米ネット利用者の3割は動画投稿経験あり、2割近くは自作動画をアップ

2013/10/22 11:30

アメリカの大手調査機関である【Pew Research Center】は2013年10月10日、同社公式サイトにて、同国内のインターネット上での動画視聴の動向調査報告書【Online Video 2013】を公開した。それによると調査対象母集団においては、約3割の人が動画の投稿経験があることが分かった。自作の動画を掲載した人は2割近くに登っている。概して若年層・高所得者層ほど投稿率は高いが、50歳以上でも6%は動画を自作し、投稿していると回答する結果が出ている。

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今調査の調査要件については先行記事の【米ネット利用者の7割は動画視聴、若年層なら9割を超える】を参考のこと。その記事でも触れているが、今調査対象母集団(アメリカの成人・インターネット利用者)では、全体で7割強、若年層に限れば9割以上が動画共有サイトで動画を視聴しており、「インターネット経由で動画を観る」という行動が、半ば当たり前のような状況となっているのが分かる。

↑ 動画共有サイトで動画を視聴(米、2013年7月、インターネット利用者対象)(再録)
↑ 動画共有サイトで動画を視聴(米、2013年7月、インターネット利用者対象)(再録)

それでは動画を観るのではなく、動画を投稿する人はどれ位いるのだろうか。インターネット利用者に限れば3割強に達していることが分かった。

↑ 動画アップロードの行動性向(米、2013年7月、インターネット利用者対象)
↑ 動画アップロードの行動性向(米、2013年7月、インターネット利用者対象)

もっともこの「アップロードする動画」には、他人が作成した動画を自分で落として(他の場所に)アップロードする場合と、編集のみも含めて自作した動画を掲載する場合の2パターンがある。他人作成の動画に限れば27%、自作ならば18%となる。

単なる編集の場合も含むので、1から自作したオリジナル動画のみとは限らないが、少なくとも動画の作成編集が出来る人は18%居ることになる(動画を編集しても公開しない人もいる)。インターネット利用者は今調査対象母集団の78%なので、概算すると「アメリカの成人のうち1/4近くは動画のアップロードを行い、少なくとも1割強は動画を作成編集する環境と技術を有している」計算になる。

「他人動画」「自作動画」よりも「自他問わず動画」の方が値が高いのは当たり前の話だが、「他人」「自作」の差異が属性別で微妙に異なるのは興味深い。概して高齢者、そして低年収の方が差異が大きいが、これはそれぞれ技術を習得しているか否か、環境が整備できているか否かの違いが表れていると考えられる。動画編集作業は無料ソフトでも行えるが、編集そのものにはそれなりにスペックの高い端末が必要不可欠となるし、動画の撮影にはビデオ録画機能を有する端末が欠かせない。もっとも最近はスマートフォンをはじめとした携帯電話が使えるので、以前と比べてハードルは低くなっているのも事実ではある。

視点を変えると、若年層、あるいは高年収層ではネット利用者の3割近く(全体比でも2割強)が、自作の動画をインターネットを介して世に公開している計算になる。質はまさに珠玉混合ではあるが、映像による世界全体に向けたアピールがそれだけの高率で行われている現状、そして今後さらにこの比率は高まるであろう事実に、メディアに関する新たな時代を感じずにはいられない。

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