タブレット機の動画視聴率が高い…主要国の動画視聴動向をグラフ化してみる(ICMR2013版)

2014/02/16 14:00

ブロードバンド環境の普及と個人向けパソコンの高性能化、動画配信技術の進歩に伴い、動画共有サイトの浸透も加速度的に進んでいる。数年前は動画の共有という考え方すら発想として無かったものが、今や誰もが自由に手持ちの携帯電話で動画を撮影し、インターネット上に公開して多数の人たちへ披露できる時代となっている。今回はイギリスの情報通信省が2013年12月12日付で同省公式ウェブサイトにて公開した、世界各国の通信業界・メディアの動向を収録している通信白書の最新版【International Communications Market Report 2013】のデータを基に、主要動画共有サイトの利用状況を探ることにする。

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YouTubeが圧倒的なパソコン経由の利用状況


次に示すのは月一以上でパソコン経由にて利用している、動画共有サイトの動向。著名サービスとしてYouTube、DailyMotion、Vimeoを挙げ、それぞれについて利用条件が合致しているか否かを尋ねている。

↑ 月一以上でパソコン経由にて利用している動画共有サイト(2013年8月、15歳以上)(自宅、職場)(インターネット利用者限定)
↑ 月一以上でパソコン経由にて利用している動画共有サイト(2013年8月、15歳以上)(自宅、職場)(インターネット利用者限定)

どの国でもYouTubeの利用率は高い。インターネット利用者のうち大体6割前後は、月一以上でYouTubeを利用していることになる。他サービスではDailyMotionが次点でVimeoが第3位。オーストラリアやアメリカ、スペインでは競っているが、イタリアやドイツ、日本では大きな差が出ている。またフランスはDailyMotionの利用率が1/4に達しているのが特徴的。これは同サービスがフランス発のものであるのが最大の原因。

日本はといえば、YouTubeは他国と比べてやや低めなもののトップに違いない。一方でなぜかDailyMotionの利用率が高く、その分Vimeoが低いものとなっている。

なお白書でも言及されているが、動画共有サイトは多分にそれぞれの国特有のサービスが大いに受け入れられている事例がある。例えば日本ではニコニコ動画が同条件下の調査で44%という利用率を示している。YouTubeの53%に追いつきそうな値ですらある。

動画視聴はどの端末で?


それでは動画共有サイトの動画も含めた動画そのものは、いかなる端末で視聴されているのだろうか。それぞれの端末でインターネットにアクセスしている人に、その端末で動画を観ているか否かを聞いた結果が次のグラフ。例えばイギリスのパソコン項目は62%なので、イギリスでパソコンを使ってインターネットにアクセスしている人の62%は、その端末で動画視聴もしていることになる。

↑ 該当端末でインターネット経由で動画を観ているか(2013年8月、各端末でネットにアクセスしている者対象)
↑ 該当端末でインターネット経由で動画を観ているか(2013年8月、各端末でネットにアクセスしている者対象)

多くの国ではパソコンによる視聴率がもっとも高く、次いでタブレット機、携帯電話、そして据置型家庭用ゲーム機と続く。タブレット機による動画視聴率が、パソコンに近いのはやや驚きだが、利用スタイルを思い返せば十分に納得がいく。主に室内に限られるが、いつでもどこででも動画を観られるのは嬉しい話だ(携帯テレビに近い使い方をしているのだろう。しかもスマートフォンよりもはるかな大きな画像で観られるのだから、たまらない)。

一方、イタリアとアメリカ、スペインでは携帯電話の利用度合いが高く、タブレット機と競るところまで来ている。もっとも携帯電話の利用率がタブレット機よりも低いのは、タブレット機が多分に無線LANなどを用いて定額回線でアクセスしているのに対し、スマートフォンなどの携帯電話は3G・4G回線でのアクセスとなることが多分にあり、必然的に多量のデータのやりとりが行われてしまい、料金の問題が発生してしまうのが一因。

他方ゲーム機はソーシャルメディア関連の記事でも言及したが、家庭用テレビで視聴するため、利用者本人以外も容易に目が届くことから、さほど使われていない。また、技術的なハードルが高いのも大きな原因。とはいえ4割近い利用率を示しているのは興味深い。

日本はといえば、ゲーム機での動画視聴が2割に留まるのをはじめ、携帯電話の利用も4割に届かず、さらにパソコン経由よりもタブレット機経由の方が視聴率が高い(利用者数の比較ではないことに注意。今件はそれぞれの端末経由のネット利用者に占める比率である)。日本では他国と比べればタブレット機の普及率は低めなため、必然的にタブレット機経由での動画視聴者「数」は、パソコン経由のそれと比べれば少数となる。しかし今後浸透が進めば、動画関連の需給動向にも小さからぬ変化が生じるかもしれない。


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