20代でも新聞は1割も読んでいない…主要メディアの利用状況をグラフ化してみる(2014年)(総務省)

2014/04/21 11:00

メディアの進化が加速的なスピードで進む昨今、世代間のメディアギャップが問題視され、注目を集めている。身体的な能力の変化によるところもあるが、シニアと若年層との間の利用メディアの差は非常に大きく、俗にいうところの世代間格差(ジェネレーションギャップ)は社会問題化にすらなりつつある。今回は、総務省が2014年4月15日に情報通信政策研究所の調査結果として発表した「平成25年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の内容を基に、世代別の主要メディアの利用状況を行為者率という視点から確認していくことにする(【発表リリース:「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」(速報)の公表】)。

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平日と休日、世代別主要メディアの利用状況


調査要項などは今調査に関する先行記事【「LINEの次にGoogle+が高利用率」総務省の調査結果を検証する】を参考のこと。次に示すのは主要メディア、と言っても雑誌は無いが、の世代別平均行為者率を示したもの。「行為者率」とは該当する仕切りの期日、今件の場合は1日単位でその行為をした人の割合を示す。いわば利用者率である。例えば平日・テレビ(生)・10代の値は75.9%とあるので、10代で平日1日にテレビ視聴を連続で10分以上(調査用紙に10分以上利用した場合は、との記述がある)した人は75.9%いることになる。

↑ 主要メディアの平均行為者率(2013年、平日)
↑ 主要メディアの平均行為者率(2013年、平日)

↑ 主要メディアの平均行為者率(2013年、休日)
↑ 主要メディアの平均行為者率(2013年、休日)

利用者率そのものはテレビが一番多く、ネットがそれを追い、新聞が続くという形。そしてテレビは生放送ではシニア層ほど利用者が多く、録画はどの世代もほぼ同率。ただし生放送の利用者率においては世代間格差はさほど大きくない。ネットは20代から30代がピークで、あとは急激に落ちる。一方で新聞やラジオの世代間格差は大きい。特に新聞は10代で3.6%、20代でも9.2%でしかないのに、60代では58.7%にまで達している。

良く論争の的になるネットとテレビだが、10代から30代まではネットの方が利用者率は高く、それ以降はテレビの方が高い。利用した人それぞれがどの位の長さで利用したかはまた別問題だが、少なくとも利用した・しないの区切りでもこれだけはっきりとした、世代別のメディアギャップが見て取れる。

休日と平日の差をチェック


生活リズムや各種メディアの利用状況において、平日と休日では過ごし方、時間の消費方法は随分と異なる。そこで休日値における平日との差異を算出したのが次のグラフ。

↑ 主要メディアの平均行為者率(2013年、休日値の平日との差異)
↑ 主要メディアの平均行為者率(2013年、休日値の平日との差異)

ラジオは休日の方が利用率が低い。これは平日において自宅などで家事などをしながら聴いている人が多いが、休日はそれほど「ながら聴取」をする場面は無い事を意味する。またテレビ(録画)が平日と比べて高め、特に若年層は大きく上昇しているが、これは平日録画した番組を、休日の時間がある時にまとめて視聴するというライフスタイルをとっていることの表れとなる。

テレビも生放送の利用率は休日の方が高めだが、さほど大きな変化はない。新聞も休日の方が読まれているのは、日曜版の存在や、朝食時に時間の余裕ができるからだろう。

中堅層以降の新聞離れ? 前年比の算出


最後に示すのは前年分、2012年調査分の結果との差異を算出したもの。なお2012年時点ではテレビ(録画)は項目中に無いため、空白となっている。

↑ 主要メディアの平均行為者率(2013年、2012年との差異、平日)
↑ 主要メディアの平均行為者率(2013年、2012年との差異、平日)

先行する記事で視聴時間の前年比が大きく減っていることで問題視された、40代と50代のテレビ(生放送)だが、利用者率ではそれほど目立つ動きはしていない。40代がマイナス6.5%とやや大きめだが、50代はマイナス2.7%と他の世代と大きな違いは無く、利用者率の減少が視聴時間の減少につながったとは考えにくい。ともあれ、どの世代でもテレビの利用率は減少している。

ラジオは30代でイレギュラーが発生しているが、それ以外はほぼ同じ割合で減少、そして新聞は中堅層以降が大きく減少しているのが目に留まる。特に40代は1年間で1割以上も利用者率が減った形だ。先のテレビ視聴時間の減退も40代・50代だったところから、この世代に何か特異な対メディア現象が起きているのかもしれない。

ネットにおいては30代が大きく伸び、それ以外は横ばい、シニア層がやや減少している。しかし新聞やテレビが伸びているわけではないので、単にメディア全体から離れている、というよりは特定メディアへの注力化、非分散化が進んでいると見た方が無難だろう。



今件調査は2012年分、そして今回発表された2013年分の2回分のみでしかなく、経年変化を精査するのにはややデータが足りない。単年の動向を推し量るのには十分すぎる、貴重な値が多数盛り込まれているだけに、その変化も非常に気になるところではある。

メディアとの接触、利用率や利用時間は、個々の世代におけるメディアへのスタンスを推測できる、重要なデータに他ならない。特にメディア周りの技術が著しいスピードで進歩し、普及している昨今では、その変化は他のさまざまな社会事象を検証する上で非常に役立つものとなる。次年以降の調査とその結果発表に期待したいところだ。


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