インターネットでニュースを見る、ではどこで見るのだろうか(最新)

2018/01/24 05:09

2018-0123先行記事【インターネットでニュースはどの程度閲覧されているのだろうか】で、財団法人新聞通信調査会が2018年1月18日に発表したメディアに関する全国世論調査の結果として、7割強の人がインターネット経由でニュースを閲覧していること、4割強は毎日閲覧していることが明らかになった。それではその人たちは具体的にどのようなサイトやアプリで、インターネットからニュースを取得しているのだろうか。また年齢階層や男女別などで場所の傾向に違いはあるのだろうか。その実態を確認していくことにする(【発表リリース:第10回メディアに関する世論調査結果】)。

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今調査の調査要綱は先行記事【じわりと下がるメディアへの信頼度、ようやく下げ止まりか(最新)】を参照のこと。

先行記事の通り、今調査対象母集団では7割強が頻度は問わず、そして毎日ならば4割強がインターネット経由でニュースを閲覧している。

↑ インターネットニュースの閲覧状況(再録)
↑ インターネットニュースの閲覧状況(再録)

それではこのインターネットニュースの閲覧者は、どのようなルートでニュースを取得しているのだろうか。大よそ想定できる選択肢「ポータルサイト」「SNS(ソーシャルメディア)」「新聞社・通信社・テレビ放送局の公式サイトやアプリ」と、それ以外をまとめて「その他」で提示し、複数回答で尋ねた結果が次のグラフ。なお今設問そのものは2010年度から実施されているが、直近年度の2017年度から選択肢の内容が変更されたため、連続性は無いことから、今回は直近年度分のみでの精査となる。

↑ インターネットニュースを見る時、アクセスするサイトやアプリ(複数回答、該当者限定)
↑ インターネットニュースを見る時、アクセスするサイトやアプリ(複数回答、該当者限定)

検索エンジンなどのポータルサイトに掲載されている、新聞社や通信社などから配信のニュースを見ている人がもっとも多く85.5%。次いでLINEやTwitter、FacebookのようなSNS(「SNS」の言葉の意味として厳密にはLINEは該当しないが、広義では該当し、今件調査でもSNSとして扱っている)で見ているとの人が31.8%。新聞社や通信社、テレビ放送局のような従来型の報道メディアが直接提供しているインターネット上のニュースを見ている人は20.5%。その他、例えば個人サイトや個別商品・サービスなどの企業サイト、プレスリリース集約サイトなどでニュースを確認する人は4.2%に限られている。ポータルサイトを利用する人がこれだけ多数に上るのは、そのサイト自身の信頼性に加え、多サイトを巡ること無く一か所でまとめて確認できる便宜性によるところが大きい。個別の専門店にそれぞれ足を運ぶより、何でもそろうコンビニやスーパーでまとめ買いするようなもの。

「その他」以外について直近2017年度分を、回答者の属性別で仕切り分けしたのが次のグラフ。

↑ インターネットニュースを見る時、アクセスするサイトやアプリ(複数回答、該当者限定)(属性別、2017年度)
↑ インターネットニュースを見る時、アクセスするサイトやアプリ(複数回答、該当者限定)(属性別、2017年度)

高齢層における、新聞やテレビのような従来型メディア好き、権威を好む傾向は、インターネットニュースの取得元にも反映されている。結局配信元が異なるのみで中身は同じ内容であることが多いものの、SNSやポータルサイトでは無く新聞社やテレビ放送局などそれぞれの、そしてリアルな媒体と密接につながりのあるサイトでチェックをする傾向があるようだ。特に70歳以上では新聞社や通信社、テレビ放送局の公式サイトやアプリを用いる人が1/4を超えているのが特徴的。

一方で今件はポータルサイトそのものの機能における利用性向では無いものの、60代以降はポータルサイトを避け、新聞社やテレビ局の公式サイトを重用する動きを示しているのは興味深い。逆に若年層ほどポータルサイトに集約する動きを示している…というより、現実的にはすでに60代までにおいて、ポータルサイトがベース化(8割以上)しているのだが。

また、SNSがインターネットにおけるニュース取得の手段として有用な認識をされている実情もつかみ取れる。特に若年層では多くの人が利用しており、10代に至ってはポータルサイト以上の利用率が確認できる。SNS単体で取得できるニュースは見出しや概要のみのものが多いが、それで十分と考える、割り切る人が多いのだろう。あるいは元々SNSからインターネットの利用に入り、その中でニュースも見るようになっただけ、つまり最初から「インターネットでニュースを見る」とは、SNSで閲覧するような概要のみのニュースを見るものが常識との理解をしているのかもしれない。



今後スマートフォンなどのモバイル端末がさらに高性能化を果たし、お手軽・お気軽で一度にまとめてチェック可能なニュースへの需要が今まで以上に増大する状況となった時、新聞社やテレビ局の公式サイトはいかなる姿勢を見せるのだろうか。動きはゆるやかではあるが、確実であることにも違いない。各社の挙動に注目したいところだ。


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