テレビはシニア、ネットは若者…主要メディアの利用時間をグラフ化してみる(2014年)(総務省)

2014/04/21 08:00

先行する形でイレギュラーな可能性のある部分に関する検証を【「LINEの次にGoogle+が高利用率」総務省の調査結果を検証する】で行ったが、総務省は2014年4月15日に情報通信政策研究所の調査結果として「平成25年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を発表した。今回はその内容から、主要メディア、具体的にはテレビ(生放送)・テレビ(録画番組の再生)、インターネット、新聞、ラジオの5種類に関する視聴時間の現状を精査することにする。普段からよく見聞きしている「若者のテレビ離れ」「高齢者はネットが苦手」の実情を、利用時間から確認する次第である(【発表リリース:「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」(速報)の公表】)。

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10代と60代ではテレビ視聴時間が2.5倍も違う


調査要項などは先行記事「LINEの次にー」を参照のこと。次に示すのは調査対象母集団及び各世代における、主要5メディア(とはいうもののテレビは視聴スタイル別だが)の1日あたりの平均利用時間。例えば10代のテレビ(生)は102.5分と出ているので、テレビを観ていない人も合わせ10代は平日にテレビを平均1時間40分ほど見ている計算になる。

なお「ながら行動」についてだが回答用紙(昨年のを参照)の限りでは「連続して10分以上行った場合は該当」とのみ読み取れ、重複行動はそれぞれ行動したと記録する様式となっている。例えばテレビを観ながら新聞を読む時間帯があった場合、テレビと新聞それぞれに加算されることになる。

↑ 主要メディアの平均利用時間(2013年、平日、分、1日あたり)
↑ 主要メディアの平均利用時間(2013年、平日、分、1日あたり)

全体平均ではテレビのリアルタイム観賞が168分、録画観賞が18分ほど、合わせて約3時間。インターネットが78分、新聞やラジオは10分強となる。メディア関連の調査の常の通り、世代別で大きな差異が生じているのはグラフの形状を見れば一目瞭然。

「若者のテレビ離れ」の話の通り、テレビ視聴時間は概して若年層ほど短く、シニアになるほど長くなる。特に60代は長めで、1日平均257分。4時間半近くもテレビを観っぱなしである。一方インターネットは20代の利用時間が一番長く2時間強。以後急激に利用時間は減り、60代になると30分強に留まってしまう。

新聞の購読、ラジオの聴取者の減少はよく知られるところではあるが、10代では双方とも1日平均で1分も消費されていない。20代でも1分から3分、30代でようやく新聞が5分強・ラジオが20分足らずにまで伸びる。新聞はそれ以降の世代も順次伸びていくが、ラジオは40代で頭打ちとなり、1日20分程度に留まることとなる。

興味深いのはテレビの録画放送の視聴。どの世代も1日20分前後は視聴している計算になる。スマートテレビ、HDDプレイヤーの普及によりテレビ番組の録画再生が容易となり、世代を超えて利用されている雰囲気ではある。

中堅層のテレビ離れ?


続いて前回調査、つまり2012年時点での状況を確認し、その差を算出したのが次のグラフ。テレビの録画放送は2013年分からの取得のため、比較が出来ないためにのぞいてある。

↑ 主要メディアの平均利用時間(平日、分、1日あたり)(2012年から2013年への変移)
↑ 主要メディアの平均利用時間(平日、分、1日あたり)(2012年から2013年への変移)

ざっと見で目に留まる変化は2点。インターネット利用時間の増加と、40代・50代におけるテレビ(生放送)の減少。それぞれ全体平均にも影響を与えている。

インターネットの利用時間増加は多世代に渡っている。対象機器はパソコンだけでなく携帯電話、タブレット機にも及んでいるので、これは素直に納得できる。問題なのは40代・50代で大きくテレビ視聴時間が減っていること。両世代とも3/4時間ほどの減少という結果が出ており、尋常ならざる値といえる。5年や10年単位でならともかく、1年でここまで急激に視聴時間が減るだろうか。

40代は592人、50代は512人が回答しており、少ない回答者によるぶれの発生はありえない(比較対象となる2012年分も似たようなもの)。また詳しくは別の機会に解説するが、行為者率、つまりその行為をした人の割合も40代でこそ全世代で一番多く減っているものの50代はそれほどでもなく、そしてその40代でも減少行為者率は6.5%ポイントでしかない。

前回より前のデータは存在しないため、「2012年の視聴時間が長いだけで2013年は旧に復しただけでは」との可能性もあるが、同年にはロンドンオリンピックの開催があったものの開催月日は調査対象期間からは外れており、影響は与え得ない。行為者率の大きな減少結果ではないので「中堅層のテレビ離れ」というよりは「テレビの長時間視聴離れ」と表現すべきだが、イレギュラーの可能性も否定できない。今流行の表現を借りる形で「テレビの長時間視聴離れ(仮)」との表現に留め、次年以降の結果でこの傾向の確からしさを精査することしにしよう。

テレビ・インターネット以外では、新聞の購読時間の減退も目に留まる。元々の購読時間が短いので減少分も少量に見えるが、特に中堅層から高齢層にかけて減少時間が長いのが気になる。



「テレビの長時間視聴離れ(仮)」の「(仮)」が取れるようなデータなり裏付けがあった場合、これはメディア方面で大きな出来事に違いない。若者のテレビ離れが中堅層にまで浸透したことになるからだ。それだけに今件については、慎重な判断をすべく「(仮)」という表現を用いることとなった。

また録画も含めれば今なおすべての世代でテレビ視聴時間がネット利用時間を上回っていることに変わりはないものの、若年層のネット利用への傾注度の高さが改めて確認できた次第。来年分のデータは「(仮)」問題の解決と共に、それぞれの傾向の顕著化がさらに推し進められることでも注目を集めるに違いない。


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