20年前は15%足らず…パソコン普及率の推移や年齢階層別の現状をグラフ化してみる(2015年)(最新)

2015/08/08 15:14

先行記事【パソコンの普及率現状をグラフ化してみる】で総務省統計局が2015年7月31日に発表した、全国消費実態調査の2014年分における、主要耐久消費財に関する調査結果を元に、パソコンの世帯ベースにおける普及率や所有台数、購入してからの経過時間などを確認した。今回は同調査の過去の結果をさかのぼりパソコンの普及率の推移を確認すると共に、直近分に関して世帯主の年齢階層別の動向をチェックし、別の方面からパソコンの現状を把握していくことにする(【発表ページ:平成26年全国消費実態調査】)。

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1994年時点では14.6%に過ぎなかった世帯ベースのパソコン普及率


今調査に関する調査要目は先行記事【普通乗用車より軽自動車が所有される時代…自動車の車種・世帯種類別普及率をグラフ化してみる(2015年)(最新)】を参照のこと。

次に示すのは1994年から2009年の全国消費実態調査における、総世帯(単身世帯と二人以上世帯の合計)でのパソコン世帯普及率と、所有世帯の平均所有台数。直近となる2014年分はデスクトップとノートパソコンが仕切り分けされていたが、2009年までは単にパソコンのみの選択肢だったことから、2014年分はグラフには盛り込まない。また1989年以前は単身世帯の調査が十分に行われておらず、総世帯の数字を計算できないことから、グラフからは除外してある。

↑ パソコン普及率(総世帯、1994-2009年)
↑ パソコン普及率(総世帯、1994-2009年)

1994年当時は普及率は14.6%、所有世帯の平均保有台数は1.14台だった。それが1999年には33.8%と1/3に達し、今世紀に入ってからは5割強、そして2009年には2/3に達することとなる。平均所有台数も少しずつ増加しており、所有世帯においてデスクトップとノートパソコンの併用など、複数台の所有ケースが増えてきたことがうかがえる。

ちなみに二人以上世帯限定だが、これより前の普及率は1989年は12.4%となっている。大体10世帯につき1世帯の割合である。

世帯主の年齢階層別でみると……


続いて直近の2014年分に関して、世帯主の年齢・性別(単身世帯のみ)に仕切り分けをした普及率。こちらはディスクトップとノートが区分されているので、その双方を確認する。まずは単身世帯。

↑ 世帯主年齢階層別・パソコン種類別、パソコン普及率(2014年)(単身世帯)
↑ 世帯主年齢階層別・パソコン種類別、パソコン普及率(2014年)(単身世帯)

単身世帯では世帯主=利用者≒購入者であることから、男女の仕切り分けをしている。やはり仕事の上などでも使う機会が多いこともあり、概して男性の方がデスクトップもノートも普及率は高い。ただし30代から40代に限ると女性の方がノートパソコンの普及率が高い結果が出ているなど、ノートパソコンの人気は男女であまり差異が無いようだ。

デスクトップパソコンは、男性は30代から50代までがピークで、その後も普及率の減少はさほどない。他方女性は40代でいくぶん跳ね上がるものの、それ以外の年齢階層では押し並べて低め。スマートフォン同様パソコンでも、女性は機動力の高さにより大きな魅力を見出しているように見える。また必要性の違いもあるのだろう。なかでも30代未満で、ノートパソコンとデスクトップパソコンの普及率の差が大きく出ているのが目に留まる。

↑ 世帯主年齢階層別・パソコン種類別、パソコン普及率(2014年)(二人以上世帯)
↑ 世帯主年齢階層別・パソコン種類別、パソコン普及率(2014年)(二人以上世帯)

二人以上世帯の場合は世帯主の性別の区分けはあまり意味がないので、年齢階層別のみ。ノート、デスクトップ共に50代がピークで、それまでは漸増。50代世帯では大よそ5割近くがデスクトップパソコンを、3/4近くがノートパソコンを所有している計算になる。そして60代以降は漸減していく。ただしピークの50代でもデスクトップパソコンの普及率は5割に届かず、ノートがほぼ3/4世帯に浸透しているのと比較すると、やや寂しいところもある。

また単身世帯と比べると、一部階層をのぞけば、大よそ二人以上世帯の方が、単身世帯よりもパソコンの普及率は高め。特にノートパソコンでは顕著に差異が出ている。結婚の際に夫婦いずれかが所有していた端末をそのまま使用し続けてたり、教育用などで必要性が増すなど、単身世帯と比べて普及率が高くなる理由は多数考えられる。



デスクトップとノートの仕切り分けが行われたのは2014年分からなので、比較ができるのは次回調査分の2019年分からとなる。パソコン離れがしばしば話題に登る昨今だが、次回調査ではどのような動きが見られるだろうか。先行記事でも触れている通り、所有パソコンの調達からの期間動向でもその兆しが確認できるだけに、気になるところではある。


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