シニア予備軍な人たちが取り組む資産形成の実態とは!?

2014/12/13 14:05

歳を取ると就業先からの退職を余儀なくされ、収入源が減ることから、老後の生活の上での必要な資金をやりくりするため、事前の資産形成が必要となる。いわゆる「ありときりぎりす」の話における「あり的資産形成」が該当するわけだが、この資産形成に関して、間もなくシニアの年齢層に達するシニア予備軍の人たちは、具体的にどのようなものを手掛けているのだろうか。他人のお金事情はなかなか見通す機会がないだけに、意外と気になる話ではある。今回は大和ネクスト銀行が2014年12月8日に発表した「”2014年ランキングで見る”シニアライフに関する調査」結果から、その実情を見ていくことにする(【発表リリース:”2014年ランキングで見る”シニアライフに関する調査】)。

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今調査は2014年10月20日から21日にかけて50代から70代の男女に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1000件。男女比・10歳区切りの年齢構成比はほぼ均等割り当て。調査協力会社はネットエイジア。

冒頭にある通り、就業先を定年退職などで離職する、自営業などでも身体的な事情から職を離れることにより、これまで生活の糧を得るメインの収入源が絶たれると、年金などの支給による収入以外では、これまでの蓄財を切り崩して日々の生活を過ごすことになる。それに備えて間もなく高齢者(となり離職することが予想される年齢)の仲間入りをするシニア予備軍といえる50代の人たちが、どのような資産形成に取り組んでいるかを複数回答で聞いた結果が次のグラフ。今調査では60歳以降がシニアライフに突入と定義していることから、最長でもあと10年で突入する状況に向け、かなり具体的な事情をうかがい知ることができる。

↑ シニアライフに向けてどのような資産形成に取り組んでいるか(50代・複数回答)
↑ シニアライフに向けてどのような資産形成に取り組んでいるか(50代・複数回答)

もっとも多い回答率を示したのは「円預金」で52.1%。要は普通の預貯金。定期預金、定額預金なども含めた、日本円でやりとりが出来る預金や貯金。資産という言葉でもっとも身近な、イメージしやすい対象であるのと同時に、日本では他国と比べて預貯金への信頼が厚いことから、当然の結果ともいえる。

次いで多いのは「株式投資」の21.4%。これには国内だけでなく国外の投資も含む。銘柄選択が難しいとのことで「投資信託」を選ぶ、あるいは薦められる事例も多々耳にするが、今件調査では「投資信託」を選択している人は15%足らずだった。むしろ年金保険や養老保険のような「貯蓄性のある保険」を選ぶ人の方が多い。万一の事案の際にも役立つ金融商品として重宝されているのだろう。

「外貨預金」「FX投資」「不動産投資」のような、ちまたの広告や記事で良く見かける対象は比較的少数派。金(きん)なども合わせた「不動産以外の実物資産投資」に至っては1%も満たない。

一方、特に資産形成をしていない人もほぼ1/3に達している。配当などを当てにするタイプの資産形成でも、投資信託や株式投資が対象になることから、これは選択肢にない備え方をしているのではなく、単純にシニアライフに向けて資産形成そのものをしていない、出来ない状態の人がこれだけいると見て良い。

今調査対象母集団には実際にシニアライフに突入した人もいる。それらの人たちに、突入前にはどのような資産形成をしていたのかを尋ね、現在突入直前の人たちとの比較をしたのが次のグラフ。

↑ シニアライフに向けてどのような資産形成に取り組んでいるか・いたか(複数回答)
↑ シニアライフに向けてどのような資産形成に取り組んでいるか・いたか(複数回答)

大きな変化は無いが、現在のシニア層は「株式投資」「投資信託」への傾注度がやや高く、「円預金」「貯蓄性保険」が低め。つまりリスク性の高い金融商品に、より多くの人が手をつけていたことが分かる。見方を変えれば現在の方が、リスクをより避ける傾向にある、と読める。ただし一方で、「特になし」回答率は現在シニアライフを過ごしている人の方が多いのも注目に値する。



シニアライフの金銭面での生活設計は人それぞれであり、それに伴い必要となるお金の勘定も千差万別であること、そしてお金に対するポリシーや得手不得手は十人十色なため、他人の選択にあれこれと注文を付けるのは難しい。他方、他人の選択を参考に、自分の選択肢をより良いものに軌道修正することは容易にできる。

自分の望むライフスタイル、そしてお財布事情と相談し、より適切な資産形成の手立てを選んでほしいものである。


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