記事タイトルトップの東京都は18.6%、最下位は…!? 都道府県別タブレット型端末利用率動向(2014年)

2014/07/11 11:00

昨今のインターネット界隈の動向を見聞きするに、ハード面ではスマートフォンとタブレット型端末、ソフト・サービス面ではソーシャルメディアに熱い視線が向けられ、多くの人が手に取り体験している。そして奇しくもそれらのハードとソフトは密接な関係にあり、片方がもう片方の浸透に小さからぬ貢献をしている実態がある。先行する記事【都道府県別スマートフォン利用率動向】でスマートフォンの都道府県別利用状況を確認したが、今回はハード面における注目対象のもう片割れであるタブレット型端末について、同じように都道府県別のインターネット利用率の現状を確認していくことにする(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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都道府県別のタブレット型端末によるネットアクセス利用状況


今調査の調査要項は先行する記事【自宅パソコンのネット接続回線の種類をグラフ化してみる】で解説済み。必要な場合はそちらを参考のこと。

次に示すのは各都道府県別のタブレット型端末によるインターネット利用率。例えば北海道では11.0%との値が出ているが、これは調査対象母集団(6歳以上)の北海道在住者全体のうち11.0%が、タブレット型端末でインターネットを利用していることを意味する。北海道に住むインターネット利用者のうち11.0%では無い。

↑ タブレット型端末でインターネットを利用している人(2013年末、各地域全体)
↑ タブレット型端末でインターネットを利用している人(2013年末、各地域全体)

スマートフォンの都道府県別普及状況同様、東京を中心とした関東圏、福岡県などの九州北部圏など、人口密集地帯・都市地域で比較的高い値を示している。一方で、それ以外の地域のうち、人口が比較的少なめな都道府県では値が低く抑えられている感はある。ただし、大阪を中心とした近畿圏ではやや低めで、京都府が高い値が出ていることや、沖縄県の高さが際立つなど、スマートフォンとは様相を異なる部分も見受けられる。

都道府県別に仕切っても、2割はまだ超えていないものの、多くでは1割前後の値を示している(全体平均が12.3%なのだから当然といえばそれまでだが)。かつてタブレット型端末といえば「iPad」のみが知られ、半ば以上「タブレット型端末」イコール「iPad」であり、高級サブマシン的な存在として認知されていた。そして外で実際に使っている様子を目に留めた際には、ついレアなアイテムを見つけたかのような、好奇心のまなざしを向けてしまっていたものだ。そのような状況からは、大きな変化が生じていることに違いは無い。

上位・下位10地域を並べてみる


上記グラフは各都道府県の動向を知るのには役立つ。しかし数字の上での上位陣・下位陣を探すのには少々難儀する。そこで並べ替えをした上で、上位10位、下位10位のものを別途生成した。

↑ タブレット型端末でインターネットを利用している人(2013年末、各地域全体)(上位10位)
↑ タブレット型端末でインターネットを利用している人(2013年末、各地域全体)(上位10位)

↑ タブレット型端末でインターネットを利用している人(2013年末、各地域全体)(下位10位)
↑ タブレット型端末でインターネットを利用している人(2013年末、各地域全体)(下位10位)

最上位は東京都の18.6%、次いで福岡県の16.9%、京都府の16.8%、埼玉県の15%。ここまでが15%以上圏。さらに岡山県や福井県、神奈川県、滋賀県などが続く。多くは人口が多い地域。一方、下位(縦軸の仕切りはあえて上位グラフと揃えている)は秋田県の6.7%が最下位で、福島県、高知県、新潟県など、どちらかといえば人口比率で高齢層が多い地域が名前を連ねている。またスマートフォンによるインターネット利用率が低い地域とも多分にダブっている。

タブレット型端末の所有・利用は年齢属性との関係が深いことから、このような傾向が生じるのも十分理解はできる。ただし近畿圏の事例のように、スマートフォンの時のようなはっきりとした差異とはいいがたいのも事実ではある。



機動力や必要性、利用ハードルや価格の違いから、タブレット型端末はスマートフォンほどの加速感で普及しているわけではない。直近の2013年末分のデータを精査する限りでは、スマートフォンの浸透率がやや低い幼少児や一部のシニア層において、多少ながらも他の世代と比べると高い値が見受けられる。スマートフォンのようにはっきりとした形で「人口密集地帯=若年層比率が高いエリア」ほど高利用率との結果が出ないのも、この特性によるものと思われる。

タブレット型端末の普及率上昇は、特に屋内系ネットアクセスの機動力の向上に加え、電子書籍の普及にも一役買うことになる。日本でもアメリカ同様の高い普及率(4割以上のとの調査結果もある)を果たし、電子書籍関連の市場発展に寄与してほしいものだ。


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