ナルホド納得、携帯電話の利用料金を減らすための工夫たち

2014/06/02 11:30

家計に関する各種調査でも毎年少しずつその金額、家計全体に対する比率を上げ、負担が大きくなりつつある携帯電話料金。利用端末の種類が従来型携帯電話からスマートフォンにシフトし、利用出来るサービスも増加するにつれ、魅力も増すのだから、当然の成り行きではある。一方それに屈することなく、少しでも携帯電話の利用料金を減らそうとする試みも、利用者側では漸次行われている。楽天リサーチが2014年5月30日付で発表した、携帯電話の利用料金に関する調査結果から、その実情を垣間見ることにしよう(【発表リリース:楽天リサーチ、「携帯電話料金に関する調査」を発表】)。



今調査は2014年5月19日から21日にかけて、15歳から69歳の男女に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1200件。世代構成比は10歳区切りで均等割り当て。男女比は非公開。

今調査対象母集団では加重平均で試算すると、月額の携帯電話利用料金は大体5500円、そのうち通話料金分は1000円程度となる。従来型携帯電話とスマートフォン双方を合わせて、さらにごく一部だと思われるが携帯電話そのものを利用しない人も含まれているので、大よそ妥当性のある数字といえる。

一方でこの負担額を少しでも減らそうと、多種多様な試みがなされている。有り得る取り組みを例示し、当てはまるものについて回答してもらった結果が次のグラフ。もっとも多くの人が取り組んでいるのは「料金プランの見直し」で4割近くの人が行っていると答えている。


↑ 携帯電話の料金を減らすための取り組み(複数回答)
携帯電話事業者各社とも、競合他社より少しでも魅力を底上げしようと多種多様な料金体系を設定し、それこそ週次のレベルで新しいプランを新設する。しかも既存プランとの組み合わせをも取り入れる場合が多く、複雑怪奇な状態。よほどの人でない限り、現在利用できる料金プランのすべてを把握し、ベストな選択ができる状況には無いのが実情。気がつけば今利用しているプランよりもはるかに良い条件のプランが用意されていた、ということも少なくない(もちろん利用者側の利用環境が変化する結果によるところもある)。

一方、プランを変えるのではなく、利用量そのものを減らし、利用料金を削減しようと考える人も少なくない。これが3割近く。定額制なら意味は無いが、従量課金制を取り入れている人は、この取り組みをする人が多いはず。また昨今では「一定量までは従量課金、一定量からは定額制」という段階式料金体系も用意されており、これを使っている人も利用量のセーブに回ることを行うはずだ。

通話料金の削減に限られるが、無料通話アプリや安い通話サービスを使い、通話料金を安く抑えようとする人も多い。意外に携帯電話事業者そのものを変えたり、携帯電話の端末を変更するという意見はあまり無い。面倒だから、というところだろうか。

これを回答者の世代別に仕切り直したのが次のグラフ。


↑ 携帯電話の料金を減らすための取り組み(複数回答)(世代別)
若年層ほど「通話アプリの利用」が多いが、これは先行記事で解説した通り、通話の定額制の必要性を感じない若年層の大部分が「無料の通話アプリを使うから」と回答している点と意味を同じくしている。通常の通話機能を使わず無料通話アプリ(LINEなど)を使い、通話料金を減らし、携帯電話料金を少しでも削減する。結果として定額通話制を使う必要は無く、むしろ高くついてしまうという次第である。

またMNP(番号ポータビリティ)の活用などによる携帯電話事業者の変更も、若年層の方が多い。フットワークが軽い、機種や事業者への愛着があまり無く、固執せずに必要ならばあっさりと移動できる現れだろう。

他方「利用量自体を少なく」は歳を経るほど回答率が高くなる。無料通話アプリで通話の代用もかなわず、他の事業会社への移行も腰が引ける、料金プランの見直しは考慮するが、他の消費財同様節約志向で利用をひかえるのが面倒で無くて良い…という考えだろう。確かにそれが一番単純で明快な料金減らしの方法に違いない(定額制を使っていなければ、の話だが)。


今後携帯電話、特にスマートフォンの普及率がさらに上昇し、世帯内保有率・数が増加するにつれ、世帯単位での携帯電話料金の負担もますます増加することは容易に想像できる。それと共に節約への取り組みも一層拍車がかかることになる。増加する需要に対し、事業者各社がどのような施策を打ち出すのか、あるいはこれを機会ととらえ、他社が手を差し出してくるのか、注目したいところだ。


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