日米中の石油事情をグラフ化してみる(2016年)(最新)

2016/11/24 11:21

2016-1124先行記事【世界各国の石油生産・輸入・輸出量をグラフ化してみる(2016年)(最新)】において、【アメリカ合衆国のエネルギー情報局(EIA:Energy Information Administration)】による【公開データベース】の取得値を元に、主要国の石油事情を複数面で確認した。今回はその中から特に注目したい日本、アメリカ合衆国、そして中国の動向に関して、もう少しチェック期間を伸ばし、複数の視点で眺めてみることにする。

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用語解説などは先行記事「世界各国の石油生産・輸入・輸出量をグラフ化してみる」を確認のこと。「石油」はいわゆる採掘直後の「原油」を指す場合もあるし、採掘した油からガスや水分、その他異物を大まかに取り除いた、精製前のものを指す場合もある(こちらはむしろ「原油(Crude oil)」と呼ぶ場合が多い)。さらには原油を精製したあとの重油や軽油、ガソリンを合わせて呼ぶこともある。今回対象となるのは「原油」と表記しているものはそのまま「原油(Crude oil)」、石油生産量・消費量として掲載している「石油」は原油及び原油から精製された精製物を指すこととする。

まずは日米中3か国の石油生産量の推移。

↑ 日米中石油生産量(1980年-、万バレル/日)
↑ 日米中石油生産量(1980年-、万バレル/日)

日本の石油産出量がごくわずかでしかないのは【国産原油供給量をグラフ化してみる】でも解説の通り。米中と比べると、ほぼゼロに等しい。他方中国は漸増の動きを示しているが、これは技術革新や油田の開発などによるもの。急激な経済の伸張に伴い、必要なエネルギーもうなぎのぼりとなり、生産の増大が求められた結果による。

他方アメリカ合衆国では漸減していたが、2009年以降急激な増加を示している。これは先行記事でも触れている通り、北米におけるシェール革命によるもの。元々存在は確認されていたが、採算性の問題からほとんど手付かずだったシェールガス・オイルに関して、画期的な採掘法(水圧破砕法)が開発され、一気に商業ベースに乗ったのが原因。カナダも同様の急激な生産量の拡大を示しており、北米ではゴールドラッシュならぬオイルラッシュ状態にある。

続いて各国毎に、石油生産量、石油消費量、そしてその差異を算出したものを一枚のグラフに収める。石油消費量の中身はガソリンだけでなく灯油をはじめ各種生成物に渡るため、それらをまとめて比較するのはやや無理があるが、指標的なものとしては十分に役に立つ。要は国内で石油周りのエネルギーに関して検証を行う際に、どれだけ自前でまかなえるかの指標である。実際には当然、精製の際の施設なども必要になるため、精製力も勘案しなければならないが、今件では除外視する。

↑ アメリカ合衆国の石油生産量、石油消費量、生産量と消費量の差異(1980年-、万バレル/日)
↑ アメリカ合衆国の石油生産量、石油消費量、生産量と消費量の差異(1980年-、万バレル/日)

↑ 中国の石油生産量、石油消費量、生産量と消費量の差異(1980年-、万バレル/日)
↑ 中国の石油生産量、石油消費量、生産量と消費量の差異(1980年-、万バレル/日)

↑ 日本の石油生産量、石油消費量、生産量と消費量の差異(1980年-、万バレル/日)
↑ 日本の石油生産量、石油消費量、生産量と消費量の差異(1980年-、万バレル/日)

↑ 日米中の石油生産量、石油消費量、生産量と消費量の差異(2014年、万バレル/日)
↑ 日米中の石油生産量、石油消費量、生産量と消費量の差異(2014年、万バレル/日)

まずはアメリカ合衆国だが、2008年位までは漸増していた消費量もそれ以降が漸減する一方、生産量は2008年以降急激に増加。当然の結果として過不足量はマイナス幅を縮小しつつある。単純な量比較でもまだ不足していることに違いは無いが、石油産出国への傾注は随分と減ったに違いない。

中国では消費量が加速度的に伸びる一方で、生産量の増加が追い付かない状態。当然、不足分はますます大きくなる。アメリカ合衆国とは逆の状況にある。消費量を減らすような施策は国内から反発を受けてしまう。足りなければ他国から輸入するか、奪うしかない。同国がエネルギー周りで強引な政策を繰り広げる事案が増えてきたのも、このグラフから透けて見えてくる。

日本は国内生産が絶望的である以上、消費量はほぼそのまま不足分となる。輸入ルートの確保、石油産出国との良好な関係の維持が日本にとって欠かせない重要事項であることは、昔も今も変わらない。



足りない石油は原則輸入するしかなく、石油の種類区分を別にすれば、ほぼ不足分の動きと輸入量が連動している。日本が石油などを輸入に頼っていることは周知の通りだが、上記の通り米中では大きな変化を見せ始めている。国単位のエネルギーに係わるそろばん勘定は、その国の外交政略にも大きな影響を及ぼす。その観点でも、今後の動向を注意深く見守りたいところだ。


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