通信利用動向調査、オンラインでのアンケートを希望する?(2014年)

2014/07/18 11:00

これまで複数の項目に渡り、総務省が2014年6月27日に発表した「通信利用動向調査」の公開値を基に、インターネット関連などのデジタル方面の現状をさまざまな視点から確認した。今件調査は先行する解説記事【自宅パソコンのネット接続回線の種類をグラフ化してみる】で説明の通り、郵送による調査票の配布及び回収の形式によって行われているが、これについて「インターネットでの調査にしても良いか否か」の問いも実施している。非常に興味深い結果が出ているので、今回はこの実情を確認していくことにする。

スポンサードリンク


冒頭で触れた通り「通信利用動向調査」は郵送調査票配布・回収方式で行われている。これならば属性別のデジタルメディアの保有率の違いによるぶれを考慮しなくて済むため、より現実に近い値が期待できる。一方昨今ではスマートフォンをはじめとするインターネット接続機器の利用率が上昇しており、いわゆるデジタルデバイドをあまり気にしなくても良いのでは、との意見も広まりつつある。

それでは今「通信利用動向調査」でオンラインによる回答を希望するだろうか。現時点の調査対象(つまり郵送調査票配布・回収方式による回答者)に聞いた結果が次のグラフ。総数としては賛成派は1割強に留まり、反対派は2/3、意見留保が2割という結果となった。

↑ オンラインによる回答を希望するか(2013年末)
↑ オンラインによる回答を希望するか(2013年末)

インターネットを多用する20代から30代は賛成派もやや増え、意見留保派も増加する傾向にあるが、それでも反対派が過半数に違いは無い。シニア層になると拒絶感は強まり、3/4に達する世代もある。

一方世帯年収別では、概して高年収ほど賛成派が増える動きを見せる。高年収は高年齢層であることが多い、連動性があるものの、デジタルメディアの利用率とも連動性があるため、今件では後者の方が強く働いているようだ。もっともそれでも賛成率は2割にも届かない。

インターネットに関する調査をメインに据えた「通信利用動向調査」で、インターネットによる調査を希望する人が少数にとどまるというのは、何とも皮肉な感はあるが、現状ではまだ抵抗感が強いのだろう。

仮に意見留保派がすべて賛成派に回ったとしても、反対派ははるかに多い。スマートフォンがある程度普及し、インターネットへのアレルギー的忌避感が弱まりつつある昨今ですら、この程度の数字でしかないのだから、公的機関におけるインターネット調査の本格的導入は、まだ難しいのかもしれない。あるいはデジタル系・インターネット周りの調査だからこそ、デジタルデバイドが生じないように、との考えで、希望しないと回答している事例もあるのだろう。


■関連記事:
【「インターネット調査」と「一般の世論調査」に関する意見を集約してみる】
【「インターネット調査」は「一般の世論調査」に置き換えられるか!?】
【「ブログは信頼できない」が3割強、インターネットの信頼度は新聞の2/3・ネット上の情報の信頼性に関する意識調査結果】

スポンサードリンク




▲ページの先頭に戻る    « 前記事|次記事 »

(C)2005-2016 ガベージニュース/JGNN|お問い合わせ|サイトマップ|プライバシーポリシー