日本もアメリカもテレビがメイン…日米双方のお互いの事情を知るルートとは

2015/04/14 08:25

太平洋戦争終結から70年を迎えるにあたり、日米双方でさまざま両国関係に絡んだ調査結果が展開されている。先日もアメリカの民間調査会社の一つPew Research Centerが【Americans, Japanese: Mutual Respect 70 Years After the End of WWII】とのタイトルで、両国間の国民視線における意識調査を実施した結果報告書を発表している。今回はその中から、両国の人達が相手国の情報をいかなるルートで入手しているかについて確認していくことにする。

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今調査の調査要目は先行記事【戦後70周年を迎えた日米間の相手への考え方の共通認識と違う点】を参照のこと。

次に示すのはアメリカ人に対し、日本の情報を「主に」どこから入手しているかについて、主要メディアを選択肢として提示し、一つを選んでもらった結果。全体では4割強の人がテレビ、1/3強の人がインターネットを最大の情報入手ルートとしている。「主に」であり、それ以外のルートは一切使っていないわけではないことに注意が必要。

↑ 日本に関する情報を主にどこから入手しているか(択一)(アメリカ人対象)
↑ 日本に関する情報を主にどこから入手しているか(択一)(アメリカ人対象)

今件調査は電話によるインタビュー形式であり、インターネットの利用の有無に伴うデジタルデバイドは発生していない。その上で、インターネットとテレビの値が相当競っているのは注目すべき状況である。特に男女別では男性はテレビ以上にインターネットが高い値を示している。ただし女性はテレビの方が高く、ネットの差が17%ポイントも出ている。

世代別ではそれぞれのメディアの利用性向が、ほぼそのまま最利用メディアにも反映されている。若年層はネット、そしてテレビ。中堅層はネットからテレビにシフトし、高齢層はテレビが断トツ。また新聞は歳と共に確実に値を増やしていき、65歳以上では19%とインターネット以上の値となる。

興味深いのは学歴や年収別。公開値は中間層が抜けているが、ともあれ高学歴・高年収ほどインターネットへの傾注が大きくなり、低学歴・低年収ほどテレビに頼る傾向がある。年収と学歴は多分に相関関係となることから、所得が低い層ほどより安価で容易な情報取得手段であるテレビに頼る傾向が強いものと思われる。低所得程新聞やラジオ、雑誌などの値も低くなるのも特徴的だ。

なお逆の立場、つまり日本人におけるアメリカの情報取得ルートも、全体値のみではあるが公開されている。

↑ アメリカに関する情報を主にどこから入手しているか(択一)(日本人対象)
↑ アメリカに関する情報を主にどこから入手しているか(択一)(日本人対象)

やはり日本でもテレビが一番でインターネットがそれに続くが、ネットのウェイトが低く、その分新聞が高くなっている。このバランスは他の調査でもほぼ同等の結果が出ており、また上記のグラフと合わせ見ると、日本のテレビへの過度な傾注ぶりが改めて認識できよう。


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