書店数とその坪数推移をグラフ化してみる(2014年)

2014/10/20 08:00

インターネット通販が普及し、さらには電子出版も本格的な浸透が進む中においても、紙媒体による出版物を購入するメインの流通ルートとして君臨しているのが書店。しかしながらその書店も、状況の変化に合わせて、あるいは流される形で、他の類似業界同様に集約化・大型化の傾向が見受けられる。今回は日販の『出版物販売額の実態』最新版(2014年版)から取得した最新値を元に各種グラフを生成し、その状況を確認していくことにした。

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まずは書店数と総坪数の推移。手持ちの資料には2004年度から2013年度における、各年度末の数字がある。これを元にグラフ化したのが次の図。右側の坪の軸で「変化を分かりやすくするために最下層がゼロではなく90万坪」であることに注意してほしい。

↑ 書店数・坪数推移(2004-2013年度、各年度末集計値)
↑ 書店数・坪数推移(2004-2013年度、各年度末集計値)

いくつもの資料・記事で記している通り、「書店数の減少」「総坪数の増加」の流れがかつてはあったことが確認できる。ところが2010年度をピークにその流れは変わり、店舗数だけでなく坪総数まで減少しはじめているのが分かる。1年だけなら単年でのイレギュラーな動きとの解釈もできるが、3年連続した、小さからぬ変化が生じている以上、トレンドが変わったと判断した方が無難ではある。

タイミングから察するに、スマートフォンの普及に伴い出版物を取り扱う本屋の需要減退が加速したか、震災で痛手を受けた本屋が閉店を余儀なくされたなどが主要因として考えられる。または既存店舗の集約・大型化が一段落ついたのかもしれない。あるいはそれら複合的な要因が偶然にも畳み掛けるように同時に生じた、その可能性が一番高そうだ。

店舗数の減退は以前から継続中でその勢いは強い。この数年は総坪数こそ減っているものの、それでも1店舗あたりの平均面積は増加中のさなかにある。あくまでも単純計算でしかないが、書店数・総坪数、この2つの数字から1店舗当たりの平均坪数を算出すると、「書店の大型化」(大型店舗のみが生き残る、新設店舗の大型化、既存店舗の拡張、etc.……)の動きが透けて見える。

↑ 単純計算による1店舗あたりの平均坪数推移
↑ 単純計算による1店舗あたりの平均坪数推移

結論としてもこれまでの各関連記事とほぼ同じ。すなわち

「店舗数減少」

「1店舗当たりの平均売り場面積の増加」

「書店の集約化・大型化」(方法は様々)

といった傾向が確認できる。そして過去の記事で数少ない一次データである、経済産業省・商業統計調査からの(間が随分と抜けてはいるが)生成グラフと付き合わせると、この傾向がここ数年(グラフでは2004年度から)の間のみではなく、少なくとも20-30年前から起きていたことが分かる。

↑ 書店数・売り場面積推移(経済産業省・商業統計調査より)(再録)
↑ 書店数・売り場面積推移(経済産業省・商業統計調査より)(再録)

インターネット通販の普及は、一般小売業として書店に大きなプレッシャーを与えている。しかし、それはあくまでも書店業界・周辺業界の動きを加速化させただけ(あるいはそう見えているだけ)で、流れそのものは前々から起きていたことになる。

もっとも上記の通り、ここ数年では総坪数も減少に転じ、1店舗当たりの平均坪数の上昇率も抑え気味となっている。このままの動きが進めば数年のうちに、平均坪数も前年比でマイナスに転じ、数と規模双方の観点で、本格的な書店減退へと状況が変化したことを確認することになるかもしれない。



収録されている期間の店舗数・坪数の推移について、前年度比を示したグラフを生成すると次の通りとなる。

↑ 書店数・坪数推移(前年度比)
↑ 書店数・坪数推移(前年度比)

経済動向全体、あるいは業界内(電子書籍周りの可能性が一番大きい)における変化と共に風向きが変わる可能性はあるが、グラフから動きを推測する限りでは、店舗数の減少はそろそろピークを迎えつつある。一方で総坪数はマイナスに転じ、下げ幅こそ小さいものの縮小を継続する動きを見せ始めている。本屋そのもの大型化で需要確保を狙ったものの、過剰供給により規模の適正化が起きている……と考えれば道理は通る。この傾向が来年以降も続くのであれば、その推測はより強固な裏付けを得られるだろう。

もちろん店舗数の減少が縮小傾向にあるとはいえ、年1%強のマイナスでも大きな値であることに違いは無い(この数年は毎年約200から300店舗の本屋が減っている計算になる)。そして需給がその動きを求めている以上、流れを止めるのは難しいのが現実である。


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※各グラフで最新年度以外の数字が表記されていませんが、これは資料提供側の指示によるものです。何卒ご理解ください
(C)日販 営業推進室 書店経営支援チーム「2014 出版物販売額の実態」

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