スマートフォン所有率は82.2%にまで躍進(最新)

2019/05/28 05:01

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2019-05272019年5月23日付で博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所が発表した、メディアのすう勢を推し量る指針となる定点観測データが豊富に盛り込まれた「メディア定点調査」の最新版「メディア定点調査2019」では、デジタル系、あるいはインターネットアクセス機器として昨今急速な浸透を示しているスマートフォンなどの所有(利用)状況に関するデータも多数確認できる。今回はそれらの動きを介し、スマートフォンの所有状況推移などを確認していくことにする(【発表リリース:メディア環境研究所「メディア定点調査2019」時系列分析】)。

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今調査の調査要項や注意事項は先行する記事【メディア接触時間推移】で説明済み。詳しくはそちらを参考のこと。

調査結果要旨では、スマートフォンの所有(所有権の取得だけで無く、単に所有し利用している場合も含む。学生などでは自分が購入せずに保護者から借り受けて所有し利用している場合も考えられる)状況についても掲載されている。その結果(東京地区部分)を以前からの継続データとつなぎ合わせ、経年変移を見たのが次のグラフ。さらにスマートフォンより歩みは遅いものの、そして今件調査でも収録は2011年からだが、同様に順調な伸長を示すタブレット型端末についても併記しておく(ただしタブレット型端末に関しては2018年以降値は非公開となっている)。

↑ スマートフォン/タブレット型端末所有率(東京地区、タブレット型端末は2011年から)
↑ スマートフォン/タブレット型端末所有率(東京地区、タブレット型端末は2011年から)

ドコモやau、ソフトバンクのような携帯事業会社各社が発売する、携帯電話本体の新作ラインアップでも、新製品はスマートフォンがメイン、むしろ従来型携帯電話を見つけ出す方が難しい(防犯用も兼ねた児童向け除く)。このような状況を受け、特に新規に携帯電話を購入する機会が多い学生、中でも中高生において、スマートフォンの普及率が急上昇している状況にあるのは、すでに多数の調査結果の精査記事などからお伝えしている通り。今件調査は15歳から69歳を対象としているが、そのような区分の調査対象母集団において、8割強のスマートフォン所有率を示す実態(今件がインターネット調査ではなく、郵送調査方式であり、ウェイトバックも行われていることに注意)は、改めてスマートフォンの普及の速さを確認できよう。

またタブレット端末だがもっとも古いデータの2011年では7.4%。一方で確認できる直近値となる2017年では4割を超える形となった。15歳から69歳までにおいて、5人に2人近くがタブレット端末を有している。2019年ではさらに値は伸びているに違いなく、値が公開されないのは残念でならない。

元資料には直近年となる2019年における、スマートフォンの男女・年齢階層別の所有率の実情も掲載されている。こちらも確認をしておく。

↑ スマートフォン所有率(東京地区、年齢階層別・男女別)(2019年)
↑ スマートフォン所有率(東京地区、年齢階層別・男女別)(2019年)

男性は50代まではおおよそ8-9割台にあり、60代でも6割強、女性では20代の98.1%がピークでそれ以降は年齢とともに漸減していくが50代まででは7割を超え、60代でも6割強。端的に表現すれば「男女とも15歳から50代までは7割以上がスマートフォンを持つ時代」とでも表現できようか(今件調査対象母集団は70代以上は対象外なので、全体像では82.2%からもう少し低くなるが)。



新規購入、あるいは買換え時にスマートフォンしか選択肢が無いケースも多く、スマートフォンの所有率が上昇するのは当然との話もある。その意見は道理が通るが、どのような理由にせよ、現状で多くの人がスマートフォンを携帯電話として用い、今後もさらに利用者が増える事実には違いない。従来型携帯電話の需要が無くなることは無く、新商品が完全にゼロとなることも無いが、今後さらに所有・利用率は上昇を示すことだろう。

他方、タブレット型端末はスマートフォンほどのスピード感は無いが、こちらも確実な所有率上昇の中にあることに違いはない。携帯電話における従来型からスマートフォンへのシフトのような、生活の中での利用における必然性が無いことから、スマートフォンのような加速は見られないものの、今後もじっくりと、ゆっくりと、そして確かなペースで所有率は上昇していくに違いない。


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