小学生高学年でも1割近くはタブレット型端末を保有している

2014/07/18 15:00

高機能化と低価格化で急速に普及が進むスマートフォンやタブレット型端末だが、当然子供達の手に触れる機会も多くなる。特にタブレット型端末は子供の玩具的存在としても注目を集めている。それでは実態としてどの程度の割合で、子供達の間に広まっているのだろうか。保有させている場合の保護者側の心境も合わせ、英会話のGabaが2014年7月10日に発表した調査結果(【発表リリース:小中学生の教育とコミュニケーションに関する保護者調査】)から、その実態を垣間見ることにする。

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中学生では1/3がスマホ、1/6がタブレット持ち


今調査は小学生または中学生の子供(末子)を持つ20代から50代の男女に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1000人。回答者性別と子供の学校種類区分(小学生低学年・同高学年・中学生)、子供の性別区分でほぼ均等割り当て。調査会社はネットエイジア。

次に示すのは子供のスマートフォン・タブレット型端末の保有状況。子供自らが購入した、保護者が買い与えた・貸し与えたの別を問わず、子供が主体として保有状況にある割合を示している。普段は保護者が使っていて、子供が使いたい場合のみ貸し与える事例は「持たせている」、つまり今件には該当しない。

↑ 子供にスマートフォンやタブレット型端末をもたせている(保有させている)か(保有者率)
↑ 子供にスマートフォンやタブレット型端末をもたせている(保有させている)か(保有者率)

小学生低学年の時点ですでにスマートフォンは2.4%、タブレット型端末は5.1%保有している。冒頭、あるいは他の複数の記事で触れているが、昨今ではタブレット型端末を子供用の玩具として保有させる保護者の事例が多く見受けられ、統計上でもそれを裏付ける話がある。今件もまたその上乗せ的な結果で、小学生ではスマートフォンよりもタブレット型端末の方が保有率が高い結果が出た。小学生高学年ともなると、1割近い子供がタブレット型端末を保有していることになる。基本的に自宅内で利用になるため、保護者の監視がし易いのも一因だろう。

中学生になると子供自身の携帯電話に対する需要が高まるため、スマートフォンの保有率が一挙に上昇、タブレット型端末とポジションを逆転する。とはいえタブレット型端末も保有率をさらに上乗せしていることに違いない。中見出しの表現にある通り、今調査対象母集団では中学生ではスマホが1/3・タブレット型端末が1/6という保有状況が確認できる。

特に中学生での保有率の高さが目に留まるが、持たせている保護者側も心境は複雑。保有対象保護者に、子供が保有していることに関する意識を二択で聞いたのが次のグラフだが、「本当は持たせたくない(が諸般の事情で仕方なく持たせている)」との回答が4割を超えていた。

↑ スマートフォンやタブレット型端末を子供に持たせていることに対する意識(該当者限定)
↑ スマートフォンやタブレット型端末を子供に持たせていることに対する意識(該当者限定)

具体的な心境までは今調査では調べられていないが、さまざまなリスクを勘案すると「まだ早いのでは?」という思いも多分にあるのだろう。自由度が高いタブレット型端末の方が、いくぶん否定的意見が多いのも興味深い。

まだ早い、それならいつ頃ならOK?


一方、現時点ではまだ子供にスマートフォンやタブレット型端末を持たせていない保護者は、子供がどれ位にまで成長すれば持たせても良いと考えているのだろうか。これは見方を変えると「いつ頃子供がスマートフォン・タブレット型端末を保有すべきなのか」とも読み取れる。

↑ スマートフォンやタブレット型端末をいつまでに持たせたいと思っているか(持たせていない保護者限定)
↑ スマートフォンやタブレット型端末をいつまでに持たせたいと思っているか(持たせていない保護者限定)

スマートフォンは高校生の入学時(原文では「高校生になったら」)が最多回答で42.8%。他調査でも似たような結果が出ており、スマートフォンは高校生の入学タイミングでと考える保護者は多いようだ。他方タブレット型端末では「持たせたいと思わない」が最多回答で68.9%。金銭的理由、必要性など多種多様な理由があると想像できるが、まだ持たせていない保護者の多くは、タブレット型端末を子供が使う事には否定的。スマートフォンよりは安全だが、保護者の目が行き届きにくい場所で、パソコン並の環境を有する状況は好ましくないと考えているのだろう。

今件はあくまでも「(保護者が)持たせたい」との設問。子供がアルバイトで稼いだお金で購入する、あるいは卒業して就職し、その給与で調達するなどの事例は想定されていない。「持たせたいと思わない」には単純に保有そのものの否定ではなく、「大学生以降なら自己責任だから」という、リミッター解除の期間が単純に「高校生まではアウト。それ以降は自分の責任で」との考えが多分にあると見た方が良さそうだ。永遠に持たせたくないという縛りは、あまりにもキツすぎる。



今調査対象母集団全体では14.9%の子供がスマートフォンを持っている。残りの85.1%のうち、30.1%+4.1%、つまり全体比で29.1%の保護者は「少なくとも子供が高校を卒業するまではスマートフォンを持たせたくない」と考えていることになる。調査によってぶれがあるが、現状で高校生のスマートフォン保有率は7割から8割。大体保護者の意向に沿った保有状況ということになる。

もっとも現時点で高校生のスマートフォンの利用・保有率は漸次上昇する動きを示している。1、2年後に同じ調査をしたら、保有状況、そして保護者の心境はどのような変化を見せることになるだろうか。


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