ニュースサイトの利用状況をグラフ化してみる(最新)

2018/06/22 05:04

2018-0615インターネットの普及に伴い多くの人が自分の端末でアクセスすることにより、多様な情報を瞬時に取得することが可能となった。また蓄積された情報を検索し、図書館の蔵書を探るような形での精査を行う手立てを得られるのが現状。新聞のような紙媒体やテレビなど電波放送による一方向的な従来のメディアとは特性を大いに異とするメディアとなるインターネットを用いたニュース配信は、さまざまな変化を人々の情報との接し方の点でもたらし、そしてニュースメディア全体にも影響を及ぼしつつある。今回は総務省が2018年5月25日に詳細値を発表した「通信利用動向調査」の公開値を基に、インターネットを用いたニュースサイトの利用者状況などを確認していくことにする(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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今調査の調査要項は先行する解説記事【自宅パソコンのインターネット接続回線の種類をグラフ化してみる】で解説済み。必要な場合はそちらを参考のこと。

次に示すのは、インターネット利用者におけるニュースサイトの利用者の実情。「ニュースサイト」に関する定義は公開値や質問票には無く、回答者が「ニュースサイト」の文言から判断できる対象が該当することになる。新聞やテレビの公式サイト、ポータルサイトが提供する二次配信サイトや独自ニュース、個人やグループによる情報配信サイトも含まれるものと考えられる。あるいはいわゆるキュレーションサービスのサイトやまとめサイトの類も、回答者の判断次第で該当している可能性はある。他方、動画や掲示板、メールマガジン、ソーシャルメディアそのものなどは、設問の上で別項目として明確に仕切り分けされているため該当しない。

↑ ニュースサイト利用者(過去1年間、インターネット利用者限定)(2017年)
↑ ニュースサイト利用者(過去1年間、インターネット利用者限定)(2017年)

全体では5割強。インターネット利用者の半数以上はニュースサイトを利用している計算になる。未成年者では3割に届かないが、20代以降急速に利用率が増加していく。男性は30代から60代前半まで6割以上を維持しているが、これは多分に就業中に使っているのだろう。60代後半以降も高めの値が維持される。他方女性は30代がピークで以降は少しずつ確実に利用率が下がる。男性と比べて値は低めで、なおかつピーク期間が短い動きからも、多分に男女のニューサイトの必要性の違いが見えてくる。

所属世帯年収別ではほぼきれいな形で高年収ほど高利用率の結果が出ている。仕事の上で必要になる事例が、高年収ほど増えてくるものと考えられる。2000万円以上の値が有意に落ちているのは、この層では高齢者が多分にいるからだと考えられる。

上記の値はインターネット利用者に占める比率。属性によってはインターネットへのアクセスそのものの状況が大きく異なるため、全体像をつかみにくい場合がある(インターネットを使っていなければ、そもそもニュースサイトの利用はできない)。そこでインターネットを使う・使わないを問わず、調査対象母集団全体で計算をし直したのが次のグラフ。

例えば男性全体では41.3%とあるので、6歳以降の男性全員の4割強がニュースサイトを利用している計算となる。

↑ ニュースサイト利用者(過去1年間、調査対象母集団全体)(2017年)
↑ ニュースサイト利用者(過去1年間、調査対象母集団全体)(2017年)

男性は30代から50代まで過半数がニュースサイトを利用している。60代に入ると利用率は落ちるが、それでも70代前半までは1/4を超える。一方女性は20代から30代まではむしろわずかながら男性よりも高い値を示すものの、40代以降では男性を下回る形となる。また50代以降の減り具合も男性より大きい。

所属世帯年収別では大よその形で高年収=高利用率の形が出ている。低年収層ではインターネットそのものを利用していない場合もあるのだろう。



先行するオンラインゲームの利用者の話同様、「実際にニュースサイトを利用している人数はどれぐらいなのだろうか」との疑問もある。そこで各都道府県の人口(国勢調査の最新分となる2015年分、今調査の調査対象母集団同様に6歳以上限定、総人口)と今回の都道府県別利用率を用いて概算の利用者数を算出、最大値となった東京都の値を基準値の1.00として、相対値を算出したのが次のグラフ。例えば北海道は0.31とあるので、東京都でニュースサイトを利用している人の数の3割強が、北海道におけるニュースサイト利用者数となる次第。

↑ ニュースサイト利用者数(過去1年間、調査対象母集団全体、最高値の地域の人数を1.00とした時の相対値)(2017年)
↑ ニュースサイト利用者数(過去1年間、調査対象母集団全体、最高値の地域の人数を1.00とした時の相対値)(2017年)

地域別のニュースサイトの需要というよりは、インターネット利用者数そのものに左右されている感はある。ビジネスの観点では関東や近畿向けの情報が多くなるのも致し方あるまい。


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