1日平均67件の送受信…米中高生の携帯電話でのテキストメッセージ利用事情

2015/04/16 08:25

日本ではLINEが、アメリカではWhatsAppが主流となりつつある、主にスマートフォン向けのテキストメッセージサービスのアプリケーション。元々従来型携帯電話などに実装されているSMS(ショートメッセージサービス)の発展系のようなもので、加えてインターネット回線を使っていることから、ネットの定額接続サービスを利用する限り、追加料金が発生しないのもポイントが高い。ちょっとした意思疎通やおしゃべり的なもののやり取りには十分なこれらのアプリやSMSについて、アメリカの中高生達はどの程度活用しているのだろうか。同国の民間調査会社の一つPew Research Centerが2015年4月9日に発表した調査結果【Teens, Social Media & Technology Overview 2015】から、その実態を見ていくことにする。

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今調査の調査要目は先行記事【パソコン87%、スマホ73%…アメリカ未成年者のデジタル機器所有状況をグラフ化してみる】を参照のこと。

次に示すのは携帯電話(従来型携帯電話、スマートフォン双方)を利用している人における、その携帯でWhatsAppやKik Messengerなどのようなメッセージ系アプリを使っている人の割合。例えば全体では33%とあるので、携帯電話を有するアメリカの中高生のほぼ1/3は、メッセージ系アプリを利用していることになる。

↑ メッセージアプリを使っている人(携帯電話利用者限定)(2014年9月-10月・2015年2月-3月、13-17歳、アメリカ)
↑ メッセージアプリを使っている人(携帯電話利用者限定)(2014年9月-10月・2015年2月-3月、13-17歳、アメリカ)

全体では1/3となる利用率だが、男女別では男子が3割足らずなのに対し女子は4割近くに達する。特に低年層男子の利用率が低い。女子の方がおしゃべりへより強い関心を引くのは、何も日本に限った話ではない。

世帯年収や保護者の学歴別では学歴の最高位でイレギュラーが出ているが、大よそ高学歴・高年収ほど利用率が低くなる。この傾向について報告書では特に解説をしていないが、今件がスマートフォンに限らず従来型携帯電話も含めた属性の結果であることから、従来型携帯電話でも十分に利用できる=低コストで利用できるメッセージアプリが、低所得層に好まれるがための動きの可能性はある。実際今調査対象母集団においては低年収・低学歴ほど従来型携帯電話の利用率は高くなっている。

↑ 携帯電話所有状況(2014年9月-10月・2015年2月-3月、13-17歳、アメリカ)(再録)
↑ 携帯電話所有状況(2014年9月-10月・2015年2月-3月、13-17歳、アメリカ)(再録)

それではそれらメッセージアプリも含めたテキストメッセージ(つまりSMSなども含む)は、どれ位の頻度で利用されているのだろうか。利用者限定では無く、携帯電話利用者の範ちゅうで、一日当たりの平均送受信数を調べた結果が次のグラフ。送信と受信の合計なので、1/2にすれば大よそやり取りの回数が概算できる。例えば全体の平均値は67回なので、1日33回ほどテキストにおけるやり取りをしている計算になる。

↑ 一日当たりの携帯電話によるテキストメッセージの送受信数・平均値と中央値(携帯電話利用者限定)(2014年9月-10月・2015年2月-3月、13-17歳、アメリカ)
↑ 一日当たりの携帯電話によるテキストメッセージの送受信数・平均値と中央値(携帯電話利用者限定)(2014年9月-10月・2015年2月-3月、13-17歳、アメリカ)

平均値と比べて中央値がかなり低い値を示している。これは多分に、多く利用している人の値が飛びぬけていることを意味する。回答詳細内容はごく一部しか確認できないが、全体値の回答数では200回を超える回答は5%、101回から200回までは5%との結果となっており、1日100回以上の利用者が1割は居る計算になる。また非利用者は9%、回答拒否者は1%。20回未満は41%。少数の非利用者、多数の中央値程度の利用者、少数のヘビーな利用者という構造だ。

平均値はヘビーユーザーによるぶれが大きいことから中央値で傾向を見ると、やはり男子よりも女子の方が利用数が多く、特に高年齢の女子の利用数は際立っている。また、年収別では低年収ほど利用数が多いが、これは上記の解説の通り、低年収ほど従来型携帯電話を多用しているのが要因と考えられる。スマートフォンにおける利用を前提としているソーシャルメディアのやり取りは、今件調査項目ではカウントされないからである。

シンプルなテキストのやり取りはハードルの低さから今後も多用される事に違いは無いが、ソーシャルメディアによるマルチメディア的な情報交換ツールが浸透普及を進めるに連れ、相対的な立ち位置は後退していくことだろう。


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