネット以外の通販」にスライドしていく。

「ディスカウントストア」は日本国内では1990年以降に領域の拡大を始めている(大店法の規制緩和、独禁法絡みの問題、消費者の消費性向の変化)ことから、どれだけ長い期間「ディスカウントストア」と接していたかが、直接利用率に反映されているものと思われる(接する機会があまりない時期は、「一般小売店」で充足させていた次第)。同様に「ネット通販」と「ネット以外の通販」の利用性向も、どれだけ慣れているかがそのまま反映されたと考えれば納得がいく。

一方、興味深いのは「コンビニ」の項目。若年層ほど利用割合が高いものの、30歳未満でも3.9%でしかない。これは以前単身世帯で同様のデータを参照した時の値(男性30歳未満で15.2%、60歳以上でも4.1%)と比べると、かなり小さい値となっている。

↑ 年齢階級・性別の消費支出金額購入先割合(単身世帯)
↑ 年齢階級・性別の消費支出金額購入先割合(単身世帯)(再録)

詳細は後日改めて精査するが、食料品や諸雑費(たばこや傘)などに限定すると、もう少し割合は上がるものの、やはり「コンビニ」で消費する額の割合は、単身世帯と比べて小さいものに収まっている。

やはり二人以上の世帯ともなると購入消費量も多くなるため、「まとまった量を購入できる」「安上がりで済む」ことが優先されるので、「コンビニ」は敬遠されてしまうのだろう。また「スーパー」と「一般小売店」の立ち位置が、単身世帯と二人以上世帯でほぼ逆転しているのも、買物の傾向を考えると面白い話ではある。

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