自宅にテレビがある人は95.2%、要らない人は3.7%のみ(2016年)(最新)

2016/09/16 11:32

インターネットの登場でメディアのパワーバランスは大きな変化を迎えることになったが、それでも利用ハードルの低さや影響力、いわゆるメディア力の観点で、今なおテレビが最大の影響力を有していることに違いはない。今回は総務省が2016年8月31日に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「平成27年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、テレビ番組を受信し閲覧する主なツールとなる、テレビ受信機の浸透状況を確認していくことにする(【発表リリース掲載ページ:研究成果-調査研究報告書】)。

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調査要項などは今調査に関する先行記事【主要メディアの利用時間をグラフ化してみる】を参考のこと。

次に示すのはテレビ受信機の所有状況。自宅にある・無しを回答者に答えてもらい、ある場合には回答者自身が利用しているか、それとも利用していないか、無い場合には自宅に欲しいか、いらないかを答えてもらっている。単純にある無しの回答だけでなく、ある場合には利用状況を、無い場合には所有希望の有無まで尋ねることで、細かいテレビ受信機の需要を精査できる。なお今件はあくまでもテレビ受信機に限定されており、パソコンや携帯電話のワンセグ機能などは該当しない。

まずは自宅にある人の状況。

↑ テレビ受信機所有状況(2015年、自宅)
↑ テレビ受信機所有状況(2015年、自宅)

回答者が世帯主とは限らないため、世帯主を対象とする他の調査とはいくぶん異なる動きを示しているが、大よそどの回答者も自宅にテレビはあると答えている。またテレビはあるが観ていない人はごく少数。

属性別の違いを見ると、ほぼ誤差の範囲の動きしかないが、かろうじて低年収ほど所有率が低いような動きを見せている。

逆にテレビが自宅に無い人はどのような心境を抱いているのだろうか。普通のテレビ関連の調査では得難い状況の確認ができる。

↑ テレビ受信機所有状況(2015年、自宅、「無い」)
↑ テレビ受信機所有状況(2015年、自宅、「無い」)

テレビ受信器保有率が一番低いのは、属性別では年収200万円未満の人。ただしその大部分はテレビ受信機そのものを必要としていない。また年収200-400万円未満の人や10-30代も比較的非保有率が高いが、10代はともかく20-30代の大部分は必要ないとの認識。非保有者において、欲しいとの意見が欲しくないを上回っているのは各属性の仕切りでは無職の人のみに過ぎない。大よそ現時点でテレビ受信機を持っていない人は、受信器そのものを必要としていない、欲しいが何らかの理由で手に入らないわけではないことが分かる。

とはいえ、最大の非保有率ですら8.9%。テレビ受信器が最大のマスメディアツールであることに違いはなさそうだ。


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