「今日は良い日だった?」世界各国に聞いてみました

2015/01/09 08:25

元々の立地条件や自然環境、社会情勢、周辺国との関係、経済状況…さまざまな要因でそれぞれの国の国民性はその色を変えていく。日々の生活において良い日だったか否かですら、国によってその返答度合いは大きく変わってくる。今回はアメリカの民間調査機関Pew Research Centerが2014年12月30日に発表した調査結果を基に、主要国の楽観主義・悲観主義的な様相を見ていくことにする(【発表リリース:Who’s having a ‘good’ or ‘bad’ day around the world】)。

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今調査は2014年4月から5月にかけて各国1000人規模(一部は2000人以上)の18歳以上男女に対し、電話口頭形式あるいは対面回答形式で行ったもので、対象国は43か国。設問は回答日当日において、回答者自身の主観で「良い日だった」「悪い日だった」「普通の日だった」のいずれか一つを選んでもらっている。どの選択肢を選ぶかは回答者の心境次第で、選んだ理由は尋ねていない。結果として多分にその国々の人々の日常生活における、普段の生活に対する思惑が浮き出る形となっている。つまりは楽観的に日々を過ごしているのか、それとも悲観的かが現れると見て良い。

↑ 今日はどんな日だったか(2014年Q1)
↑ 今日はどんな日だったか(2014年Q1)

世界全体では「良い日」回答が27%、「悪い日」が7%、「普通の日」が65%。これがヨーロッパになると「良い日」が17%にまで減ってしまう。一方でラテンアメリカやアフリカでは4割台にまで上昇する。やや異質なのがアメリカ合衆国で「良い日」が41%と非常に高い値を示している。

各国の詳しい状況を確認したのが次の図。国の並びは「良い日」の回答率の高い順にしてある。

↑ 今日はどんな日だったか(2014年Q1)(各国詳細)
↑ 今日はどんな日だったか(2014年Q1)(各国詳細)

一番「良い日」が多いのはナイジェリア、次いでコロンビア、ニカラグア、ケニアと続く。ブラジルまでが5割超で、以下バングラデシュ、ベネズエラが続く。いわゆる先進国ではアメリカ合衆国がもっとも値が高く、以下イギリスとなるが、かなり下の方まで行かないと見かける事が出来ない。

ちなみに日本は一番下。「良い日」回答は8%のみ。もっとも「普通の日」の回答率は諸国で一番多く89%。諸外国を巻き込んだ他の調査でも良く見られる傾向なのだが、日本は中庸の意見が出る場合が他国よりも非常に多く、今回もその例に違わぬ結果となった。

国の並びと「良い日」回答の関係を見て、首を傾げる人もいるかもしれない。大よそ経済的に発展していそうな国ほど、回答率が低い傾向が見受けられる。これはリリースでも指摘されていることだが、経済の発展が必ずしも個々の国民の幸福感、楽観的な発想には結びつかない現れといえる。

先日【主要国のGDPをグラフ化してみる】でも用いたIMF(国際通貨基金)のデータベースの「World Economic Outlook Database」の公開値を基に、調査年である2014年の各国名目GDP(国民一人当たり、米ドル換算)を用い、GDPと「良い日」の回答率をグラフにしたのが次の図。むしろGDPと「良い日」の回答率は逆行する関係にある(相関関係であり因果関係ではないことに注意)ことが分かる。

↑ 今日はどんな日だったか(「良い日」の回答率と国民1人当たりのGDP(米ドル、2014年))
↑ 今日はどんな日だったか(「良い日」の回答率と国民1人当たりのGDP(米ドル、2014年))

唯一例外なのはアメリカ合衆国。これもまたレポートに特記事項として言及されているが、「異常値(a major outlier)」として表現されているほどの状態にある。同国に住む人たちは得てして「馬力のある楽観主義者」と評されることがあるが、それを裏付ける一つの具体例として今件調査結果は注目に値するものといえよう。

なお経年データを抽出できる国もあるので、気になる国をいくつか取り上げて、その変化を見ていくことにする。

↑ 今日はどんな日だったか(「良い日」回答率)(経年変化)
↑ 今日はどんな日だったか(「良い日」回答率)(経年変化)

金融危機やリーマンショック、さらには日本の場合震災も起きているが、大よそ変化は見受けられない。ケニアが上昇気味だが、新憲法の制定など政治的な動きがあったのが要因だろう。国民性というものはそう急には変わらないということだ。


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